ステップ（9795）・施策前進
インターネット中心の生徒募集への移行
FY2018に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2024。
3記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
学習塾の入会促進・生徒募集強化と受講コース拡充15社が書いているテーマ・逆風1社・追い風33社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「ところで、当社の売上高に占める広告宣伝費の割合は0.77％と、前期に引き続き0.8％を下回る数値となりました。中でも際立っているのは高校生部門で、チラシ折り込み等の募集広告は一切行っておらず、広告宣伝を口コミ等の評判の広がりに絞ることで、広告宣伝に掛ける費用は実質ゼロに近づいています。」
広告宣伝費比率は前期の0.98％から0.77％へ低下した。高校生部門では折込広告を行わず、口コミ等に募集広告を絞る運用を明示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上高に対する広告宣伝費の比率は、2000年の6.3％をピークに徐々に下がってきましたが、当期の比率は0.98％となり、遂に１％を下回りました。募集の中心が、口コミや地域での評判、兄弟関係や保護者のネットワーク、ホームページやTwitterを初めとするネット情報等に移ってきており、新聞への折り込みチラシがそれほど必要なくなってきているためです。」
インターネットを含む口コミ・評判中心の募集への移行が進み、広告宣伝費比率が当期0.98％まで低下したことを開示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「生徒募集活動については、インターネットをメインとする体制に徐々に移行し、長期的なスタンスでの生徒募集・校舎運営の体制を作っていきます。」
生徒募集活動をインターネット中心へ段階的に移行する方針を初めて独立した施策として記載している。