新たな成長への挑戦と強靭な収益構造の確立
FY2016に初出。42回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載は2026-10-08。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。45社中10社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2026後退有価証券報告書
「本計画においては、連結業績目標として売上高485億円、経常利益27億20百万円の達成を掲げるとともに、資本効率の重要指標である株主資本利益率（ＲＯＥ）については、11％以上の水準を中長期的な目標としております。なお、2027年３月期におきましては、将来の成長に向けた先行投資の実施により、短期的にはＲＯＥ水準は一時的に低下する見込みでありますが、資本効率の改善を図り、ＲＯＥ11％以上の水準への回復・向上を目指してまいります。」
前年度に示した2027年3月期の売上高500億円・経常利益30億60百万円から、売上高485億円・経常利益27億20百万円へ目標水準を引き下げた。ROE11％以上は維持する一方、2027年3月期には先行投資により一時低下する見込みと説明している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループにおきましては、2023年４月よりスタートした中期経営計画の３年目となる2025年度においても、経営基本方針「持続可能な成長に向けた５Ｓの強化」を掲げ、不確実性が増す環境下でも持続可能な社会の構築と企業価値の向上を目指し、顧客ニーズの多様化に対応できる強固な経営基盤の構築と安定的な成長の実現に取組んでまいりました。」
2023年4月開始の中期経営計画が3年目となる2025年度においても、「持続可能な成長に向けた5Sの強化」と、持続可能な社会・企業価値・強固な経営基盤・安定成長を引き続き掲げている。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「2025年３月期業績が従来の業績予想を前倒しで達成したことや各施策の成果も出始め、これら取組みに一層注力すべく、次期中期経営計画の策定時期を繰延べ、本計画の対象期間を１年間延長することを決定しました。…2027年３月期に連結売上高500億円、経常利益30億60百万円、自己資本利益率(ROE)11％以上の達成を目指す計画を新たに策定し取組んでまいります。」
現行中期経営計画の定量目標を前倒しで達成したことを示したうえで、計画期間を1年間延長し、2027年3月期に売上高500億円、経常利益30億60百万円、ROE11％以上という新たな目標を設定している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、2023年４月よりスタートした中期３ヵ年経営計画の２年目となる2024年度においても、経営基本方針「持続可能な成長に向けた５Ｓの強化」を掲げ、不確実性が高まる中でも持続可能な社会の実現と企業価値の向上に向け、多様化する顧客ニーズに対応した強固な経営基盤の構築と安定的な成長を推し進めてまいりました。」
2023年4月開始の中期3ヵ年経営計画の2年目においても、「持続可能な成長に向けた5Sの強化」を基本方針とし、持続可能な社会、企業価値、強固な経営基盤、安定成長を継続して掲げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、2023年４月より新中期３ヵ年経営計画をスタートさせ、経営基本方針「持続可能な成長に向けた５Ｓの強化」のもと、持続可能な社会の実現と企業価値の向上に向け、多様化する顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを推し進めてまいりました。具体的には、重点戦略である既存顧客への深耕開発と成長ビジネスへの注力を掲げ、デジタルトランスフォーメーション(DX)、グリーントランスフォーメーション(GX)、社会資本整備の３分野をテーマに、全国展開した営業拠点網を最大限に活用しながら、経営計画の推進に積極的に取組んでまいりました。」
2023年4月開始の新中期3ヵ年経営計画、5S方針、既存顧客深耕・成長ビジネスへの注力、DX・GX・社会資本整備の3分野を継続して記載している。 - FY2024-Q2重点テーマをDX・GX・社会資本整備の3分野に具体化有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、2023年４月より新中期３ヵ年経営計画をスタートさせ、経営基本方針「持続可能な成長に向けた５Ｓの強化」のもと、持続可能な社会の実現と企業価値の向上に向け、多様化する顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを推し進めてまいりました。具体的には戦略立案機能と実行機能を戦略的且つ機動的に推進するため、社長直轄組織の新設と国内営業組織のブロック体制を再編するとともに、重点戦略である既存顧客への深耕開発と成長ビジネスへの注力を掲げ、デジタルトランスフォーメーション(DX)、グリーントランスフォーメーション(GX)、社会資本整備の３分野をテーマに、全国展開した営業拠点網を最大限に活用しながら、経営計画の推進に積極的に取組んでまいりました。」
新中期3ヵ年経営計画と5S方針を継続する中で、成長ビジネスの重点テーマをDX、GX、社会資本整備の3分野として明示した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「2023年４月より新中期３ヵ年経営計画をスタートさせ、経営基本方針「持続可能な成長に向けた５Ｓの強化」のもと、持続可能な社会の実現と企業価値の向上に向け、多様化する顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを推し進めてまいりました。」
