有価証券・固定資産の減損リスク
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
応用地質がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。52社中24社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1当中間期は新規減損なし有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、以下の資産について減損損失を計上しております。北海道札幌市 売却予定資産 土地、建物等 624百万円……当中間連結会計期間（自2026年１月１日至2026年６月30日）該当事項はありません。」
前中間連結会計期間に計上した札幌市の土地・建物等624百万円の減損に対し、当中間連結会計期間の減損損失は該当なしと記載した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「シンガポールの連結子会社ののれん及び無形固定資産（その他）について、市場及び事業環境の変化に伴う収益性の低下等により回収可能性が認められないと判断し、減損損失488百万円（4,321千星ドル）を特別損失に計上しております。」
FY2025は札幌市の売却予定資産624百万円に加え、シンガポール子会社ののれん・無形固定資産488百万円を減損し、減損損失総額は1,113百万円となった。資産減損の対象と金額が拡大した。 - 2026-03-05悪化株主総会
「当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上しております。」
2025年度に札幌市の売却予定資産624百万円に加え、シンガポールののれん・無形固定資産488百万円を含む減損損失1,113百万円を計上した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、以下の資産について減損損失を計上しております。北海道札幌市 売却予定資産 土地、建物等 624百万円」
売却予定の土地・建物等について624百万円の減損損失が実際に計上され、資産減損の発生が続いた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失138百万円を計上しております。」
Fong Consultののれん等を含む資産について、減損損失138百万円を実際に計上した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に 「インフラ・メンテナンス事業」セグメントにおいて115百万円の減損損失を計上しております。」
固定資産等の減損リスクについて、前年同期の12百万円から115百万円へ減損損失の計上額が増加した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、市況の悪化等により収益力が低下したことに伴い、減損損失350百万円を計上しております。」
前期の土地・建物166百万円に続き、米国・シンガポールの事業用資産等で合計350百万円の減損損失を計上し、資産減損の発生範囲と金額が拡大した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に 「インフラ・メンテナンス事業」セグメントにおいて12百万円の減損損失を計上しております。」
インフラ・メンテナンス事業で12百万円の減損損失を計上したことを再掲した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に 「インフラ・メンテナンス事業」セグメントにおいて12百万円の減損損失を計上しております。」
固定資産等の減損リスクについて、インフラ・メンテナンス事業で12百万円の減損損失を実際に計上した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間に、「インフラ・メンテナンス」セグメントにおいて12百万円の減損損失を計上しております。」
固定資産等の減損リスクについて、インフラ・メンテナンスセグメントで12百万円の減損損失を実際に計上した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「上記の資産については、当連結会計年度において売却処分の意思決定を行ったことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失166百万円（内訳 土地103百万円、建物62百万円）として計上しております。」
売却処分を決定した福岡県の事務所及び青森県の営業所について、土地・建物等166百万円の減損損失を実際に計上した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「連結子会社であるP-Cable 3D Seismic AS社の株式取得時に発生したのれんに関して、事業計画を見直した結果、当初想定していた期間でのキャッシュ・フロー見積額の総額が減少する見込となったことから、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失44百万円として特別損失に計上しました。」
保有資産の減損リスクについて、P-Cable買収時ののれん44百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失73百万円を計上しております。」
遊休土地13百万円と、米国の販売用データライブラリ60百万円の減損損失を実際に計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「保有する有価証券の大幅な市場価格の下落、当該企業の財政状態の悪化等があった場合、当社グループの財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。また、地価の下落等があった場合、「固定資産の減損に係る会計基準」を適用し、当社グループの財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
保有有価証券の価格・発行体財政状態の悪化と、地価下落による固定資産減損を一体の資産リスクとして記載した。