店舗収益性低下による店舗資産の減損リスク
FY2017-Q2に初出。25回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
Genki Global Dining Conceptsがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。20社中17社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、店舗のうち収益性が低下した資産、遊休資産について、減損損失707百万円を計上しております。」
減損損失は前年度の2億6,650万7千円から7億700万円へ増加し、店舗収益性低下による減損リスクが再び大きく顕在化した。 - 2026-05-11顕在化発生事実
「店舗等のうち収益性が低下した資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、６億８千１百万円の減損損失を計上することといたしました。これにより、当期の特別損失の累計は、減損損失７億７百万円、賃貸借契約解約損７百万円、合計７億１千５百万円となりました。」
収益性が低下した店舗等の資産について減損損失が実際に計上され、店舗資産の減損リスクが実績として発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、店舗のうち収益性が低下した資産、遊休資産について、減損損失266,507千円を計上しております。」
減損損失は2億6,650万7千円となり、前年度の4億7,145万2千円から減少した。ただし、収益性が低下した店舗資産に関する減損は継続して発生した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 20,547 -」
前年同期に20,547千円計上していた減損損失は、当第2四半期連結累計期間には計上されなかった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「「国内事業」のセグメントにおいて、営業活動から生じる損益が継続してマイナスの店舗で今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗及び退店予定の店舗等について、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において71,808千円であります。」
店舗収益性の低下等により、当第3四半期連結累計期間に7,180万8千円の減損損失を計上した。前四半期開示の2,047万6千円から計上額が増加した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「「国内事業」セグメントにおいて、営業活動から生じる損益が継続してマイナスの店舗で今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗について、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において20,476千円であります。」
店舗収益性低下による減損損失は発生したものの、前年同期の47,936千円から20,476千円へ減少した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、店舗のうち収益性が低下した資産、遊休資産について、減損損失520,310千円を計上しております。」
店舗の収益性低下・遊休資産により、減損損失5億2,031万円を計上した。減損リスクは年度実績として継続発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「「国内事業」のセグメントにおいて、営業活動から生じる損益が継続してマイナスの店舗で今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗及び退店予定の店舗等について、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において61,805千円であります。」
店舗収益性の低下等に伴う減損損失61,805千円を国内事業で計上し、減損リスクの発生が継続した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「「国内事業」セグメントにおいて、営業活動から生じる損益が継続してマイナスの店舗で今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗について、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において47,936千円であります。」
店舗収益性の低下等に伴う減損損失47,936千円を国内事業で計上し、減損リスクの発生が継続した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「「国内事業」「海外事業」のセグメントにおいて、営業活動から生じる損益が継続してマイナスの店舗で今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗及び退店予定の店舗等について、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において国内事業31,779千円、海外事業104,036千円であります。」
第3四半期累計で国内事業31,779千円、海外事業104,036千円、合計135,815千円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「「国内事業」「海外事業」のセグメントにおいて、営業活動から生じる損益が継続してマイナスの店舗で今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗及び退店予定の店舗等について、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において国内事業31,779千円、海外事業104,839千円であります。」
第2四半期累計で国内事業3,177万9千円、海外事業1億483万9千円、合計1億3,661万9千円の減損損失を計上した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、店舗のうち収益性が低下した資産、遊休資産について、減損損失589,498千円を計上しております。」
減損損失は前年度の331,511千円から589,498千円へ増加し、収益性低下資産に加えて遊休資産についても計上した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 59,376 26,230」
当第3四半期累計期間に26,230千円の減損損失を計上し、店舗収益性低下等に伴う減損が実際に発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 58,840 26,230」
前年同期の58,840千円に続き、当第2四半期累計期間にも26,230千円の減損損失を計上し、店舗収益性低下等に伴う減損が実際に発生した。 - FY2020-Q1当四半期は減損損失なし有価証券報告書
「減損損失 5,700 －」
前年同四半期には5,700千円の減損損失を計上していたが、当第1四半期連結累計期間の減損損失計上額はゼロとなった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 213,377 59,376」
当第3四半期連結累計期間に59,376千円の減損損失を計上し、店舗収益性低下等に伴う減損が継続して発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 58,840」
当第2四半期連結累計期間に5,884万円の減損損失を計上し、店舗収益性低下等に伴う減損が継続して発生した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 5,700」
当第1四半期に5,700千円の減損損失を計上し、店舗収益性低下等に伴う減損が継続して発生した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、店舗のうち収益性が低下した資産、遊休資産について、減損損失８億５千５百万円を計上しております。」
店舗収益性低下等による減損損失は前年度の2億8,941万円から8億5,538万円へ増加し、国内店舗に加えて米国店舗でも発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「「国内事業」「海外事業」のセグメントにおいて、営業活動から生じる損益が継続してマイナスの店舗で今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗及び退店予定の店舗等について、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において国内事業157,187千円、海外事業56,190千円であります。」
店舗収益性の低下等により、国内事業157,187千円、海外事業56,190千円、合計213,377千円の減損損失を計上。減損リスクが国内外の両セグメントで実際に発生。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「「国内事業」「海外事業」のセグメントにおいて、営業活動から生じる損益が継続してマイナスの店舗で今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗及び退店予定の店舗等について、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において国内事業119,939千円、海外事業55,868千円であります。」
店舗収益性の低下等により、国内事業119,939千円、海外事業55,868千円、合計175,807千円の減損損失を計上。減損リスクが国内外の両セグメントで発生。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 2,587千円」
当第1四半期に減損損失2,587千円を計上。本文では対象資産の詳細な内訳は示されていないが、減損損失の計上自体は継続した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、店舗のうち収益性が低下した資産、遊休資産について、減損損失２億８千９百万円を計上しております。」
店舗の収益性低下等により、当連結会計年度に減損損失289,414千円を計上。減損リスクが通期でも実際に発生した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「「国内事業」セグメントにおいて、営業活動から生じる損益が継続してマイナスの店舗で今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗及び退店予定の店舗等について、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において149,045千円であります。」
店舗収益性の低下等を理由として、国内事業で減損損失149,045千円を計上したことを記載。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループは、各店舗を独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位と捉え減損会計を適用しております。今後、店舗の収益性が低下した場合等には、店舗資産の減損損失が発生し、当社グループの財政状態及び経営成績が影響を受ける可能性があります。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において148,620千円であります。」
店舗収益性低下による減損リスクを記載するとともに、国内事業で148,620千円の減損損失を実際に計上。