住宅設備機器・施工付販売を中核とする売上構成
FY2018に初出。17回の記載のうち9回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1前進有価証券報告書
「住宅設備機器 7,122 7,166 施工付販売 799 715 完成工事高 12,683 13,400」
前年中間期比で住宅設備機器売上高は増加し、施工付販売は減少した一方、完成工事高は126億83百万円から134億円へ増加した。主力収益構成の実績を更新している。 - FY2025前進有価証券報告書
「住宅設備機器と施工付販売で全体の約70％を占めており、業績を支える柱となっております。」
住宅設備機器と施工付販売の合計構成比が前期の約66％から約70％へ上昇し、主力収益の柱としての比重が高まった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「住宅設備機器 7,080,371 7,122,700 施工付販売 808,815 799,227 完成工事高 12,199,170 12,683,147」
住宅設備機器売上高は前年中間期比で増加し、施工付販売は小幅に減少した一方、完成工事高は121億99百万円から126億83百万円へ増加した。主力収益構成の各項目の実績を更新している。 - FY2024前進有価証券報告書
「住宅設備機器と施工付販売で全体の約66％を占めており、業績を支える大きな柱となっております。」
住宅設備機器と施工付販売の合計構成比が前期の約64％から約66％へ上昇し、主力収益の柱としての比重が高まった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「住宅設備機器 6,938,667 7,080,371 施工付販売 793,925 808,815 完成工事高 11,939,532 12,199,170」
前年同期比で住宅設備機器、施工付販売、完成工事高がいずれも増加し、主力の収益構成を構成する各項目の実績を更新している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「住宅設備機器 3,418,413 3,517,481 施工付販売 370,992 400,668 完成工事高 5,933,275 6,256,729」
収益分解情報において、住宅設備機器、施工付販売、完成工事高が前年同期比でいずれも増加したことを開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「住宅設備機器と施工付販売で全体の約64％を占めており、業績を支える大きな柱となっております。」
住宅設備機器と施工付販売の合計構成比が前期の約62％から約64％へ上昇し、業績を支える柱と位置付けている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「住宅設備機器10,254,032千円、施工付販売1,158,084千円、完成工事高18,042,315千円」
収益分解情報において、住宅設備機器、施工付販売、完成工事高の当第3四半期累計期間の金額を開示している。前年同期比ではそれぞれ増加している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「住宅設備機器 6,613,564 6,938,667 施工付販売 441,403 793,925 完成工事高 11,391,190 11,939,532」
収益分解情報において、住宅設備機器、施工付販売、完成工事高の前年同期比較を開示し、いずれも増加している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「住宅設備機器 3,142,586 3,418,413 施工付販売 202,146 370,992 完成工事高 5,637,631 5,933,275」
前年同期比で住宅設備機器、施工付販売、完成工事高がいずれも増加し、収益分解情報上の売上構成が変化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「住宅設備機器と施工付販売で全体の約62％を占めており、業績を支える大きな柱となっております。」
住宅設備機器と施工付販売の合計構成比を約62％とし、引き続き業績を支える柱と位置付けている。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「商品 建材・木材製品等 13,675,495 住宅設備機器 9,940,552 施工付販売 728,052 その他 3,578,321 小計 27,922,423 工事 完成工事高 17,188,299 小計 17,188,299」
収益認識基準適用後の第3四半期累計期間について、商品区分と完成工事高を分けた収益分解情報を千円単位で開示している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「品目別 金額 商品 建材・木材製品等 9,103,207 住宅設備機器 6,613,564 施工付販売 441,403 その他 2,379,108 小計 18,537,283 工事 完成工事高 11,391,190」
収益認識基準適用後の収益分解情報として、商品区分と完成工事高を区分し、品目別売上高を千円単位で開示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「住宅設備機器と施工付販売が全体の約61％を占めており、業績を支える大きな柱となっております。」
住宅設備機器と施工付販売の合計構成比は前年度の約62％から約61％へ低下したが、引き続き業績を支える柱と位置付けている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「住宅設備機器と施工付販売の構成比を合わせますと約62％となり、これが業績を支える大きな柱となっております。」
住宅設備機器と施工付販売を合わせた構成比は前年度の約64％から約62％へ低下したが、引き続き業績を支える柱と位置付けている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社の特徴といたしまして、住宅設備機器と施工付販売の構成比を合わせますと約64％となり、これが業績を支える大きな柱となっております。」
住宅設備機器と施工付販売を合わせた構成比は約64％となり、前年度の約65％から低下したが、引き続き業績を支える柱と位置付けている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社の特徴といたしまして、住宅設備機器と施工付販売の構成比を合わせますと約65％となり、これが業績を支える大きな柱となっております。」
住宅設備機器と施工付販売の合計が売上構成の約65％を占め、業績を支える柱であるとの事業構造認識を初めて明示している。