ヤマダホールディングス（9831）・リスク悪化
家電小売業界の競争激化と自社競合
FY2016に初出。6回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
個人消費の慎重化と小売業態間競争47社が書いているテーマ・逆風47社・追い風0社
ヤマダホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。36社中23社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている47社のうち14社を表示しています。上の文は47社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「加えて、国内家電販売市場は成熟化し、製品のコモディティ化が進む中で、従来型の価格競争のみによる収益確保は困難になりつつあります。」
競争リスクについて、ECプラットフォーマー等の競合に加え、国内市場の成熟化・製品コモディティ化による価格競争依存の困難化を明示した。 - 2026-06-05悪化M&A・子会社異動
「従来の業種・業界の垣根を超えた更なる競争環境の激化が見込まれております。」
異業種からの参入や通信販売・新規参入企業の台頭を背景に、競争環境が業種・業界の垣根を超えて一段と激化する見通しを示した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「発生可能性：大 発生する可能性のある時期：適宜発生 影響度：中」
競合リスクについて、発生可能性を「大」とする評価を明示した。競合相手として家電量販店だけでなく、インテリア・家具・雑貨、オンライン販売等を引き続き列挙している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「今後、新規参入企業の登場により競争が激化する可能性、あるいは、当社グループと競合関係にある企業間でのＭ＆Ａや提携により、店舗間競争、商品の仕入れ競争が激化する可能性も考えられます。」
競争リスクについて、新規参入に加え、競合企業間のM&A・提携による店舗間競争・仕入れ競争の激化を明示した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「大型家電量販店をはじめ、総合スーパーやホームセンター、インテリア、家具、雑貨、オンライン販売等の様々な通信販売事業者、当社グループの取り扱い商品を取り扱うあらゆる事業形態の企業が競合相手となります。」
競合相手としてインテリア、家具、雑貨等を明示し、店舗間競争・仕入れ競争を含む競争範囲を拡張して記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「家電小売業界は、将来における少子高齢化、人口減、ネット社会の浸透等、社会ニーズが刻々と変化する激しい競争環境にあり、大型家電量販店をはじめ、総合スーパーやホームセンター、オンライン販売をはじめとした様々な通信販売等、家電を取り扱うあらゆる事業形態の企業が競合相手となります。」
価格、出店、顧客、人材の各競争と全国店舗網による自社競合をリスクとして説明。