Komori
コナミグループ(9766)・施策前進

運営受託施設の拡大

FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-10-29。

24記載
11年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017 – FY2021-Q1前進FY2021 – 2026-10-292016: 22017: 220172018: 120182019: 120192020: 220202021: 420212022: 220222023: 220232024: 220242025: 120252026: 52026
同じテーマの他社
公共スポーツ施設指定管理と水泳・介護予防サービス3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「資産を持たない形でネットワークを拡大するビジネス形態である受託事業におきましては、新たに埼玉県新座市、東京都中野区、豊島区、大阪府泉大津市のスポーツ施設の運営受託を開始いたしました。」

    新座市、中野区、豊島区、泉大津市のスポーツ施設で運営受託を開始した。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「資産を持たない形でネットワークを拡大するビジネス形態である受託事業におきましては、新たに埼玉県新座市、東京都中野区、豊島区、大阪府泉大津市のスポーツ施設の運営受託を開始いたしました。」

    新座市、中野区、豊島区、泉大津市のスポーツ施設で運営受託を開始し、受託ネットワークを拡大した。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「資産を持たない形でネットワークを拡大するビジネス形態である受託事業におきましては、これまで培った運営・指導のノウハウや実績を活かして事業を推進しております。新たに東京都町田市、神奈川県相模原市、石川県かほく市、大阪府大阪市のスポーツ施設の運営受託を開始しております。」

    町田市、相模原市、かほく市、大阪市のスポーツ施設で新たに運営受託を開始し、受託ネットワークを拡大した。
  4. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「資産を持たない形でネットワークを拡大するビジネス形態である受託事業におきましては、これまで培った運営・指導のノウハウや実績を活かして事業を推進しており、第3四半期までに青森県つがる市、埼玉県さいたま市、千葉県旭市、東京都豊島区、東京都中央区、岐阜県岐阜市のスポーツ施設の運営受託を開始いたしました。」

    第3四半期までに、つがる市、さいたま市、旭市、豊島区、中央区、岐阜市の6地域でスポーツ施設の運営受託を開始した。
  5. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「資産を持たない形でネットワークを拡大するビジネス形態である受託事業におきましては、これまで培った運営・指導のノウハウや実績を活かして事業を推進しており、新たに青森県つがる市、埼玉県さいたま市、千葉県旭市、東京都豊島区、岐阜県岐阜市のスポーツ施設の業務受託運営を開始いたしました。」

    つがる市、さいたま市、旭市、豊島区、岐阜市のスポーツ施設で新たに業務受託運営を開始し、受託ネットワークを拡大した。
  6. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「資産を持たない形でネットワークを拡大するビジネス形態である受託事業におきましては、これまで培った運営・指導のノウハウや実績を活かして事業を推進しており、新たに神奈川県横浜市、神奈川県秦野市、京都府京都市、福岡県福岡市及び愛知県豊橋市のスポーツ施設の業務受託運営を開始いたしました。」

    横浜市、秦野市、京都市、福岡市に加え、愛知県豊橋市のスポーツ施設でも業務受託運営を開始し、受託ネットワークを拡大した。
  7. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「資産を持たない形でネットワークを拡大するビジネス形態である受託事業におきましては、これまで培った運営・指導のノウハウや実績を活かして事業を推進しており、新たに神奈川県横浜市、神奈川県秦野市、京都府京都市及び福岡県福岡市のスポーツ施設の業務受託運営を開始いたしました。」

    横浜市、秦野市、京都市、福岡市のスポーツ施設で新たに業務受託運営を開始し、受託ネットワークを拡大した。
  8. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「資産を持たない形でネットワークを拡大するビジネス形態である受託事業におきましては、これまで培った運営・指導のノウハウや実績を活かして事業を推進しており、新たに大阪府豊中市、東京都中央区及び佐賀県吉野ヶ里町のスポーツ施設の業務受託運営を開始いたしました。」

    豊中市、東京都中央区に加え、佐賀県吉野ヶ里町のスポーツ施設でも業務受託運営を開始した。
  9. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「資産を持たない形でネットワークを拡大するビジネス形態である受託事業におきましては、これまで培った運営・指導のノウハウや実績を活かして事業を推進しており、新たに大阪府豊中市や東京都中央区などのスポーツ施設の業務受託運営を開始いたしました。」

    大阪府豊中市や東京都中央区などのスポーツ施設で新たに業務受託運営を開始し、受託ネットワークを拡大した。
  10. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「資産を持たない形でネットワークを拡大するビジネス形態である受託事業におきましては、これまで培った運営・指導のノウハウや実績を活かして事業を推進しており、新たに大阪府豊中市や東京都中央区などのスポーツ施設の業務受託運営を開始いたしました。」

