競争激化と原材料価格・人件費の上昇
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-10-08。
吉野家ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。47社中40社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「一方で、原材料価格の高騰や光熱費・物流費・建築費の上昇は経営環境に大きく影響を与えています。加えて、労働市場における需給バランスの変化は事業継続における経営の重要課題として認識しており、事業を取り巻く環境は依然として厳しい状況が続いています。」
従来の原材料価格・人件費上昇に加え、光熱費、物流費、建築費の上昇と労働市場の需給バランス変化を、事業継続上の重要課題として明示した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「外食業界においては、経済活動の正常化による人流増加に加え、インバウンドの増加も追い風となり、回復基調が継続しています。しかし、米をはじめとする原材料価格高騰に加えて、最低賃金上昇やベースアップによる人件費増加など、厳しい経営環境に直面しています。」
需要回復が進む一方、米を含む原材料価格、最低賃金、ベースアップによる人件費上昇が重なり、コストリスクの内容が拡大した。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「しかし、原材料価格や人件費の上昇に加えて、継続的な物価上昇により消費者の節約意識が高まるなど、厳しい経営環境に直面しています。」
原材料価格・人件費の上昇と物価上昇による節約意識が継続し、吉野家では人件費を中心とするコスト上昇によりセグメント利益が前年同期比34.9％減となった。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「コストについては、政府による光熱費の負担軽減策の支援もあり、売上高上昇による変動経費の増加を適切に管理しました。一方で、光熱費および物流費の上昇見込みや原材料費の継続的な上昇など依然として先行きは不透明な状況が続いており、食材ロスの低減や適正な経費コントロールに引き続き取り組んでいます。」
原材料費の継続的な上昇に加え、光熱費・物流費の上昇見込みが示され、コスト上昇リスクが継続している。一方、価格改定や経費コントロールで対応している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料費や光熱費の上昇の影響を受けましたが、政府による光熱費の負担軽減策の支援もあり、売上高上昇による変動経費の増加を適切に管理しました。一方で、秋以降の光熱費の上昇見込みや原材料費の継続的な上昇など依然として先行きは不透明な状況が続いており、食材ロスの低減や適正な経費コントロールに引き続き取り組んでいます。」
原材料費・光熱費の上昇が引き続き発生し、事業コストに影響していると記載した。一方、光熱費負担軽減策と経費管理により影響への対応も行っている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「コストについては、政府による光熱費の負担軽減策の支援を受けた一方で、原材料費や光熱費の上昇が継続し依然として先行きは不透明な状況が続いており、引き続き食材ロスの低減や適正な経費コントロールに取り組んでいます。」
原材料費・光熱費の上昇が継続し、コスト環境への影響が当四半期にも実際に発生していると説明している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「コストについては、食材ロスの低減や経費コントロールの強化に継続して取り組んでいますが、様々な原材料の価格高騰や光熱費の上昇の影響を受けました。また、地政学上のリスクや為替の変動など先行きが不透明な状態が続いています。」
原材料価格・光熱費の上昇に加え、地政学上のリスクと為替変動が継続し、吉野家のセグメント利益は前年同期比14.6％減となるなど業績への影響が実績化した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「適正な経費コントロールの継続を行い、10月の主力商品の価格改定など機動的な施策を展開しましたが、牛肉を中心とした原材料の高騰や光熱費の上昇により、セグメント利益は43億40百万円（前年同期比16.3％減）となりました。」
原材料高騰・光熱費上昇が引き続き実際の業績に影響し、吉野家のセグメント利益は前年同期比16.3％減となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「コストについては、牛肉などの原材料の高騰、光熱費などの上昇に加え、地政学上のリスク、円安の進行など先行きが極めて不透明な状況が続いていますが、継続して食材ロスの低減や経費コントロールの強化に取り組んでいます。」
原材料・光熱費の上昇、地政学上のリスク、円安が継続して発生し、吉野家・海外のセグメント利益減少などコスト増の影響が実績に表れた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「コストについては、牛肉などの原材料の高騰、光熱費などの上昇に加え、地政学上のリスク、円安の進行など先行きが極めて不透明な状況が続いていますが、引き続き食材ロスの低減や経費コントロールの強化に取り組んでいます。」
従来の原材料価格・人件費上昇に加え、光熱費上昇、地政学上のリスク、円安の進行をコスト環境の不透明要因として追加的に示した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「未曾有の原材料価格の高騰やエネルギーコストの上昇影響により営業利益は34億円と2020年２月期（前々期）の水準を下回ると見込んでいます。」
従来の競争激化・食材価格上昇に加え、未曾有の原材料価格高騰とエネルギーコスト上昇を業績への下押し要因として明示した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響も踏まえ、外食産業全体のマーケット規模が停滞しているなか、中食産業やコンビニエンスストアによる弁当、惣菜類の販売といった他産業による事業参入に加え、デリバリービジネスの飛躍的拡大等、新しい生活様式に即した消費者ニーズに対する販売チャネルの多様化により、主要顧客層にも変動がみられ、競争は一層熾烈化しております。」
