半導体供給不足・原油価格高騰・東南アジアの感染拡大
FY2022-Q2に初出。15回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-08-07。
ソレキアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。14社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-07再掲決算
「世界経済は、国際情勢の不安定化や各国の貿易政策・金融政策の動向等を背景とする減速リスクが懸念されます。」
国際情勢、貿易政策および金融政策を背景とする世界経済の減速リスクが継続して記載された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「世界経済は、米国の関税政策がグローバルなサプライチェーンに及ぼす影響や地政学リスクの長期化、金融政策の動向等を背景とする減速のリスクも懸念されます。」
米国関税政策のグローバル・サプライチェーンへの影響、長期化する地政学リスク、金融政策の動向が世界経済の減速リスクとして明示された。 - 2026-05-08再掲業績予想の修正
「世界経済は、米国の関税政策がグローバルなサプライチェーンに及ぼす影響や地政学リスクの長期化、金融政策の動向等を背景とする減速のリスクも懸念されます。」
米国関税政策、サプライチェーン、地政学リスク、金融政策を背景とする世界経済の減速リスクが継続して記載された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「世界経済は、米国の関税政策の動向、ウクライナ情勢や中東における紛争など地政学リスク等を背景とする減速も懸念され、今後も注視していく必要があります。」
従来のウクライナ情勢、中東情勢等に加えて米国の関税政策の動向が明示され、地政学リスク等を背景とする世界経済の減速懸念が継続・具体化した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「世界経済は、ウクライナ情勢の長期化や中東情勢の不安定化、米中間の対立など地政学リスクに加えて米国の通商政策の動向等を背景とする減速も懸念され、今後も注視していく必要があります。」
従来のウクライナ情勢、金融引き締め、中国経済等への懸念に加え、中東情勢、米中対立、米国通商政策が明示され、世界経済の減速懸念が具体化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「世界経済は、欧米諸国での金融引き締め政策や中国経済の先行き懸念、地政学リスク等を背景とする下振れも懸念され、今後の動向を注視していく必要があります。」
金融引き締め、中国経済、地政学リスクを背景とする世界経済の下振れ懸念が、前期から引き続き記載されている。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「世界経済は、欧米諸国での金融引き締め政策や中国経済の先行き懸念、地政学リスク等を背景とする下振れも懸念され、今後の動向を注視していく必要があります。」
従来の半導体供給不足・原油価格高騰・東南アジアの感染拡大という具体的な供給・コスト要因から、金融引き締め、中国経済、地政学リスクを背景とする世界経済の下振れ懸念へ、外部環境リスクの記載内容が整理された。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「世界経済は、ウクライナ情勢の長期化、欧米諸国での金融引き締め政策や中国経済の先行き等を背景とする経済の減速懸念もあり、今後の動向を注視していく必要があります。」
ウクライナ情勢の長期化と欧米諸国の金融引き締め政策に加え、中国経済の先行きが新たに明示され、世界経済の減速懸念が継続・具体化している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「世界経済は、ウクライナ情勢の長期化や欧米諸国での金融引き締め政策等を背景とする経済の減速懸念もあり、今後の動向を注視していく必要があります。」
ウクライナ情勢の長期化と欧米諸国の金融引き締め政策を背景とする世界経済の減速懸念が、引き続き外部環境リスクとして記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「世界経済は、欧米先進国では経済活動は回復傾向がみられたものの、ウクライナ情勢を背景とした資源・原材料・食料価格の上昇やサプライチェーンの混乱による供給面での制約の発生に加え、世界的なインフレや各国の金融引き締め政策による影響が懸念され、今後の動向を注視していく必要があります。」
ウクライナ情勢、資源・原材料・食料価格の上昇、サプライチェーン制約、世界的インフレ、金融引き締め政策への懸念が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「世界経済は、欧米先進国ではコロナワクチン接種の普及に伴い経済活動は回復傾向がみられたものの、ウクライナ情勢を背景とした資源・原材料・食料価格の上昇やサプライチェーンの混乱による供給面での制約の発生に加え、世界的なインフレや各国の金融引き締め政策による影響が懸念され、今後の動向を注視していく必要があります。」
ウクライナ情勢、資源・原材料・食料価格の上昇、サプライチェーンの供給制約、世界的インフレ、各国の金融引き締め政策による影響への懸念が継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「世界経済は、欧米先進国ではコロナワクチン接種の普及に伴い経済活動は回復傾向がみられたものの、国内同様に半導体供給不足、ウクライナ情勢の長期化や中国における経済活動抑制の影響による資源価格、原材料価格の上昇やサプライチェーンの混乱による供給面での制約の発生に加え、世界的なインフレや各国の金融引き締め政策による影響が懸念され、今後の動向を注視していく必要があります。」
従来の半導体供給不足、ウクライナ情勢、中国の経済活動抑制、資源・原材料価格上昇、サプライチェーン制約に加え、世界的インフレと各国の金融引き締め政策の影響が新たに明示された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「世界経済は、欧米先進国ではコロナワクチン接種の普及に伴い経済活動は回復傾向がみられたものの、原油、原材料価格、物流費の高騰や国内同様に半導体供給不足、ウクライナ情勢の長期化や中国における経済活動抑制の影響による原材料価格の上昇やサプライチェーンの混乱による供給面での制約が発生するなど、今後の動向を注視していく必要があります。」
従来の半導体供給不足、原油・原材料価格高騰、感染拡大に加え、ウクライナ情勢の長期化、中国の経済活動抑制、物流費高騰、サプライチェーン混乱による供給制約が明示され、外部環境リスクの範囲が広がった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に関する第３回緊急事態宣言等が2021年10月に解除され、コロナワクチン接種も促進したことから、企業活動の回復による景気の持ち直しが期待されたものの、半導体等の不足や原材料価格の上昇の影響に加え、感染力の強い新たな変異株の発生による新型コロナウイルス感染症の再拡大への懸念も生じ、景気の先行きは不透明な状況が続きました。 世界経済は、欧米先進国ではコロナワクチン接種の普及に伴い経済活動を再開する動きが広まり、景気は緩やかながらも持ち直しの動きが続きましたが、世界的な半導体供給不足や原油、原材料価格、物流費の高騰、新たな変異株の発生による新型コロナウイルス感染症の再拡大もあり、今後の動向を注視していく必要があります。」
既に記載されていた半導体供給不足、原油価格高騰、感染拡大に加え、国内では原材料価格上昇、世界では原材料価格・物流費の高騰と新たな変異株による再拡大が明示され、供給・コスト・感染症リスクの範囲が広がった。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「世界経済は、欧米先進国ではコロナワクチン接種の普及に伴い経済活動を再開する動きが広まっており、景気は緩やかながらも持ち直しの動きが続きましたが、世界的な半導体供給不足や原油価格の高騰、東南アジアなどの一部地域ではコロナワクチン接種の遅れや変異株の感染拡大により経済活動の停滞が見られるなど、今後の動向を注視していく必要があります。」
世界的な半導体供給不足、原油価格の高騰、東南アジアなど一部地域でのワクチン接種遅延・変異株感染拡大による経済活動の停滞が、新たな外部環境リスクとして具体的に記載された。