次期中期経営計画による積極的な事業拡大
FY2018に初出。18回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2025。直近の記載は2026-10-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-10-14前進kabutan.jp
「今回の修正では、26年11月期の連結売上高が630億円から660億円へ引き上げられ、前期比で約16.1%増加する見込みとなった。」
26年11月期の連結売上高見通しが630億円から660億円へ上方修正された。 - 2026-10-03再定義finance.biggo.jp
「新中期経営計画「ACTION 1000」では、売上高1000億円、営業利益60億円、ROE12%、DOE6%、ROIC8%を目標に掲げた。」
中期経営計画が「ACTION 1000」として更新され、売上高1000億円、営業利益60億円などの新目標が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「2026年11月期の当社グループの通期見通しにつきましては、基軸商品に加え、品質、機能性、サステナブルにこだわった付加価値商品の販売、グローバルネットワークの強化、BtoC事業の事業領域の拡大、またECプラットフォーム事業を活用したBtoC事業のマーケティング・販売に注力し、連結業績は2025年11月期を上回る、売上高630億円、営業利益35億円、経常利益37億円、親会社株主に帰属する当期純利益30億円を予想しております。」
アップデート後の第8次中期経営計画の下で、2026年11月期の業績見通しと成長施策を具体的に開示している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、2024年1月にアップデートした第8次中期経営計画に基づき、更なる成長に向けた取り組みを推進しております。」
第8次中期経営計画について、2024年1月のアップデート版に基づく成長施策として位置づけを更新している。2026年11月期の売上高630億円・営業利益35億円等の見通しも示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間末において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第8次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないことを確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間末において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、売上高484億7千8百万円(前年同期比11.1%増)、営業利益21億1千6百万円(前年同期比30.7%増)となりました。第8次中期経営計画(2022年11月期から2026年11月期の5年間)にて定めました2026年11月期連結売上高500億円、連結営業利益25億円を目指し、移り変わりの早い市場や新しい生活様式にも対応すべく各種施策に取り組んでまいります。」
第8次中期経営計画の正式な目標を継続し、2022年11月期の実績を目標に向けた進捗として開示している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「第8次中期経営計画(2022年11月期から2026年11月期の5年間)にて定めました2026年11月期連結売上高500億円、連結営業利益25億円を目指し、移り変わりの早い市場や新しい生活様式にも対応すべく各種施策に取り組んでまいります。」
第8次中期経営計画を2022年11月期開始の5年間へ具体化し、2026年11月期の売上高500億円・営業利益25億円という新たな目標を設定した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「『存在価値を創造する、あたらしい「モリトグループ」の実現』を経営ビジョンとした「第8次中期経営計画(2020年11月期から2024年11月期の5年間)」を推進し、商品が持つ付加価値に留まらないモリトグループとしての新しい存在価値を創造し、継続的な事業成長を目指しております。」
第8次中期経営計画を継続して推進し、新しい存在価値の創造と継続的な事業成長を目指す方針を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「第8次中期経営計画(2020年11月期から2024年11月期の5年間)を推進し、積極的な事業拡大を目指してまいります。その初年度である2020年11月期の当社グループの通期の見通しにつきましては、想定為替レート107.69円/米ドルの前提の下、連結業績は、売上高470億円、営業利益19億円、経常利益19億円、親会社株主に帰属する当期純利益14億5千万円を予想しております。」
次期中期経営計画が第8次中期経営計画として正式化され、計画期間と初年度の業績見通しを具体的に示した。 - FY2018初出有価証券報告書
「新体制の下、平成32年11月期を初年度とする次期中期経営計画を策定し、よりスピード感を持って積極的な事業拡大を目指してまいります。」
第7次中期経営計画に続く次期中期経営計画について、平成32年11月期を初年度とし、積極的な事業拡大を目指す方針を初めて示している。