システムソリューションサービスを主力とする事業構成
FY2016に初出。30回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「2026年４月１日付で、ＮＳＤ‐ＤＸテクノロジー株式会社は、ＮＳＤ ＡＩテクノロジー株式会社に商号変更しております。 2026年４月１日付で、株式会社アートホールディングスは、株式会社アートテクノロジー(同社の完全子会社)を存続会社とする吸収合併により消滅しております。 2026年４月１日付で、株式会社ステラスは、株式会社ＮＳＤデジタルソリューションズに商号変更しております。」
システム開発・ソリューション事業を中心とするグループについて、AI専門子会社への商号変更、アートホールディングスの吸収合併、ステラスの商号変更を2026年4月1日付で実施した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
システム開発事業及びソリューション事業を中心とする事業内容と主要関係会社について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＮＳＤ）、子会社15社及び関連会社３社により構成されており、システム開発事業（金融ＩＴ、産業ＩＴ、社会基盤ＩＴ、ＩＴインフラ）及びソリューション事業を主たる事業としております。」
Triggerの吸収合併及びアートホールディングス傘下4社の再編後、子会社15社・関連会社3社の体制となった。主力事業は4区分のシステム開発事業とソリューション事業で継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＮＳＤ）、子会社19社及び関連会社４社により構成されており、システム開発事業（金融ＩＴ、産業ＩＴ、社会基盤ＩＴ、ＩＴインフラ）及びソリューション事業を主たる事業としております。」
アートホールディングス及びノーザの子会社化後、子会社19社・関連会社4社からなる体制となり、システム開発4区分とソリューション事業を主たる事業とする構成を示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、株式会社アートホールディングスの株式取得に伴い、同社及びその子会社７社を連結の範囲に含めております。…また、当第１四半期連結会計期間において、株式会社ノーザの株式取得に伴い、同社及びその子会社１社を連結の範囲に含めております。」
アートホールディングス及び子会社7社、ノーザ及び子会社1社を連結範囲に含め、システム開発・ソリューション事業を中心とする関係会社構成を拡大した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年４月３日付で株式会社アートホールディングスの株式を取得し、同社及びその子会社７社を子会社化しました。…2023年５月９日付で株式会社ノーザの株式を取得し子会社化しました。」
提出日までの企業結合として、アートホールディングス及び子会社7社、ノーザを子会社化し、システム開発・ソリューション事業の関係会社構成と事業領域を拡大している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間において、持分法適用関連会社であった株式会社プロシップは、保有株式の全てを売却したため、持分法適用関連会社の範囲から除外しております。 （システム開発事業（産業・社会基盤ＩＴ）） 当第３四半期連結会計期間より、株式取得に伴いTrigger株式会社を子会社化し、連結の範囲に含めております。」
プロシップ株式の全量売却により持分法適用関連会社から除外する一方、Trigger株式会社を子会社化して連結範囲に含めた。グループの関係会社構成に具体的な変化が生じている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
システム開発事業とソリューション事業を中心とする事業内容および主要関係会社について、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
システム開発事業とソリューション事業を中心とする事業内容および主要関係会社について、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
システム開発事業とソリューション事業を中心とする事業内容および主要関係会社について、重要な変更はないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ＮＳＤ）、子会社８社及び関連会社５社により構成されており、システム開発事業（金融ＩＴ、産業・社会基盤ＩＴ、ＩＴインフラ）及びソリューション事業を主たる事業としております。」
不動産賃貸事業からの撤退後、システム開発3区分とソリューション事業の4区分を主たる事業とする構成を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より、不動産賃貸事業に関わる保有資産の売却に伴い、事業セグメントの区分を見直し、報告セグメントを従来の「システムソリューションサービス事業」「不動産賃貸事業」から、「システム開発事業（金融）」「システム開発事業（産業・社会基盤）」「システム開発事業（ITインフラ）」「ソリューション事業」に変更しております。」
不動産賃貸事業からの撤退後の4区分による報告セグメント構成を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。なお、第１四半期連結累計期間より報告セグメントを「システムソリューションサービス事業」の単一セグメントに変更しております。」
事業内容はシステムソリューションサービスを中心とする状態に重要な変更がなく、報告上は前年度からの4区分のセグメント名称変更後の構成を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、事業内容をより適正に表示するため、報告セグメント名称を、「システム開発事業（金融IT）」「システム開発事業（産業・社会基盤IT）」「システム開発事業（ITインフラ）」「ソリューション事業」に変更しております。なお、報告セグメント名称変更によるセグメント情報に与える影響はありません。」