従来の中期経営計画が終了し、2023年4月開始の新中期3ヵ年経営計画へ移行した。経営基本方針は「持続可能な成長に向けた5Sの強化」に改められ、持続可能な社会と企業価値向上を明示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、2020年４月よりスタートした中期３ヵ年経営計画の最終年度となる2022年度においても、経営基本方針に「現場力と組織力の相互強化による更なる飛躍への挑戦」を掲げ、営業組織に小規模な拠点分割に括る「ブロック制」を敷き、地域特性や市場特性により即した戦略立案とその迅速な実行を目指しました。持続可能な社会の実現に向けて、少子高齢化を背景に労働人口の減少や働き方改革といった社会的課題に加え、気候変動をはじめとする環境問題の解決に、全国展開した営業拠点網を最大活用しながら、重点市場戦略として掲げている既存顧客の深耕営業による競争力強化と、成長性の高い分野への新規顧客開発を更に加速させることに積極的に取組んでまいりました。」
中期3ヵ年経営計画の最終年度において、現場力・組織力、ブロック制、既存顧客の深耕、新規顧客開発、環境問題への対応を組み合わせた基本方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、2020年４月よりスタートした中期３ヵ年経営計画の最終年度となる2022年度においても、経営基本方針に「現場力と組織力の相互強化による更なる飛躍への挑戦」を掲げ、営業組織に小規模な拠点分割に括る「ブロック制」を敷き、地域特性や市場特性により即した戦略立案とその迅速な実行を目指しました。」
中期3ヵ年経営計画の最終年度において、現場力・組織力の相互強化とブロック制による迅速な営業展開を引き続き掲げている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、2020年４月よりスタートした中期３ヵ年経営計画の最終年度となる2022年度においても、経営基本方針に「現場力と組織力の相互強化による更なる飛躍への挑戦」を掲げ、営業組織に小規模な拠点分割に括る「ブロック制」を敷き、地域特性や市場特性により即した戦略立案とその迅速な実行を目指しました。少子高齢化を背景に労働人口の減少や働き方改革といった社会的課題に加え、持続可能な社会の実現に向け、重点市場戦略として掲げている既存顧客の深耕営業による競争力強化と、成長性の高い分野への新規顧客開発を更に加速させ、全国展開した営業拠点網を最大活用し、積極的に取組んでまいりました。」
中期3ヵ年経営計画の最終年度においても、現場力・組織力、ブロック制、既存顧客の深耕、新規顧客開発、全国営業拠点網の活用を組み合わせた方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2020年４月よりスタートした中期３ヵ年経営計画の最終年度となる2022年度においても、経営基本方針「現場力と組織力の相互強化による更なる飛躍への挑戦」のもと、産業構造の変化と顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを推し進め、2023年３月期に連結売上高400億円、経常利益18億50百万円、株主資本利益率（ROE）10％を目指します。」
中期3ヵ年経営計画の最終年度においても、売上高400億円、経常利益18億50百万円、ROE10％の目標と、現場力・組織力の相互強化による経営基盤づくりを再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、2020年４月よりスタートした中期３ヵ年経営計画の２年目となる2021年度においても、経営基本方針に「現場力と総合力の相互強化による更なる飛躍への挑戦」を掲げ、小規模な拠点分割に括る「ブロック制」を敷き、地域特性や市場特性により即した戦略立案とその迅速な実行を目指しながら、既存顧客の深耕営業による競争力強化と、成長性の高い分野への新規顧客開発を加速させ、コロナ禍における新たな営業手法とビジネスモデルの創造に、全国展開した営業拠点網を最大活用し、積極的に取組んでまいりました。」
中期3ヵ年経営計画2年目の基本方針として「現場力と総合力の相互強化による更なる飛躍への挑戦」を継続し、ブロック制、顧客深耕、新規顧客開発、コロナ禍対応を引き続き記載している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、2020年４月よりスタートした中期３ヵ年経営計画の２年目となる2021年度においても、経営基本方針に「現場力と総合力の相互強化による更なる飛躍への挑戦」を掲げ、小規模な拠点分割に括る「ブロック制」を敷き、地域特性や市場特性により即した戦略立案とその迅速な実行を目指しながら、既存顧客の深耕営業による競争力強化と、成長性の高い分野への新規顧客開発を加速させ、コロナ禍における新たな営業手法とビジネスモデルの創造に、全国展開した営業拠点網を最大活用し、積極的に取組んでまいりました。」
従来の「現場力と組織力」から「現場力と総合力」へ表現が変わっている。中期計画2年目の方針として、ブロック制、顧客深耕、新規顧客開発、コロナ禍対応を組み合わせている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、2020年４月よりスタートした中期３ヵ年経営計画の２年目となる2021年度においても、経営基本方針に「現場力と組織力の相互強化による更なる飛躍への挑戦」を掲げ、産業構造の変化と顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを引続き推し進めてまいりました。」
