日建工学（9767）・施策後退
安定した経営基盤に向けた人材の拡充
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「後退」で、最初の「後退」はFY2021。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成1132社が書いているテーマ・逆風55社・追い風1174社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている180社のうち14社を表示しています。上の文は180社すべてから計算しています。このテーマの1229件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026後退有価証券報告書
「従業員数（人） 132」
連結従業員数は132名となり、前年度の136名から4名減少した。FY2024の147名からは減少が続いており、人材拡充の人数面での状態は弱まっている。 - FY2024従業員数の増加有価証券報告書
「合計 147」
2024年3月31日時点の連結従業員数は147名で、前年度の140名から7名増加した。過年度の採用抑制・従業員数減少の記載から、人数面では増加に転じている。 - FY2023後退有価証券報告書
「2023年３月31日現在 合計 140」
連結従業員数は140名となり、前年度の145名からさらに5名減少した。人材拡充を示す新たな記載はなく、従業員数の減少が続いている。 - FY2022後退有価証券報告書
「2022年３月31日現在 合計 145」
連結従業員数は145名となり、前年度の149名からさらに4名減少した。人材拡充を示す新たな記載はない。 - FY2021後退有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度に比べて15名減少しましたのは、自然退職に対し採用を抑制した等の結果によるものです。」
従業員拡充の記載から、自然退職に対する採用抑制により連結従業員数が15名減少した記載へ変化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「安定した経営基盤の確立へ向けて人材を拡充した結果、販売費及び一般管理費は増加し」
人材拡充を実施したことと、その結果として販売費及び一般管理費が増加したことを記載している。