コスト上昇による売上総利益率の低下
FY2016-Q2に初出。23回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上高 29,741 売上総利益 3,243 営業利益 390」
開示値から算出される売上高総利益率は約10.9％となり、前年中間期の約11.0％から低下した。コスト上昇との直接の因果関係は本ファイリングでは示されていない。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、主な目標数値としております売上高総利益率につきましては、価格転嫁や仕入価格の交渉などを継続して行った結果、11.0％となり前期に比べ0.2ポイントの改善となりました。」
価格転嫁や仕入価格交渉を継続した結果、売上高総利益率は前期比0.2ポイント改善し11.0％となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「売上高 30,041,425 30,416,754 売上総利益 3,274,639 3,333,052」
売上総利益が前年中間期の32億74百万円から33億33百万円へ増加し、開示値から算出される売上高総利益率も約10.9％から約11.0％へ改善している。 - FY2024対処有価証券報告書
「主な目標数値としております売上高総利益率につきましては、価格転嫁や仕入価格の交渉などを継続して行った結果、前期に比べ0.5ポイント改善し10.8％となりました。」
価格転嫁と仕入価格交渉を継続した結果、売上高総利益率が前期比0.5ポイント改善し10.8％となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「売上高 30,890,000 30,041,425 売上総利益 3,116,147 3,274,639」
売上高は減少した一方、売上総利益は前年同期の31億16百万円から32億74百万円へ増加し、売上高総利益率は約10.1％から約10.9％へ改善した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「売上高 15,418,093 15,131,598 売上総利益 1,526,945 1,627,619」
売上高は減少した一方、売上総利益は前年同期の15億26百万円から16億27百万円へ増加し、開示値から算出される売上高総利益率も改善している。 - FY2023対処有価証券報告書
「売上高総利益率につきましては、売上高の増加に加え、価格転嫁や仕入価格の交渉などを行った結果、前期に比べ0.6％改善し10.3％となりました。」
価格転嫁や仕入価格交渉により、売上高総利益率が前期比0.6ポイント改善し10.3％となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「売上高45,967,069千円、売上総利益4,709,952千円、営業利益692,746千円（前年同四半期は売上高45,110,722千円、売上総利益4,354,094千円、営業利益599,853千円）」
売上総利益が前年同期比で増加し、開示値から算出される売上高総利益率も約9.65％から約10.25％へ上昇している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「売上高 29,928,474 30,890,000 売上総利益 2,885,957 3,116,147」
前年同期比で売上総利益が増加し、開示数値から算出される売上高総利益率も約9.6％から約10.1％へ上昇している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「売上総利益 1,400,694 1,526,945」
前年同期比で売上総利益が増加し、売上高と売上総利益の開示値から算出される売上高総利益率も前年同期の約9.6％から約9.9％へ上昇している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「なお、主な目標数値としております売上高総利益率は、建築資材全般に及ぶコストアップ等もあり、9.7％となりました。」
建築資材全般のコストアップを要因として、売上高総利益率を9.7％と記載しており、コスト上昇による利益率低下が実績として表れている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
コスト上昇による売上総利益率低下を含む既存リスクについて、重要な変更はないとの扱いを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
既存の事業等のリスクについて、重要な変更はないとの扱いを継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「主な目標数値としております売上高総利益率は10.0％（前年同期は9.9％）となりました。増加の主な要因は、取引内容の一部見直しを行ったことによるものです。」
取引内容の一部見直しにより、売上高総利益率が9.9％から10.0％へ上昇したと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「売上高総利益率は10.1％（前年同期は9.9％）となりました。増加の主な要因は、取引内容の一部見直しを行ったことによるものです。」
売上高総利益率は9.9％から10.1％へ改善し、取引内容の一部見直しを要因として挙げている。 - FY2019対処有価証券報告書
「主な目標数値としております売上高総利益率は9.9％（前年同期は9.6％）となりました。増加の主な要因は、取引内容の一部見直しを行ったことによるものです。」
売上高総利益率が9.6％から9.9％へ上昇し、取引内容の一部見直しを要因として挙げている。コスト上昇による利益率低下の状態は改善方向に記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
コスト上昇による売上総利益率低下を含む既存の事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更はないとの扱いが継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「なお、主な目標数値としております売上高総利益率は9.6％（前年同期は9.5％）となりました。増加の主な要因は、材料仕入及び外注加工費の減少による完成工事原価率の低下によるものです。」
材料仕入・外注加工費が減少し、完成工事原価率が低下した結果、売上高総利益率が9.5％から9.6％へ上昇している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
コスト上昇による売上総利益率低下リスクについて、新規発生や重要な変更はないとの扱いが継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
コスト上昇による売上総利益率低下リスクについて、新規発生や重要な変更はないとの扱いが継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
コスト上昇による売上総利益率低下リスクについて、新規発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
コスト上昇による売上総利益率低下リスクについて、新規発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「営業利益につきましては、コスト上昇による売上高総利益率の低下により、２億96百万円」
コスト上昇が売上総利益率の低下と営業利益の減少に結び付いた事象として記載している。