CIM・i-Construction対応の技術習得
FY2018に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「2023年度からの国土交通省業務原則ＣＩＭ（コンストラクション・インフォメーション・モデリング）対応に資するＣＩＭ技術の高度利用を推進しております。」
2023年度からの国土交通省直轄業務原則CIM対応を見据えた技術高度化とDX対応が継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「2023年度からの国土交通省直轄業務原則ＣＩＭ対応等早期に取り組まなければならないデジタル技術の課題が多数あります。」
2023年度からの国土交通省直轄業務原則CIM対応を見据えたCIM技術の高度利用とDX対応が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2023年に到来する国土交通省業務原則ＣＩＭ（コンストラクション・インフォメーション・モデリング）化へ向けＣＩＭ技術の高度利用を推進しております。」
2023年の国土交通省業務原則CIM化を見据えたCIM技術の高度利用とDX対応が継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社はｉ-Construction対応であるＣＩＭ（コンストラクション・インフォーション・モデリング）技術を習得すべく第83期から主に若手技術者を対象に研修を行い、現在100名余りのＣＩＭ技術者を養成しております。2023年に到来する国土交通省業務原則ＣＩＭ化への対応を推進するとともにＤＸへの対応を強化しております。」
CIM技術者の養成数が前年度の60名余りから100名余りへ増加し、2023年の国土交通省業務原則CIM化を期限とする対応とDX強化が示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社はｉ-Construction対応であるＣＩＭ（コンストラクション・インフォーション・モデリング）技術を習得すべく第83期から主に若手技術者を対象に研修を行い、現在60名余りのＣＩＭ技術者を養成しております。」
CIM技術者の養成数が前年度の50名余りから60名余りに増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社はｉ-Construction対応であるＣＩＭ（コンストラクション・インフォーション・モデリング）技術を習得すべく第83期から主に若手技術者を対象に研修を行い、現在50名余りのＣＩＭ技術者を養成しております。」
若手研修を継続し、CIM技術者を50名余り養成した。さらにCIMマネージャー、CIMコーディネーター等の上位技術の習得にも取り組んでいる。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社においては、i-Con対応であるＣＩＭ（コンストラクション・インフォメイション・モデリング）技術を習得すべく、第83期から全店の若手を対象に研修を実施しております。これに加え第84期では、ＣＩＭコーディネーター合宿研修を中堅社員に実施し、更に三次元設計・計画のテーマを事業所単位で推進させＣＩＭへの取組みの醸成を図りつつ、将来的にi-Conへ繋がるよう研究開発を継続しております。」
若手研修、中堅社員向け合宿研修、三次元設計・計画を通じてCIMおよびi-Constructionに対応する技術習得施策が初めて記載されている。