従来の競争激化に加え、中食・コンビニ・デリバリーなど販売チャネルの多様化と顧客層の変動を要因として示し、競争環境の説明を拡張した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「水産物などの食材価格の上昇および、アルバイト・パート時給の上昇による人件費の増加など、厳しい環境が続いておりますが、増収効果がコスト増を上回り増益となりました。」
食材価格と人件費の上昇が実際に発生し、コスト増として業績に影響した一方、増収効果がこれを上回ったと説明している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「外食産業全体のマーケット規模が停滞しているなかで、店舗数は依然増加傾向にある上、コンビニエンスストアによる弁当、惣菜類の販売といった他産業からの参入もあり、顧客ニーズは多様化し、主要顧客層にも変動がみられ、競争は一層熾烈化しております。」
外食市場の停滞、店舗増加、他産業からの参入、顧客ニーズの多様化を背景に、競争激化の説明が拡張された。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「売上高は、150億67百万円と、対前年同期比10.2％の減収となりました。減収の主な要因は、ステーキ・しゃぶしゃぶ業態における競争が激化し既存店売上高が低迷したことや、店舗数が減少したことであります。減収によりセグメント損失は７億40百万円と、前年同期に比べ８億52百万円の減益となりました。」
競争激化の影響がアークミールの既存店売上低迷、10.2％減収、7億40百万円のセグメント損失として表れ、前年同期比の減益幅も拡大した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で営業利益は、肉・米を中心とした食材価格の高騰や、人手不足やアルバイト・パート時給の上昇などもあり人件費が増加したことにより減益となりました。」
食材価格の高騰、人手不足、アルバイト・パート時給上昇による人件費増加が、営業利益の減益として引き続き実績化した。数値上、営業利益は前年同期の21億36百万円から55百万円へ減少した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、肉・米を中心とした食材価格の上昇や、労働力を確保するための採用・教育コストが上昇したこと、アルバイト・パート時給の上昇などもあり人件費が増加したこと等により減益となりました。」
食材価格、採用・教育コスト、アルバイト・パート時給の上昇が実際に発生し、増収にもかかわらず減益となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「売上高は、224億82百万円と、対前年同期比2.2％の減収となりました。減収の主な要因は、ステーキ・しゃぶしゃぶ業態における競争が激化したこと等であります。」
競争激化がアークミールの通期減収として実績化した。年度の経営環境についても、他業種を含む顧客獲得競争と原材料費・人件費の高止まりにより厳しさが増したと説明している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減収の要因は、しゃぶしゃぶ業態等における競争の激化によるものであります。既存業態の客数回復策として、前期までは毎月29日に開催していた「肉の日」を２日、９日の２日間に開催日を増やしたことや、全業態でお食事されたグラム数や商品に応じてスタンプを押印する「Ｇカード」を導入いたしました。」
競争激化がアークミールの減収として引き続き実績に表れている一方、客数回復策として販促日の拡大やGカード導入を実施した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、アルバイト時給の上昇や社会保険の適用拡大等による人件費の増加等があったものの、増収および売上原価の低減により、19億65百万円と、対前年同期比22.1％の増益となりました。」
アルバイト時給の上昇や社会保険適用拡大による人件費増加が実際に発生したと記載されている一方、増収・原価低減により吉野家の利益は増加した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、しゃぶしゃぶ業態における競争の激化による「どん亭」の客数減少の影響等で減収となりました。」
競争激化がどん亭の客数減少と減収として当四半期にも実際の業績に表れている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「外食業界におきましては、競合他社のみならず、他業種との顧客獲得競争が激化するとともに、原材料費や人件費といった主要コストが高止まりし、経営環境はより一層厳しさを増しております。」
競争激化に加え、原材料費・人件費の高止まりを含めて経営環境がより一層厳しくなったと説明している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、しゃぶしゃぶ業態における競争の激化による「どん亭」の客数減少の影響等で減収となり、セグメント損失は99百万円と、前年同期に対し、40百万円の減益となりました。」
競争激化の影響が、どん亭の客数減少・減収に加えてセグメント損失99百万円として表れ、前年同期比40百万円の減益となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、しゃぶしゃぶ業態における競争の激化による「どん亭」の客数減少の影響等で減収となり、セグメント利益は49百万円と、対前年同期比32.5％の減益となりました。」
競争激化がどん亭の客数減少、減収、セグメント利益減益として実際の業績に表れた。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「競合他社のみならず、他業種とも顧客獲得に向けた競争が激化する中、原材料価格や人件費が高まり、当社グループを取り巻く環境は厳しさを増しております。」
競争激化と原材料価格・人件費の上昇を、当四半期の事業環境として明示している。