    大阪府豊中市や東京都中央区などのスポーツ施設で業務受託運営を開始し、受託ネットワークを拡大した。
  11. FY2021前進有価証券報告書

    「受託施設においても、地方自治体や契約法人などの要請により、施設の臨時休館や営業時間の短縮などを余儀なくされましたが、これまで培った運営・指導のノウハウや実績を活かし事業拡大を進めており、新規に川崎市民プラザ(神奈川県川崎市)、堺市家原大池体育館(大阪府堺市)、大分市大洲総合体育館(大分県大分市)、船橋市運動公園及び法典公園(千葉県船橋市)の業務受託運営を開始いたしました。」

    従来の3施設に加え、船橋市運動公園及び法典公園を含む新規施設の業務受託運営を開始し、受託事業を拡大した。
  12. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「受託施設においても、地方自治体や契約法人等の要請により、施設の臨時休館や営業時間の短縮等を余儀なくされましたが、これまで培った運営・指導のノウハウや実績を活かし事業拡大を進めており、新規に川崎市民プラザ(神奈川県川崎市)、堺市家原大池体育館(大阪府堺市)、大分市大洲総合体育館(大分県大分市)の業務受託運営を開始いたしました」

    休館・営業時間短縮の影響下でも、川崎市民プラザ、堺市家原大池体育館、大分市大洲総合体育館の受託運営開始を含む事業拡大を継続した。
  13. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「受託事業においても、地方自治体や契約法人等の要請により、施設の臨時休館を余儀なくされましたが、新規に川崎市民プラザ(神奈川県川崎市)、堺市家原大池体育館(大阪府堺市)、大分市大洲総合体育館(大分県大分市)の業務受託運営を開始するなど、これまで培った運営・指導のノウハウや実績を活かして事業を推進いたしました。」

    川崎市民プラザ、堺市家原大池体育館、大分市大洲総合体育館の3施設で業務受託運営を開始した。
  14. FY2020前進有価証券報告書

    「受託事業では、新規に町田市立総合体育館(東京都町田市)、大分県立武道スポーツセンター(大分県大分市)、くさつシティアリーナ(滋賀県草津市)の業務受託運営を開始いたしました。」

    新たに3施設の業務受託運営を開始した。
  15. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「受託事業では、新規に町田市立総合体育館(東京都町田市)、大分県立武道スポーツセンター(大分県大分市)、くさつシティアリーナ(滋賀県草津市)の業務受託運営を開始いたしました。」

    新たに3施設の業務受託運営を開始し、受託施設を拡大した。
  16. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「このほか、4月から名古屋市中スポーツセンター(愛知県名古屋市)、さいたま市記念総合体育館(埼玉県さいたま市)、久留米アリーナ(福岡県久留米市)の業務受託運営を開始いたしました。」

    4月から3施設の業務受託運営を開始し、受託施設を拡大した。
  17. FY2017前進有価証券報告書

    「受託施設では、これまで培った運営・指導のノウハウや実績を活かし、新たに30施設の運営を開始し、各施設の運営受託を通じて地域社会の皆様の健康増進に取り組んでおります。」

    新たに運営を開始した受託施設数を29施設から30施設へ更新している。
  18. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「受託施設におきましては、これまで培った運営・指導のノウハウや実績を活かし、新たに29施設の運営を開始し、各施設の運営受託を通じて地域社会の皆様の健康増進に取り組んでおります。」

    新たに29施設の運営開始と、受託運営を通じた地域の健康増進への取り組みを再確認している。
  19. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「受託施設におきましては、これまで培った運営・指導のノウハウや実績を活かし、第1四半期より新たに29施設の運営を開始し、各施設の運営受託を通じて地域社会の皆様の健康増進に取り組んでおります。」

    第1四半期から開始した29施設の運営受託と地域の健康増進への取り組みを再掲している。
  20. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期より新たに29施設の運営を開始し、各施設の運営受託を通じて地域社会の皆様の健康増進に取り組んでおります。」

    第1四半期から29施設の運営を開始した。
一緒に動いた変遷

「グローバルなデジタルコンテンツ展開」は、この変遷が動いた24回のうち20回、同じ書類で同じ向きに動きました。

201919181515★123456
  1. ★この変遷
  2. 1グローバルなデジタルコンテンツ展開20回
  3. 2モバイルゲームの継続運営・利用拡大19回
  4. 3アーケードゲームの安定稼働と公式大会による利用促進19回
  5. 4VR・動画配信・e-Sportsによる体験共有と顧客接点の拡大18回
  6. 5トータル健康パートナーとしてのサービス領域拡張15回
  7. 6利用頻度に応じた料金・施設利用制度と継続利用サービス15回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
コナミグループの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-29の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。