プロフェッショナル人材の育成
FY2016-Q3に初出。24回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-05-15。
- 2026-05-15引き上げ決算
「今期におきましては過去最大となる159名の新入社員を迎え入れ、今後の事業拡大を支える人員体制を整えております。」
新入社員の受け入れが過去最大の159名となり、人材確保・育成の規模を引き上げている。 - FY2026-H1引き上げ有価証券報告書
「こうした継続的な処遇改善や採用ブランドの強化が奏功し、今期におきましては過去最大となる159名の新入社員を迎え入れ、今後の事業拡大を支える人員体制を整えております。さらに、次代を担う優秀な若手人材の継続的な確保に向けて、2027年春入社予定の新入社員の初任給を29万円に設定いたしました。」
人材育成・採用について、過去最大となる159名の新入社員を受け入れ、2027年春入社予定者の初任給を前回の28万円から29万円へ引き上げた。 - 2026-05-08引き上げその他開示
「昨年度は、初任給（大卒）２８万円/月での募集でしたが、本年度は２９万円/月での募集を実施致します。」
初任給の募集額が大卒月額28万円から29万円へ引き上げられ、将来の幹部候補となる人材の採用を目的とする記載が追加されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「その結果として、社員7.8%、パートナー5.8%の昇給を実現し、2026年春採用予定の新入社員の初任給は28万円と、業界でも高水準の賃金改定となりました（マミーマート単体）。」
人材育成・人材投資について、社員7.8％、パートナー5.8％の昇給と、2026年春採用予定者の初任給28万円を具体的に記載している。また、特定技能外国人を幹部候補生に育成するキャリアアッププランの構築も進めている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「そして、これまで採用をしてきた外国人実習生も、法改正により2024年７月から食料品スーパーマーケットでも特定技能外国人として受け入れが可能となり、条件次第で在留期間に制限がなくなったことを受け、当社グループ全体で採用・育成し、長期的な戦力として活躍できるよう、幹部候補生に育成するキャリアアッププランの構築をしてまいります。」
人材育成・採用の対象を特定技能外国人へ広げ、グループ全体で採用・育成し、幹部候補生へ育成するキャリアアッププランの構築を進めている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「スキルアッププログラムを導入し、従業員一人ひとりの技術を正当に評価して資格等級と連動させ賃金に反映することで早期成長とやりがい・満足度の向上に繋げております。」
人材育成について、前回のプログラム構築方針から、スキルを評価し資格等級・賃金へ反映する導入・運用段階へ具体化している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「人的資本への投資を拡大しており、スキルアッププログラム構築による早期成長と給与連動によるやりがい・満足度の向上策、店舗・本部が一体となった業務プロセス改善活動（Ｍ３活動）の好事例の全店への拡大等を実施しております。」
人材育成について、スキルアッププログラム、給与連動によるやりがい・満足度向上、Ｍ３活動の好事例全店展開を実施している。 - FY2023前進有価証券報告書
「役職別に習得すべきスキル目標を計画し、円滑な対人スキルを身につける「ヒューマンスキル」、必要な技術や知識を身につける「テクニカルスキル」の双方向で研修を行います。」
人材育成について、役職別のスキル目標を設定し、ヒューマンスキルとテクニカルスキルの両面で研修を行うスキルアッププログラムへ具体化している。給与連動による早期成長と従業員満足度向上も目指している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「他社を凌駕する商品力、販売力を担う人財づくりのため、プロセス管理と成果に基づく適切な人事考課制度と一層の人財育成システムの構築を進めてまいります。」
商品力・販売力を担う人財育成を、成果に基づく人事考課と人財育成システムの構築によって進める方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「「Ｍ３プロジェクト」（主体的改善活動）は、従業員の自主性を重んじた制度です。日々の業務に生じる課題や問題点に対して、自発的な解決のための取り組みを評価し、Ｍ３報告の結果に応じて従業員評価にプラスされ、行ったことが報われる仕組みとなっております。活動３年目を迎え、毎年多くのエントリーがあり、主体的に業務改善に取り組む従業員が増えております。」
Ｍ３活動3年目の運用、改善活動の評価への反映、主体的に業務改善に取り組む従業員の増加を引き続き記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「「Ｍ３プロジェクト」（主体的改善活動）は、従業員の自主性を重んじた制度です。日々の業務に生じる課題や問題点に対して、自発的な解決のための取り組みを評価し、Ｍ３報告の結果に応じて従業員評価にプラスされ、行ったことが報われる仕組みとなっております。活動３年目を迎え、毎年多くのエントリーがあり、主体的に業務改善に取り組む従業員が増えております。」
人財育成について、M3活動3年目の運用を継続し、改善活動の評価への反映と参加従業員の増加を具体的に記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「会社の持続的な成長を支えるための、自ら成長し続ける人財の育成は、活動３年目を迎えたＭ３活動が根幹となっております。」
