商品調達・仕入価格変動・PB品質管理リスク
FY2021に初出。10回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
アークランズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。64社中45社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに21社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「一方、コスト面においては、原材料価格の高騰に伴う原価率の上昇が利益を圧迫する要因となりました。」
原材料価格高騰による原価率上昇が外食事業の利益を圧迫する要因として実績化した。円安・原材料高による調達価格リスクが継続している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「卸売事業におきましては、原価率の上昇により売上総利益率が低下し、加えて人件費をはじめとするオペレーションコストの増加もあった結果」
原材料・仕入価格の上昇が卸売事業の原価率上昇・粗利率低下として実績化した。外食事業でも原材料価格高騰による原価率上昇が利益を圧迫した。 - FY2025PB目標縮小下での調達・価格変動リスク継続有価証券報告書
「その多くは海外の取引先から調達しており、物流や相手先都合等の理由により商品の入手が困難となり適正在庫の維持ができなくなった場合や、為替変動等により仕入価格が上昇した場合には、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
PB売上構成比率の目標は27％へ縮小されたが、海外調達、物流、相手先都合、為替変動による調達・仕入価格リスクは継続して記載された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「しかし、ウクライナ情勢の長期化や中東地域の緊張による原材料価格やエネルギー価格の高止まり、さらには急激な為替相場の変動が重なり、景気の先行きは依然として不透明な状況にあります。」
ウクライナ情勢、原材料・エネルギー価格の高止まり、為替相場の変動による調達・仕入価格リスクが引き続き記載され、中東地域の緊張が要因として追加された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化と円安基調、エネルギー価格・原材料価格の高止まり等」
円安、エネルギー・原材料価格の上昇・高止まりを含む商品調達・仕入価格上昇のリスク認識が継続している。 - FY2024-Q1エネルギー・原材料価格高止まりの継続有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化によるエネルギー価格・原材料価格の高止まり等」
従来の円安・エネルギー・原材料価格上昇リスクについて、ウクライナ情勢の長期化と価格の高止まりとして継続・具体化された。 - FY2023-Q3外食部門でコスト上昇を具体化有価証券報告書
「円安に伴う食材価格上昇、原油価格の高騰等と厳しい経営環境の中」
従来の円安、エネルギー・原材料価格上昇による仕入価格リスクが、外食部門の食材価格と原油価格の上昇として具体的に記載された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「急激に進む円安、エネルギー価格・原材料価格の上昇に伴う相次ぐ商品価格の値上げ」
従来の海外調達・為替変動による仕入価格上昇リスクに加え、エネルギー価格・原材料価格上昇と相次ぐ商品価格値上げが経営環境として明示された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、当社はビバホームとのシナジー効果創出によりＰＢ商品売上構成比率40％を目指しております。その多くは海外の取引先から調達しており、物流や相手先都合等の理由により商品の入手が困難となり適正在庫の維持ができなくなった場合や、為替変動等により仕入価格が上昇した場合には、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
PB売上構成比40％目標に伴う海外調達、物流、相手先、為替、品質に関するリスクが具体的に継続記載された。 - FY2021初出有価証券報告書
「ＰＢ商品に限らず仕入・開発機能の統合を行うことで、継続的な荒利益率改善を進めてまいります。」
商品調達困難、原材料・燃料価格上昇、海外PB商品の物流・為替リスク、品質不具合や製造物責任を一連の事業運営リスクとして初めて体系的に記載している。