商品の仕入れ・供給網の不安定化
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-08-06。
ヤマダホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「ハウステックは、納入先ビルダーの着工・完工遅れによる影響を受けましたが」
納入先ビルダーの着工・完工遅れがハウステックの売上に実際に影響した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「家電小売業界では、新型コロナウイルス感染症の影響によって生じた巣ごもり需要の反動減及び従業員の感染による勤務時間減少に伴う販売機会ロス、消費者の節約志向に伴う競争環境の変化、一部製品の供給不足、エネルギー価格や原材料価格の急騰を受け、製品原価や各種コスト増加があった一方」
一部製品の供給不足と原材料・エネルギー価格急騰による原価・コスト増加が、当年度の事業環境に実際に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「ウッドショックに伴う住宅資材不足や上海ロックダウンに伴う納期遅延がありましたが」
住宅資材不足と上海ロックダウンによる納期遅延が、ハウステックの事業環境に実際に発生した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「半導体不足やサプライチェーン混乱による入荷遅れに伴う未配達品の増加」
半導体不足とサプライチェーン混乱により入荷が遅れ、未配達品が増加したと記載した。供給網リスクが販売機会・業績に実際に影響している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響によって生じた巣ごもり需要の反動減、生活防衛意識の高まりによる消費者の節約志向の上昇、一部製品の供給不足、原油高騰等に伴う各種コスト増加があった一方」
一部製品の供給不足を当四半期の販売環境における要因として明示した。また、ウクライナ情勢や上海ロックダウンに伴う商品供給不足・納期遅延も記載した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「しかしながら、取引先との関係が変化したり、世界的な資源不足や部材不足、サプライチェーン崩壊等により商品の供給が不安定になった場合」
商品供給リスクについて、資源・部材不足やサプライチェーン崩壊を継続して明示した。複数取引先からの仕入れ、仕入・在庫の週次確認会議等による対応も記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「なお、下期につきましては、昨今のウッドショックに伴う原価高騰により、利益への影響が懸念されますが、付加価値提案による販売単価向上及びコスト削減等を行い、影響を最小限に留めてまいります。」
ウッドショックによる原価高騰が利益への影響要因として顕在化する懸念を示した一方、販売単価向上とコスト削減で対応すると記載した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「また、世界的な半導体不足やウッドショック、米中貿易摩擦の長期化など、依然として厳しい状況になっております。」
従来の資源・部材不足リスクに加え、世界的な半導体不足とウッドショックを、商品供給や事業環境に関わる具体的な要因として明示した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「しかしながら、取引先との関係が変化したり、世界的な資源不足や部材不足、サプライチェーン崩壊等により商品の供給が不安定になった場合、自然災害、交通事故による物流網の寸断等によって通常の商品供給が困難となった場合には、計画通りの商品仕入れが不可能となることがあります。」
商品の供給リスクについて、従来の資源・部材不足や物流寸断に加え、サプライチェーン崩壊を明示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「取引先との関係が変化したり、世界的な資源不足や部材不足により商品の供給が不安定になった場合、自然災害、交通事故による物流網の寸断等によって通常の商品供給が困難となった場合」
必要数量・価格での調達ができなくなる可能性を記載。