マミーマートホールディングス（9823）・リスク対処
収益性の低い店舗に対する固定資産減損リスクの顕在化
FY2018に初出。7回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2025。
7記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）338社が書いているテーマ・逆風343社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの343件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「固定資産の減損に係る会計基準に基づき、減損処理を行っており、2025年９月期は５百万円の減損損失を計上しております。」
固定資産減損は引き続き4店舗で発生したが、金額は前期190百万円から5百万円へ大幅に減少した。リスクは実際に発生しているものの、当期の影響額は縮小している。 - FY2024減損額減少有価証券報告書
「固定資産の減損に係る会計基準に基づき、減損処理を行っており、2024年９月期は190百万円の減損損失を計上しております。」
固定資産減損は引き続き7店舗で実際に発生しているが、金額は前期426百万円から190百万円へ減少している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「固定資産の減損に係る会計基準に基づき、減損処理を行っており、2023年９月期は426百万円の減損損失を計上しております。」
2023年9月期にも9店舗を対象に426百万円の減損損失を計上し、前期の231百万円から金額が増加している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「「スーパーマーケット事業」のセグメントにおいて、退店の意思決定をした店舗について、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において260百万円であります。」
退店を決定した店舗について、当第2四半期連結累計期間に260百万円の減損損失を計上しており、減損リスクが引き続き実際の業績に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「固定資産の減損に係る会計基準に基づき、減損処理を行っており、2022年９月期は231百万円の減損損失を計上しております。今後も固定資産の減損損失を計上する可能性があり、当社グループの業績や財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
2022年9月期にも10店舗を対象として231百万円の減損損失を計上し、減損リスクが引き続き実際の業績に現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2021年９月期は354百万円の減損損失を計上しております。今後も固定資産の減損損失を計上する可能性があり、当社グループの業績や財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
収益性の低い店舗7店舗を対象に、固定資産の減損損失354百万円を計上しており、減損リスクが当期にも実際に発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「しかし、利益面におきまして、業績動向を踏まえ、収益性の低い店舗に対する固定資産の減損損失4,033百万円を特別損失として計上いたしました。」
収益性の低い店舗について、将来キャッシュ・フローで帳簿価額を全額回収できる可能性が低いと判断し、16店舗を対象に固定資産減損損失4,033百万円を計上した。