販売生産性の向上
FY2016に初出。24回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2025前進有価証券報告書
「しかし、従来より取り組んでおりますローコストオペレーション運営を実現するためのＬＳＰ（Labor Scheduling Program）の導入や、効率化を目的としたＲＰＡをはじめとするデジタル関連への投資も行い、人員の適正配置の精度をあげた結果、人件費比率は適正に推移しております。」
販売生産性向上について、LSPとRPAなどのデジタル投資により人員適正配置の精度を高め、人件費比率を適正に推移させたと記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「しかし、従来より取り組んでおりますローコストオペレーション運営の施策であるＬＳＰ（Labor Scheduling Program）や、効率化を目的としたＲＰＡをはじめとするデジタル関連への投資も行い、人員の適正配置の精度をあげた結果、人件費率を適正に推移させることができました。」
LSP、RPAなどへのデジタル投資により人員配置の精度を高め、人への投資・処遇改善や出店・改装費用が増加する中でも人件費率を適正に推移させた。 - FY2024前進有価証券報告書
「一方で、フルセルフレジの導入や、三郷物流センターの本格稼働による効率的な運送等、効率的な店舗運営により生み出した利益を「地域のお客様から高い支持をいただける魅力あふれる店舗づくり」への投資に充て、お客様の支持拡大によって店舗が成長したことで、過去最高益を達成することができました。」
フルセルフレジと三郷物流センターの本格稼働による効率化が、店舗への再投資と顧客支持の拡大を通じて過去最高益につながったと説明している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、ローコストオペレーション運営に基づき、ＡＩ自動発注、ＬＳＰ（Labor Scheduling Program）といったデジタル関連への投資や、第二物流センター（埼玉県三郷市）、自社製造工場である彩裕フーズ㈱第二工場の本格稼働による「ムリ・ムダ・ムラ」を減らした生産性を高める取り組みが奏功し、販売費及び一般管理費を適正に推移させることができました。」
販売生産性向上について、AI自動発注、LSP、第二物流センター、彩裕フーズ第二工場の本格稼働による取り組みが奏功し、販売費及び一般管理費を適正に推移させたと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「品出し等の一般作業とレジ作業の部門を統合し、ＬＳＰとの相乗効果によりムリ・ムダ・ムラを減らした生産性の高い人員体制を構築いたしました。」
販売生産性向上について、LSPの活用に加えて一般作業とレジ作業を統合し、生産性の高い人員体制を構築したと記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「「特定の人に付いている作業」を剥がし、作業の標準化を推し進めてまいりました。これにより、本格導入を目指すＬＳＰ（Labor Scheduling Program）で、「作業量に応じた適切な人員配置」を実現し、さらなる店舗生産性向上を目指してまいります。今後、この仕組みをＡＩ需要予測による自動発注システムと連動させ、人件費・作業負荷を抑制しながらも、お客様が求める商品・サービスが全店で常時提供できる仕組みへと発展させてまいります。」
販売生産性向上について、作業標準化、LSPによる作業量対応型の人員配置、AI需要予測自動発注との連動を通じた全店での商品・サービス提供へ、施策を発展させている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また前期より全店に導入したＬＳＰ（Ｌａｂｏｒ Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ Ｐｒｏｇｒａｍ）で、店舗業務を「一般作業」と「技術作業」に分解し、従来の部門縦割りの業務シフトから作業別のシフトへ変更しております。これにより、店舗作業の標準化・可視化による作業効率改善が期待され、総労働時間の削減、生産性伸長を見込むことができるようになりました。」
販売生産性向上について、LSPを全店導入し、作業の標準化・可視化、総労働時間削減、生産性伸長を見込む運用へ進展している。 - FY2022前進有価証券報告書
「店舗業務を「一般作業」と「技術作業」に分解、部門縦割りの業務シフトから作業別シフトに変更し、最適な人員配置、効率化を推進してまいりました。」
販売生産性の向上について、店舗業務を一般作業・技術作業に分解し、部門別シフトから作業別シフトへ変更するLSPの運用を進めている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、政策的に売上総利益率を下げた一方で、前述のローコストオペレーションの構築により人件費の適正化が進み労働生産性を改善したものの、電気料の燃料費調整単価の高騰等による販売費及び一般管理費の増加や、前期に保険解約返戻金75百万円の計上があったことが、前期を下回る要因となりました。」
ローコストオペレーションにより人件費の適正化が進み、労働生産性を改善したと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「「生鮮市場ＴＯＰ」においては、従来の当たり前とされていたオペレーションの見直し、販売・運営面における、あらゆるコストを徹底的に抑えることで、生鮮食品・頻度品の圧倒的な低価格を実現し、競合店にはない「行くのが楽しくなる食の専門店」を構築してまいりました。」
単品量販・低価格提供を支える生鮮市場TOPの運営モデルについて、オペレーションと販売・運営コストを見直した店舗モデルとして具体化している。 - FY2021-Q2単品量販の業績寄与有価証券報告書
「「生鮮市場ＴＯＰ」においては、魅力ある生鮮商品・頻度品を、圧倒的な価格で提供し、単品量販することで、１単品あたりの売上・利益をさらに上げていく新たな販売手法により、共働き家庭等の幅広いお客様のニーズに合致し、業績を押し上げました。」
単品量販により1単品当たりの売上・利益を高める販売手法について、共働き家庭等のニーズに合致し、業績を押し上げたと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「頻度品は圧倒的価格で単品の大量販売を進めることで、１単品あたりの売上、利益を飛躍的に向上させていく新たな販売手法の確立を目指してまいります。」
販売生産性向上について、単品大量販売により1単品当たりの売上・利益を向上させる新たな販売手法を明示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「効率の良い店舗運営を目指し、単品量販型の売場づくりや作業工数の少ない陳列什器の導入をはじめとした店舗改装、新規出店での新たな取り組みを既存の店舗へも導入し、更なる生産性向上を実現する店舗モデルを構築する事を目的に社内プロジェクトを発足し、その取り組みを進めてまいりました。」
単品量販型の売場づくり、作業工数の少ない陳列什器、新規出店の取り組みの既存店導入を進めるため、社内プロジェクトを発足したと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
販売生産性の向上を含む対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
販売生産性の向上を含む対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
販売生産性の向上を含む対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
販売生産性の向上を含む対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「① 販売生産性の向上・・・１店舗当たり、従業員１人当たりの売上高の向上」
1店舗当たり・従業員1人当たりの売上高向上を、引き続き対処すべき課題として掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
販売生産性向上を含む対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
販売生産性向上を含む対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題に重要な変更や新たな課題はないと記載しており、販売生産性向上を含む既存課題の位置付けに重要な変更は確認できない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題に重要な変更や新たな課題はないと記載しており、販売生産性向上を含む既存課題の位置付けに重要な変更は確認できない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題に重要な変更はないと記載されているため、販売生産性向上についても新たな変更は確認できない。 - FY2016初出有価証券報告書
「① 販売生産性の向上・・・１店舗当たり、従業員１人当たりの売上高の向上」
１店舗当たり・従業員１人当たりの売上高を販売生産性の指標として、向上を課題に掲げている。