校長育成・人材確保・研修
FY2016に初出。20回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年３月期の業績が順調に推移したこと及び物価上昇による社員の生活負担の増加への対応として、2026年４月に給与水準の引き上げ（ベースアップ）を決定いたしました。対象は役員及び臨時従業員を除く全社員とし、引き上げ幅は一律10％（これに人事評価分を加算）とし、2026年６月支給分から適用しております。」
役員及び臨時従業員を除く全社員を対象に、一律10％のベースアップを2026年6月支給分から適用したと記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「2025年３月に策定した中期経営計画（2026年３月期～2028年３月期）では、千葉県・埼玉県での新規校舎展開や私立中・私立高受験への対応強化を成長戦略の柱としております。これを支える人材基盤として、新卒社員の採用エリアを全国に拡大するとともに採用数を増加させており、2024年４月の48名から2025年４月には73名へと採用規模を拡大しております。あわせて人材採用チームを人材採用部に格上げするなど、採用体制の強化を図っております。」
千葉県・埼玉県への出校と私立受験対応を支えるため、新卒採用エリアを全国へ拡大し、採用規模を48名から73名へ増加させ、採用組織も強化したと記載している。 - 2026-04-01前進その他開示
「当社は、2026 年３月期における業績が順調に推移していることに加え、昨今の物価上昇による社員の生活負担の増加に対応するため、給与水準の引き上げ（ベースアップ）を実施することを決定いたしました。」
人材確保・処遇改善に関する既存のcanonical threadについて、全従業員を対象とする一律10％のベースアップを2026年6月支給分から実施する具体策が示された。 - FY2025-H1新卒・中途採用強化による人件費・採用コスト増加有価証券報告書
「費用面におきましては、新卒社員の積極採用と今後の出校計画に必要な新卒・中途社員の採用強化により、人件費及び採用関連コストが増加しました。」
新卒社員の積極採用と、新規出校を見据えた新卒・中途社員の採用強化を実施し、人件費・採用関連コストが増加した。 - FY2024採用強化・処遇改善による費用増加有価証券報告書
「費用面におきましては、2023年４月に実施した「インフレ特別手当」の支給や正社員の給与水準の引き上げ（ベースアップ）に加え、パート社員の昇給に伴う人件費の増加、今後の出校計画に必要な新卒・中途社員の採用強化のための採用コストの増加」
正社員・パート社員の処遇改善と、新規出校を見据えた新卒・中途採用の強化を行い、その結果として人件費・採用コストが増加したと記載している。 - FY2024-Q3パート社員の昇給と採用強化による人件費・採用コスト増加有価証券報告書
「パート社員の昇給に伴う人件費の増加、今後の出校計画に必要な新卒・中途社員の採用強化のための採用コストの増加」
従来の採用強化に伴うコスト増加に加え、パート社員の昇給による人件費増加を記載している。 - FY2024-Q2採用強化に伴う採用コスト増加有価証券報告書
「今後の出校計画に必要な新卒・中途社員の採用強化のための採用コストの増加」
今後の校舎展開に必要な新卒・中途社員の採用を強化しており、そのための採用コストが増加したと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、当社では、昨今の生活関連費の物価高騰を受けた一時金「インフレ特別手当」の支給及び政府による賃上げ要請を受けた給与水準の引き上げ（ベースアップ）を2023年４月に実施いたしました。これらの施策を通じて、社員がより安心して働くことができる環境をつくるとともに優秀な人材の確保に努めてまいります。」
前四半期に決定していたインフレ特別手当とベースアップを2023年4月に実施し、人材確保につなげる施策を実行した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「なお、当社では、昨今の生活関連費の物価高騰を受けた一時金「インフレ特別手当」の支給及び政府による賃上げ要請を受けた給与水準の引き上げ（ベースアップ）を2023年４月に実施することを決定しております。これらの施策を通じて、社員がより安心して働くことができる環境をつくるとともに優秀な人材の確保に努めてまいります。」
物価高騰への対応としてインフレ特別手当とベースアップを2023年4月に実施することを決定し、人材確保につなげる施策を具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、質の高い教育サービスを提供しながら、かつ、経営計画に基づき新規校舎の出校を進めているため、社員・時間講師等の人材の確保とその育成が、企業の成長拡大にとって極めて重要な要素となっております。現状におきましては、計画的な採用活動と、徹底した研修を行っております。」
