日本発付加価値商品とグローバル展開による収益基盤の拡大
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間の業績は、売上高330億６千８百万円（前年同中間期比28.1%増）、営業利益20億５千８百万円（前年同中間期比31.2%増）となりました。」
第8次中期経営計画下の成長方針に関連して、当中間期の売上高330億6,803万3千円、営業利益20億5,853万2千円を開示し、連結業績の進展を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「基軸商品に加え、品質、機能性、サステナブルにこだわった付加価値商品の販売、グローバルネットワークの強化、BtoC事業の事業領域の拡大、またECプラットフォーム事業を活用したBtoC事業のマーケティング・販売に注力し、連結業績は2025年11月期を上回る、売上高630億円、営業利益35億円、経常利益37億円、親会社株主に帰属する当期純利益30億円を予想しております。」
2025年11月期の実績として売上高568億6,718万8千円、営業利益33億3,380万3千円を開示し、2026年11月期の業績見通しと付加価値商品、グローバル、BtoC・ECの施策を具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、サステナブルな社会の実現を目指したモリトグループの取り組み「Rideeco®(リデコ)」において、国内の廃漁網を100％使用した糸「MURON®（ミューロン）」の本格販売や、縫製工場から出るはぎれなどを活用した混抄紙「ASUKAMI®（アスカミ）」の開発・販売を推進し、新規取引の獲得に注力しました。」
付加価値商品による収益基盤拡大について、国内廃漁網100％使用のMURONの本格販売とASUKAMIの開発・販売という具体的な進展を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、サステナブルな社会の実現を目指したモリトグループの取り組み「Rideeco®(リデコ)」において、廃漁網や縫製工場から出るはぎれなどを活用した環境配慮型の商品の開発・販売を推進し、新規取引の獲得に注力しました。」
付加価値商品の開発・販売と新規取引の獲得を通じた事業成長の方針を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高241億４千８百万円（前年同期比4.1%増）、営業利益13億５百万円（前年同期比16.8%増）、経常利益14億５千９百万円（前年同期比19.6%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益13億８百万円（前年同期比48.7%増）となりました。」
第8次中期経営計画の数値目標自体に変更はない中、当第2四半期累計期間の売上高・営業利益などの実績を更新し、目標に向けた進捗を示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、売上高484億７千８百万円（前年同期比11.1%増）、営業利益21億１千６百万円（前年同期比30.7%増）となりました。第８次中期経営計画(2022年11月期から2026年11月期の５年間)にて定めました2026年11月期連結売上高500億円、連結営業利益25億円を目指し、移り変わりの早い市場や新しい生活様式にも対応すべく各種施策に取り組んでまいります。2023年11月期の当社グループの通期見通しにつきましては、基軸商品に加え、機能性、サステナブルやエコにこだわった付加価値商品の販売に注力し、連結業績は2022年11月期を上回る、売上高500億円、営業利益23億円を予想しております。」
第8次中期経営計画の2026年目標を継続する一方、2022年11月期の売上高・営業利益の実績と、2023年11月期の数値見通しを開示している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「第８次中期経営計画(2022年11月期から2026年11月期の５年間)にて定めました2026年11月期連結売上高500億円、連結営業利益25億円を目指し、移り変わりの早い市場や新しい生活様式にも対応すべく各種施策に取り組んでまいります。」
第8次中期経営計画の期間を2022年11月期から2026年11月期までとし、2026年11月期の売上高500億円・営業利益25億円という数値目標を明示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「商品が持つ付加価値に留まらないモリトグループとしての新しい存在価値を創造し、継続的な事業成長を目指しております。」
商品単体の付加価値にとどまらないグループとしての存在価値創造と継続的成長を、第8次中期経営計画の方針として再確認している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「『存在価値を創造する、あたらしい「モリトグループ」の実現』を経営ビジョンとした「第８次中期経営計画（2020年11月期から2024年11月期の５年間）」を推進し、商品が持つ付加価値に留まらないモリトグループとしての新しい存在価値を創造し、継続的な事業成長を目指してまいりました。」
第8次中期経営計画の成長方針について、商品の付加価値にとどまらず、グループとしての新しい存在価値を創造する方向へ表現を広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤の拡大を要とし」
日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤拡大を、構造改革後も中核方針として掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤の拡大を要とし」
日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤拡大を引き続き中核方針としている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤の拡大を要とし」
日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤拡大を、引き続き経営の中核としている。 - FY2018次年度業績見通しを数値化有価証券報告書
「平成31年11月期の当社グループの通期の見通しにつきましては、想定為替レート111.88円/米ドルの前提の下、連結業績は、売上高470億円、営業利益19億円、経常利益19億円、親会社株主に帰属する当期純利益14億円を予想しております。」
日本発付加価値商品の開発とグローバル展開を進める方針のもと、次年度の業績見通しを具体的な数値で示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤の拡大を要とし」
日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤拡大を、計画の中核として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤の拡大を要とし、時代が求める価値創造の実現化をすすめるとともに、既存市場であるASEAN・中国・欧米のみならず、未開拓市場での事業につきましても取組みを加速させてまいりました。」
付加価値商品の開発、グローバル展開、未開拓市場への進出による収益基盤拡大を計画の中核として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤の拡大を要とし」
付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤拡大を、計画の中核として継続している。 - FY2017最終年度の業績見通しを数値化有価証券報告書
「最終年度となる平成30年11月期につきましては、日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤の拡大を要とし、時代が求める価値創造の実現化を推進してまいります。また、既存市場であるASEAN・中国・欧米のみならず、未開拓市場での事業につきましても取組みを加速させ、価値創造に貢献してまいります。その結果として当社グループの通期の見通しにつきましては、想定為替レート111円/米ドルの前提の下、連結業績は、売上高440億円、営業利益20億円、経常利益19億円、親会社株主に帰属する当期純利益13億円を予想しております。」
既存の成長方針を最終年度の計画として再確認し、売上高・営業利益・経常利益・当期純利益の見通しを具体的に示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤の拡大を要とし」
付加価値商品の開発とグローバル展開を通じた収益基盤拡大を引き続き中核に位置づけている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤の拡大を要とし」
付加価値商品の開発とグローバル展開を通じた収益基盤拡大を引き続き中核に位置づけている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤の拡大を要とし」
日本発付加価値商品の開発とグローバル展開を通じた収益基盤拡大を引き続き中核に位置づけている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「２年目となる平成29年11月期につきましては、日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤の拡大を要とし、時代が求める価値創造の実現化を推進してまいります。」
日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤拡大を、第7次中期経営計画2年目の方針として再確認している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より３年間の第７次中期経営計画の経営ビジョンである『存在価値を創造する、あたらしい「モリトグループ」の実現』のもと、日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤の拡大を要とし」
付加価値商品の開発とグローバル展開を通じた収益基盤拡大を引き続き中核に位置づけている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「日本発付加価値商品の開発とグローバル展開による収益基盤の拡大を要とし」
収益基盤の拡大を目標とし、その手段として付加価値商品の開発とグローバル展開を明示している。