中期3ヵ年経営計画の2年目においても、現場力・組織力の相互強化と強固な経営基盤づくりという基本方針を継続している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「2020年４月よりスタートした中期３ヵ年経営計画の２年目となる2021年度においても、経営基本方針「現場力と組織力の相互強化による更なる飛躍への挑戦」のもと、産業構造の変化と顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを推し進め、計画の最終年度となる2023年３月期に連結売上高400億円、経常利益18億50百万円、株主資本利益率（ROE）10%を目指します。」
2023年3月期の売上高400億円・ROE10％目標を維持しつつ、経常利益目標を従来の16億50百万円から18億50百万円へ引き上げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、2020年４月より新中期３ヵ年経営計画をスタートさせ、経営基本方針「現場力と組織力の相互強化による更なる飛躍への挑戦」のもと、産業構造の変化と顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを引続き推し進めてまいりました。」
2020年4月開始の新中期3ヵ年経営計画と、現場力・組織力の相互強化による経営基盤づくりを継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、2020年４月より新中期３ヵ年経営計画をスタートさせ、経営基本方針「現場力と組織力の相互強化による更なる飛躍への挑戦」のもと、産業構造の変化と顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを引続き推し進めてまいりました。」
2020年4月開始の新中期3ヵ年経営計画と、現場力・組織力の相互強化による経営基盤づくりを引き続き記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、2020年４月より新中期３ヵ年経営計画をスタートさせ、経営基本方針「現場力と組織力の相互強化による更なる飛躍への挑戦」のもと、産業構造の変化と顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを引き続き推し進めてまいりました。」
FY2020に開始した新中期3ヵ年経営計画と、「現場力と組織力の相互強化による更なる飛躍への挑戦」という基本方針を再確認している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「2020年４月より当社グループは新たな中期３ヵ年経営計画（2021年３月期～2023年３月期）をスタートさせ、経営基本方針「現場力と組織力の相互強化による更なる飛躍への挑戦」のもと、産業構造の変化と顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを推し進め、計画の最終年度となる2023年３月期に連結売上高400億円、経常利益16億50百万円、株主資本利益率（ROE）10％を目指します。」
従来計画から新たな中期計画へ移行し、連結売上高400億円、経常利益16億50百万円、ROE10％という数値目標を設定した。従来の売上高360億円・経常利益12億円から目標水準も引き上げられている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「中期３ヵ年経営計画の最終年度となる2019年度においても、経営基本方針「事業ポートフォリオの最適化と生産性追求による収益力の向上」のもと、2019年度経営方針「実行力の強化と成果の追求～To the NEXT STAGE～」を掲げ、産業構造の変化と顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを推し進めました。」
中期3ヵ年経営計画の最終年度においても、事業ポートフォリオ、生産性、収益力、経営基盤を軸とする方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、中期３ヵ年経営計画の最終年度となる2019年度においても、経営基本方針「事業ポートフォリオの最適化と生産性追求による収益力の向上」のもと、2019年度経営方針「実行力の強化と成果の追求～To the NEXT STAGE～」を掲げ、産業構造の変化と顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを推し進めました。」
中期3ヵ年経営計画の最終年度においても、事業ポートフォリオ、生産性、収益力、強固な経営基盤を軸とする方針と「実行力の強化と成果の追求」を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、中期３ヵ年経営計画の最終年度となる2019年度においても、経営基本方針「事業ポートフォリオの最適化と生産性追求による収益力の向上」のもと、2019年度経営方針「実行力の強化と成果の追求～To the NEXT STAGE～」を新たに掲げ、産業構造の変化と顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを推し進めました。」
