東京都ドミナント戦略と新規校舎拡大
FY2016に初出。20回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社では、東京都内を中心に「ena小中学部」の新規出校を進めてまいりました。これらの出校により蓄積した指導ノウハウと、東京都内で確立した都立中高一貫校・都立難関高合格実績No.１の強みを活かし、前連結会計年度より、千葉県及び埼玉県での出校を本格的に開始しました。」
東京都中心の校舎展開で蓄積したノウハウを活用し、千葉県及び埼玉県への新規出校を本格化したと記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「校舎展開としましては、小中学部として初の千葉県への出校となる「ena柏」を10月に開校いたしました。東京都内で長きにわたり培ってきた受験指導のノウハウを千葉県においても展開してまいります。」
東京都中心の校舎展開から千葉県へ進出し、小中学部初の千葉県校舎としてena柏を開校した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年３月期には７校、2024年３月期には６校（全ブランド）と展開してきた新規出校のペースを維持しつつ、並行して不採算校舎の閉校も実施してまいります。近年は東京東部及び北部地域を中心に「ena小中学部」の校舎を出校しております。多摩地区を中心とした進学塾から都内全域をドミナントエリアと定めて新規出校を推進し、東京東部地域における都立中・都立高受験の更なる合格実績伸長を図るとともに、私立中・私立高受験においても合格実績を向上させてまいります。また、当社グループの強みを活かせる他地域への出校もあわせて検討してまいります。今後の新規開校計画は東京東部地域を中心に、以下のように計画しております。2025年３月期:「ena小中学部」ブランド６校開校」
2024年3月期までの新規出校実績を示し、2025年3月期にena小中学部6校を計画している。出校と並行して不採算校舎を閉校し、都内全域および他地域への展開も検討する方針へ進展している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「収益面におきましては、前連結会計年度に開校した新校舎の生徒数が順調に推移していることや授業料値上げなどにより、売上高は前年同四半期と比較して増加いたしました。」
前連結会計年度に開校した新校舎の生徒数が順調に推移し、授業料値上げとともに売上高の前年同期比増加に寄与したと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年３月期には10校、2023年３月期には７校(全ブランド、いずれも業態変更を含む)と展開してきた新規出校のペースを維持しつつ、並行して不採算校舎の閉校も実施してまいります。近年は「ena」の出校エリアを東京西部地域から東京東部及び北部地域に変化させております。今後の新規開校計画は東京東部を中心に、以下のように計画しております。2024年３月期:「ena小中学部」ブランド６校開校」
2023年3月期の新規出校7校を示し、出校ペースを維持しながら不採算校舎の閉校も行う方針を明示した。2024年3月期にはena小中学部6校を計画している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年３月期には14校、2020年３月期には11校（全ブランド。いずれも業態変更を除く。）と展開してまいりました新規出校のペースを維持しつつ、内部充実を図る方針としております。特に「ena」の出校エリアを東京西部地域より東部及び北部地域を中心に変化させております。今後の新規開校計画は東京東部及び北部を中心に、以下のように計画しております。2021年3月期：「ena」ブランド７校開校」
2019年3月期14校、2020年3月期11校の新規出校実績を示し、2021年3月期にはena7校を計画している。東京東部・北部中心の出校方針も継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「収益面におきましては、東京都をドミナントエリアと定めた立地戦略の中で、新規出校により東京東部及び北部の校舎数が増加し、都立中高一貫校の合格実績が躍進を続けていることや各種施策の効果も相まって、前年同四半期と比較して生徒数が堅調に推移し、売上高の増加に寄与いたしました。」
東京都をドミナントエリアとする立地戦略、新規出校による東部・北部の校舎数増加、生徒数・売上高への寄与を継続して記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「収益面におきましては、東京都をドミナントエリアと定めた立地戦略の中で、新規出校により東京東部及び北部の校舎数が増加し、都立中高一貫校の合格実績が躍進を続けていることや各種施策の効果も相まって、前年同四半期と比較して生徒数が堅調に推移し、売上高の増加に寄与いたしました。」
東京東部・北部での新規出校による校舎数増加と、合格実績・各種施策を背景とした生徒数の堅調推移および売上高増加を記載している。 - FY2019-Q3生徒数の伸び低調有価証券報告書
「収益面におきましては、東京都をドミナントエリアと定めた立地戦略の中で、都立中高一貫校の合格実績が躍進を続けていることの効果はあるものの、前年同四半期と比較して生徒数の伸びが低調に推移し、売上高の増加に寄与できませんでした。」
