人材流出・人材確保費用の増加
FY2016に初出。15回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
マミーマートホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中10社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- FY2023悪化有価証券報告書
「今後、人材獲得競争の激化や既存社員の流出、それにともなう将来の経営人材の不足等が顕在化した場合、事業の進化や継続性に影響を及ぼす可能性があります。」
人材リスクについて、従来の人材流出・確保費用の増加に加え、人材獲得競争の激化と将来の経営人材不足を明示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は新卒及び中途採用のほか、外国人実習生の受入れを行う等人財の確保に努めております。採用後は社内外の研修制度、自己啓発への報奨制度等の施策をもって人財の育成、モチベーションの向上に力を注いでおります。」
人財流出・確保費用のリスクを記載しつつ、新卒・中途採用、外国人実習生、研修・自己啓発報奨による確保・育成策を示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人材流出・人材確保費用の増加リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと整理している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人材流出・人材確保費用の増加リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと整理している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人材流出・人材確保費用の増加リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとの整理が続いている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人材流出・人材確保費用の増加リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとの整理が続いている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、及び、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人材流出・人材確保費用の増加リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人材流出・人材確保費用の増加リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人材流出・人材確保費用の増加リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、及び、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人材流出・人材確保費用の増加リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人材流出・人材確保費用の増加リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「しかし、即戦力を求める他社への人材流出のリスクは増大しております。また、人材確保に関わる諸費用、人件費の上昇等は経費の増加要因となります。また、正社員のみならず多数のパートタイマーを雇用する中、社会保険加入義務化の法改正が施行された場合など、当社グループが負担する保険料の増加や人件費などの増加要因が、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人材流出・人材確保費用・人件費上昇に加え、社会保険加入義務化の法改正による保険料・人件費増加の可能性を具体的に記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、及び、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人材流出・人材確保費用の増加リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人材流出・人材確保費用の増加リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかし、即戦力を求める他社への人材流出のリスクは増大しております。また、人材確保に関わる諸費用、人件費の上昇等は経費の増加要因となります。」
他社への人材流出リスクの増大と、人材確保費用・人件費上昇による経費増加を記載している。