中期3ヵ年経営計画が最終年度に入り、従来の経営基本方針を維持しつつ、2019年度経営方針を新たに掲げた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、2017年４月よりスタートした中期３ヵ年経営計画の２年目となる2018年度においても、「事業ポートフォリオの最適化と生産性追求による収益力の向上」を目指すとの経営基本方針のもと、産業構造の変化と顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを推し進めました。」
中期3ヵ年経営計画2年目においても、事業ポートフォリオ、生産性、収益力、強固な経営基盤を軸とする基本方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、2017年４月よりスタートした中期３ヵ年経営計画の２年目となる2018年度においても、「事業ポートフォリオの最適化と生産性追求による収益力の向上」を目指すとの経営基本方針のもと、産業構造の変化と顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを推し進めました。」
中期3ヵ年経営計画の2年目においても、事業ポートフォリオ、生産性、収益力、強固な経営基盤を軸とする経営基本方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成29年４月よりスタートした新中期３ヵ年経営計画の２年目となる平成30年度においても、経営基本方針「事業ポートフォリオの最適化と生産性追求による収益力の向上」のもと、産業構造の変化と顧客のニーズに適応した強固な経営基盤作りを推し進め、平成31年度に連結売上高360億円、経常利益12億円を目指します。」
新中期3ヵ年経営計画の2年目でも、事業ポートフォリオ・生産性・収益力を軸とする方針と、平成31年度の連結売上高360億円・経常利益12億円の目標を維持している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、経営基本方針として「事業ポートフォリオの最適化と生産性追求による収益力の向上」を新たに掲げ、産業構造の変化と顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを推し進めました。」
事業ポートフォリオ、生産性、収益力、強固な経営基盤を重視する経営基本方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、経営基本方針として「事業ポートフォリオの最適化と生産性追求による収益力の向上」を新たに掲げ、産業構造の変化と顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを推し進めました。」
事業ポートフォリオ、生産性、収益力、強固な経営基盤を重視する経営基本方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、経営基本方針として「事業ポートフォリオの最適化と生産性追求による収益力の向上」を新たに掲げ、産業構造の変化と顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを推し進めました。」
FY2017に掲げた経営基本方針を第1四半期でも再掲し、事業ポートフォリオ、生産性、収益力、経営基盤を引き続き重視している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「中期３ヵ年経営計画（平成29年度～平成31年度）においては、経営基本方針「事業ポートフォリオの最適化と生産性追求による収益力の向上」を新たに掲げ、産業構造の変化と顧客のニーズに適応した強固な経営基盤作りを推し進め、平成32年3月期に連結売上高360億円、経常利益12億円を目指します。」
従来の「新たな成長への挑戦と強靭な収益構造の確立」から、事業ポートフォリオと生産性を軸とする新たな基本方針に改め、平成32年3月期の売上高360億円・経常利益12億円という数値目標を設定した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、経営基本方針として「新たな成長への挑戦と強靭な収益構造の確立」を継続し、量より質を追求した収益力の向上と産業構造の変化に対応した強固な経営基盤作りを推し進めました。」
経営基本方針を継続し、量より質を重視した収益力向上と強固な経営基盤作りを引き続き推進している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、経営基本方針として「新たな成長への挑戦と強靭な収益構造の確立」を継続し、量より質を追求した収益力の向上と産業構造の変化に対応した強固な経営基盤作りを推し進めました。」
経営基本方針を継続し、量より質による収益力向上と経営基盤強化を引き続き掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、経営基本方針として「新たな成長への挑戦と強靭な収益構造の確立」を継続し、量より質を追求した収益力の向上と産業構造の変化に対応した強固な経営基盤作りを推し進めました。」
前年度に掲げた経営基本方針を継続し、量より質による収益力向上と経営基盤強化を引き続き進めている。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営基本方針として「新たな成長への挑戦と強靭な収益構造の確立」を新たに掲げ、収益力の向上と産業構造の変化に対応した強固な経営基盤作りを推し進めました。」
当年度に掲げた経営基本方針であり、収益力向上と経営基盤強化を結び付けている。