新規校舎展開を支える人材の確保・育成、計画的採用、研修を引き続き重視している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「費用面におきましては、効果的な広告宣伝活動の見直しや経費削減に取り組みましたが、従業員の増加に伴う人件費や新規出校に伴う家賃等の増加により、費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
従業員の増加に伴う人件費と新規出校に伴う家賃等の増加を、引き続き費用増加要因として記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「費用面におきましては、引き続き広告宣伝活動の見直しに取り組みましたが、従業員の増加に伴う人件費や新規出校に伴う家賃等の増加により、費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
従業員増加に伴う人件費と新規出校に伴う家賃等の増加を、引き続き費用増加要因として記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「費用面におきましては、引き続き広告宣伝活動の見直しに取り組みましたが、従業員の増加に伴う人件費や新規出校に伴う家賃等の増加により、費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
従業員の増加に伴う人件費と新規出校に伴う家賃等の増加を、引き続き費用増加要因として記載している。 - FY2019-Q1人件費増加・新規出校費用継続有価証券報告書
「費用面におきましては、引き続き広告宣伝活動の見直しに取り組みましたが、従業員の増加に伴う人件費や新規出校に伴う家賃等の増加により、費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
従業員の増加に伴う人件費と新規出校に伴う家賃等の増加を、前年同期比の費用増加要因として記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、質の高い教育サービスを提供しながら、かつ、経営計画に基づき新規校舎の出校を進めているため、社員・時間講師等の人材の確保とその育成が、企業の成長拡大にとって極めて重要な要素となっております。現状におきましては、計画的な採用活動と、徹底した研修を行っております。」
新規校舎展開を支える人材の確保・育成、計画採用、研修を引き続き重視している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「費用面におきましては、臨時雇用者を含む従業員の増加に伴う人件費や前年度に本社を移転したことに伴う家賃等の増加により、費用全体は前年同四半期と比較して増加いたしました。」
従業員増加に伴う人件費の増加を、引き続き費用増加要因として記載している。 - FY2018-Q2人件費増加の継続有価証券報告書
「費用面におきましては、臨時雇用者を含む従業員の増加に伴う人件費や本社移転に伴う家賃等の増加により、費用全体は前年同四半期と比較して増加いたしました。」
従業員増加に伴う人件費の増加を、前四半期に続き費用増加要因として記載している。 - FY2018-Q1従業員増加・人件費増加有価証券報告書
「費用面におきましては、広告宣伝活動を見直した結果、広告宣伝費が減少したものの、臨時雇用者を含む従業員の増加に伴う人件費や本社移転に伴う家賃等の増加により、費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
臨時雇用者を含む従業員の増加と、それに伴う人件費の増加を記載している。 - FY2017人材確保・育成を事業成長上のリスクとして明示有価証券報告書
「当社グループでは、質の高い教育サービスを提供しながら、かつ、経営計画に基づき新規校舎の出校を進めているため、社員・時間講師等の人材の確保とその育成が、企業の成長拡大にとって極めて重要な要素となっております。現状におきましては、計画的な採用活動と、徹底した研修を行っておりますが、今後、採用環境の急激な変化により必要な人材が十分に確保できない場合、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の校長育成・人材適正化の施策に加え、人材の確保と育成を企業成長上の重要要素および採用環境次第で業績に影響するリスクとして明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「出校計画の推進に必要な校長の早期育成、要員計画に基づく人的資源の量的・質的な適正化」
出校計画を支える校長の早期育成、要員の量的・質的な適正化を掲げている。採用活動と徹底した研修も実施している。