応用地質（9755）・リスク再掲
ITシステムのセキュリティー管理リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
7記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業務システム障害・機密情報漏洩リスク267社が書いているテーマ・逆風266社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。104社中31社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの267件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「コンピュータウイルスや悪意ある第三者の不正侵入により、ITシステムの停止やランサムウェア攻撃、情報漏洩等が発生した場合には、業務遂行に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
ITシステム停止、ランサムウェア攻撃、情報漏洩のリスクと、防御策強化・規定整備・不審メール訓練による対応を継続して記載した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社は、ＩＴシステムの安全性及び情報セキュリティの強化に努めるとともに、関連する諸規定を整備し、ランサムウェア攻撃に対する防御策強化や外部からの不審メールに対する定期的な訓練を行うなどリスクの低減に努めています。」
従来の情報セキュリティ対策に加え、ランサムウェア攻撃への防御策強化を具体的な対応として追加した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「コンピュータウイルスや悪意ある第三者の不正侵入により、ＩＴシステムの停止や情報漏洩等が発生した場合には、業務遂行に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
ITシステム停止・情報漏洩のリスクを明示し、情報セキュリティー強化、規定整備、不審メール訓練による低減策を再掲した。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社グループは、ＩＴシステムの安全性及び情報セキュリティーの強化に努めるとともに、関連する諸規定を整備し、外部からの不審メールに対する定期的な訓練を行うなどリスクの低減に努めていますが」
ITシステムの安全性・情報セキュリティー強化、関連規定の整備、不審メール訓練を具体的な対策として記載した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループの各企業は、ＩＴシステムを活用した業務処理並びに情報管理を行っていますが、コンピュータウイルスや悪意ある第三者の不正侵入により、業務遂行に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
ITシステムのセキュリティー管理リスクを、従来の事業単位の記載からグループ各企業に関する記載へ変更した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「コンピューターウイルスや悪意ある第三者の不正侵入により、業務遂行に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
コンピューターウイルスや不正侵入によるITシステム・情報管理リスクを再掲した。 - FY2016初出有価証券報告書
「コンピューターウイルスや悪意ある第三者の不正侵入により、業務遂行に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
ITシステムを活用した業務処理・情報管理に関し、ウイルスや不正侵入のリスクを記載した。