東京都ドミナント戦略と合格実績の効果を記載する一方、前年同期比で生徒数の伸びが低調となり、売上高増加に寄与しなかったと説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「収益面におきましては、東京都をドミナントエリアと定めた立地戦略の中で、都立中高一貫校の合格実績が躍進を続けていることや各種施策の効果が相まって、前年同四半期と比較して生徒数が堅調に推移し、売上高の増加に寄与いたしました。」
東京都をドミナントエリアとする立地戦略と、合格実績・各種施策を生徒数と売上高につなげる説明を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「小中学生部門につきましては、主として校舎数の増加に伴い生徒数が堅調に推移したことにより、売上高は前年同四半期と比較して増加いたしました。」
校舎数の増加が生徒数の堅調な推移と売上高の前年同期比増加につながったと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度での新規出校につきましては、「ena」を６校舎（一之江、お花茶屋、学芸大学、椎名町、東十条、谷在家）、「個別ena」を２校舎（大泉学園、調布 高校部）、「ena新宿セミナー」を１校舎（名古屋校）、「ena新宿美術学院」を１校舎（秋葉原校）開校いたしました。」
平成30年3月期に全ブランドで10校を開校した。平成31年3月期にはena6校、個別ena2校、ena新宿セミナー2校、ena新宿美術学院1校の計11校を東京東部中心に計画している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における収益面につきましては、校舎数の増加に伴い生徒数が堅調に推移し、冬期講習の受講者数の増加につながったこと等により、売上高は前年同四半期と比較して増加いたしました。」
校舎数の増加が生徒数の堅調な推移、冬期講習受講者数の増加、売上高増加につながったと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、学齢人口の増加が続いている東京都内及び近郊エリアに、「ena」（集団授業）、「マイスクールena」（個別指導）を中心とする進学塾を展開し、生徒・保護者様のニーズに応えられる教育環境を築いてまいりました。」
東京都内及び近郊エリアを中心に、集団授業・個別指導の校舎を展開する方針を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「小中学生部門につきましては、新規に校舎を開校したこと等に伴い生徒数が増加したこと等により、売上高は前年同四半期と比較して増加いたしました。」
新規校舎の開校に伴い小中学生部門の生徒数と売上高が前年同期比で増加したと記載しており、校舎展開の具体的な進展が示されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「平成28年３月期には13校、平成29年３月期には10校（全ブランド。いずれも業態変更を除く。）と、近年加速してまいりました新規出校ついてはペースを緩め、内部充実を図る方針としております。特に「ena」の出校エリアを東京西部地域より東部地域を中心とした出校に変化させております。今後の新規開校計画は東京東部を中心に、以下のように計画しております。平成30年３月期：「ena」ブランド10校開校、「ena新宿セミナー」ブランド１校開校」
平成29年3月期に全ブランドで10校を開校した一方、今後は新規出校のペースを緩めて内部充実を図り、出校地域を東京西部から東部中心へ移す方針を示している。平成30年3月期にはena 10校、ena新宿セミナー1校を計画している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、学齢人口の増加が続いている東京都内及び近郊エリアに、「ena」（集団授業）、「マイスクールena」（個別指導）を中心とする進学塾を展開し、生徒・保護者様のニーズに応えられる教育環境を築いてまいりました。」
東京都内及び近郊エリアを中心に、集団授業・個別指導の校舎を展開する方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、学齢人口の増加が続いている東京都内及び近郊エリアに、「ena」（集団授業）、「マイスクールena」（個別指導）を中心とする進学塾を展開し、生徒・保護者様のニーズに応えられる教育環境を築いてまいりました。」
東京都内及び近郊エリアを中心とする校舎展開方針を継続しているが、本 filing では新規校舎数の追加的な進捗は示されていない。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「収益面におきましては、東京都をドミナントエリアと定めた立地戦略の中で、新規出校により校舎数が増加したことや都立中高一貫校の合格実績が躍進を続けていることが相まって、前年同四半期と比較して生徒数が伸び、売上高の増加に寄与いたしました。」
東京都を中心とする立地戦略の下で校舎数が増加し、生徒数の伸長と売上高の増加に寄与したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「東京都をドミナントエリアと定めた立地戦略の中で、新規出校により東京東部及び北部の校舎数が増加し、都立中高一貫校の合格実績の躍進が続いております。」
当期はenaを9校舎、マイスクールenaを2校舎、ena新宿セミナーを2校舎開校。設備計画では平成28年4月から平成29年3月までにenaの新設7校を予定している。