人財育成について、M3活動が活動3年目を迎え、持続的成長を支える中核施策として位置付けられている。 - FY2020-Q3引き上げ有価証券報告書
「今後はこの活動を従業員の取り組みを重視した新たな人事評価制度にも反映させ、積極的な人財育成を実施してまいります。また、マニュアル改定を全部署で進め、業務を細分化して学ぶことができる社内教育環境の形成へと役立ててまいります。」
人財育成の範囲を、新たな人事評価制度へのＭ３活動の反映と、全部署のマニュアル改定・業務細分化による社内教育環境の形成へ拡張している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、社内インフラを活用し、各店舗からの好事例を共有することで、従業員の食と健康に関する知識を深め、お客様と積極的に対話できる人財育成を進めました。」
店舗間の好事例共有と食・健康に関する知識向上を通じ、顧客と対話できる人財育成を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、社内講座「思わずお客様に話したくなる たべもの学」によって、従業員の食と健康に関する知識を深め、お客様と積極的に対話できる人財育成を進めました。」
社内講座「たべもの学」を通じ、食と健康の知識を深めて顧客と対話できる人財を育成する方針を継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、他企業や専門審査員からの評価を受けることで接客の見本となる人材を育成し、接客レベルの向上を目指してCGCグループの関東地区チェッカーフェスティバルに出場し、本年も上位入賞を果たし、全国大会への出場を決めるなど成果も出ております。」
接客人材の育成について、関東地区チェッカーフェスティバルで本年も上位入賞し、全国大会への出場を決めたという具体的な成果を記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「「ヘルシーコンシェルジュ」が常駐する店舗（ビバモールさいたま新都心店他14店舗）での健康的なレシピの提案・相談に加え、体験型ワークショップの定期的な開催、取引先と共同で開催した「親子料理教室」、「工場見学＆食育セミナー」などのイベント開催により、食を通じて地域のお客様とコミュニケーションを図ってまいりました。」
健康・食に関する人材育成と顧客支援について、ヘルシーコンシェルジュ常駐店舗が15店舗であること、定期的なワークショップや食育イベントを具体的に記載している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「「お客様の健康をサポートする店」を目指し、お客様へ積極的にアドバイスできる人材を増やすため、社内資格、「たべもの学」を通して、従業員の食と健康に関する知識を深めてまいりました。」
人材育成の手段が、従業員参加型のM3活動に加え、健康に関する接客・助言人材を増やすための社内資格「たべもの学」へと具体化されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「「人財の育成」では、平成29年よりスタートした「M３プロジェクト」(M３=My Mami Mart)を中心に、店舗・本部においてチーム作りを進め、従業員一人一人がより主体的に経営へ参画する活動を推進しました。平成30年９月には1年の活動を総括した発表会を開催し、一定の成果を得ました。」
人財育成について、平成29年開始のM３プロジェクトを1年間運営し、活動総括の発表会を開催したという具体的な進捗を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「「人財の育成」では、平成29年よりスタートした「M３プロジェクト」(M３=My Mami Mart)を中心に、店舗・本部においてチーム作りをおこない、その取組報告会を実施することで、従業員一人一人がより主体的に経営へ参画する活動を進めてまいりました。」
人財育成の手段として、平成29年開始のM３プロジェクト、店舗・本部でのチーム作り、取組報告会を具体的に記載している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「「商品開発」「基礎営業力の強化」「人財の育成」の３項目を重点取組項目とし」
前期までの「プロフェッショナル人材育成」は、重点取組項目上では「人財の育成」として再び掲げられ、商品開発・基礎営業力の強化と並ぶ3項目に再整理されている。 - FY2017-Q1削除有価証券報告書
「「Back to Basics!」(基本に立ち返ろう！)をスローガンに、「個店主義」「商品開発」「時間帯ＭＤ確立」の３項目を重点取組項目として」
前期の重点取組項目は４項目だったが、本四半期報告書では３項目に整理され、「プロフェッショナル人材育成」は重点取組項目として記載されていない。明示的な撤回ではなく、当該報告書上の記載消失である。 - FY2016前進有価証券報告書
「「おもわず話したくなる食べ物学講座」を開講し、全従業員へ「Enjoy Life」の考え方を浸透させるべく教育体制を整備・拡充してまいりました。」
従業員教育について、食べ物学講座の開講と教育体制の整備・拡充を記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「「さらなる商品開発」「個店力向上」「プロフェッショナル人材育成」「時間帯別ＭＤ確立」の４項目を重点取組項目として」
プロフェッショナル人材育成を、競争に打ち勝ち顧客ニーズに応えるための重点取組項目の一つとしている。