4区分の報告セグメントについて、事業内容をより適正に表示する目的で名称を変更した。セグメント情報への影響はないと記載されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当連結会計年度より、不動産賃貸事業に関わる保有資産の売却に伴い、事業セグメントの区分を見直し、報告セグメントを従来の「システムソリューションサービス事業」「不動産賃貸事業」から、「システム開発事業（金融）」「システム開発事業（産業・社会基盤）」「システム開発事業（ＩＴインフラ）」「ソリューション事業」に変更しております。」
不動産賃貸事業の撤退に伴い、従来の2事業セグメントから、システム開発3区分とソリューション事業の4セグメントへ報告上の事業構成を再編した。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「当連結会計年度から、各事業の対象を一部変更しております（ITインフラ構築をシステムサービス事業からシステム開発事業へ変更）。これに伴い、前年同期の実績につきましては、変更後の事業区分に基づいて記載しております。」
システムソリューションサービスを中心とする事業構成の報告について、ITインフラ構築をシステムサービス事業からシステム開発事業へ区分変更している。単一セグメントでの報告は継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。なお、第１四半期連結累計期間より報告セグメントを「システムソリューションサービス事業」の単一セグメントに変更しております。」
事業内容はシステムソリューションサービスを中心とする状態に重要な変更がなく、単一セグメントでの報告を継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間より報告セグメントを「システムソリューションサービス事業」の単一セグメントに変更しております。」
従来のシステムソリューションサービス事業と不動産賃貸事業の2セグメントから、システムソリューションサービス事業の単一セグメントへ報告上の構成を変更した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(株式会社ＮＳＤ)、子会社10社及び関連会社４社により構成されており、システムソリューションサービス及び不動産賃貸を主たる事業としております。」
システムソリューションサービス事業と不動産賃貸事業を主たる事業とする構成を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。 なお、主要な関係会社の異動は、以下のとおりであります。」
システムソリューションサービス事業と不動産賃貸事業を中心とする事業内容に重要な変更はないと再確認している。一方、子会社2社の合併により株式会社ジャパンジョブポスティングサービスを連結範囲から除外し、株式会社ステラスへ統合した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
システムソリューションサービス事業と不動産賃貸事業を中心とする事業構成について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。 また、主要な関係会社における異動もありません。」
システムソリューションサービス事業と不動産賃貸事業を中心とする事業内容について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
システムソリューションサービス事業と不動産賃貸事業を中心とする事業内容に重要な変更はない。一方、株式会社ジャパンジョブポスティングサービスを連結子会社、株式会社プロシップを持分法適用関連会社としている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上高につきましては、主力のシステムソリューションサービス事業が順調に推移したことから、前年同期比7.1％の増収となりました。」
システムソリューションサービス事業を主力とし、不動産賃貸事業を併せ持つ事業構成を再確認している。事業内容および主要関係会社に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期における売上高につきましては、主力のシステムソリューションサービス事業が順調に推移したことから、前年同期比7.3％の増収となりました。」
システムソリューションサービス事業を主力とする事業構成を再確認している。事業内容および主要関係会社に重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社（株式会社NSD）、子会社11社及び関連会社２社により構成されており、システムソリューションサービス及び不動産賃貸を主たる事業としております。」
システムソリューションサービス事業と不動産賃貸事業の2セグメントを主な事業構成とする状態を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期における売上高につきましては、主力のシステムソリューションサービス事業が順調に推移したことから、前年同期比6.8％の増収となりました。」
システムソリューションサービス事業を主力とする事業構成を再確認している。事業内容やセグメント構成に重要な変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期における売上高につきましては、主力のシステムソリューションサービス事業が順調に推移したことから、前年同期比8.4％の増収となりました。」
システムソリューションサービス事業を主力とする事業構成を再確認している。事業内容について重要な変更は記載されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期における売上高につきましては、主力のシステムソリューションサービス事業が順調に推移したことから、前年同期比11.4％の増収となりました。」
システムソリューションサービス事業を主力とする事業構成を再確認している。また、事業内容に重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当事業は、システム開発、システムサービス及びシステム開発と絡めたトータルシステムとしてのパッケージソフト及びシステム機器の販売を行っており、事業の主力分野であります。特にこの中でもシステム開発の占める割合が高く、当事業の中心として位置付けております。」
報告セグメントはシステムソリューションサービス事業と不動産賃貸事業の2つで構成されている。