応用地質（9755）・リスク顕在化
人件費増加による販売費及び一般管理費削減幅の縮小
FY2017-Q3に初出。5回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2023-Q3。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人件費増加による販管費膨張と営業利益圧迫24社が書いているテーマ・逆風24社・追い風0社
応用地質がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。17社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「国内業務での外注費・人件費増等による原価率の悪化と販管費の増加、海外子会社の販管費増加等を受け、２億７百万円の営業損失（前年同期は１億７千１百万円の営業利益）となりました。」
人件費増加および販管費増加が当四半期の営業損失要因として実際に表れたと記載した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、133億１百万円（前年同期比105.0％）と前連結会計年度から６億２千９百万円増加いたしました。営業利益は、人件費の増加などにより、販売費及び一般管理費が増加したものの、上記の売上高の増加により、25億８千１百万円（前年同期比174.3％）と前連結会計年度から11億円増加いたしました。」
人件費増加等により販売費及び一般管理費が増加した事実は継続したが、売上増加により営業利益は改善した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業利益は、上記の売上減少に加え、人件費の増加などにより、販売費及び一般管理費が増加したことから、14億８千１百万円（前年同期比173.2％）と前連結会計年度から６億２千５百万円増加いたしました。」
人件費増加による販売費及び一般管理費の増加が通期の費用要因として引き続き記載された。ただし営業利益は原価率改善等により増加した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業利益は、上記の売上減少に加え、人件費の増加等により、販売費及び一般管理費の削減幅が小さかったことから、８億５千５百万円（前年同期比54.2％）と減益となりました。」
人件費の増加により販売費及び一般管理費の削減幅が小さくなり、営業利益が前年同期比54.2％に減少した。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「営業利益は、上記の売上不足に加え、人件費の増加などにより、販売費及び一般管理費の削減幅が小さかったことから、１億４千６百万円（同17.3％）と減益になりました。」
人件費の増加により販売費及び一般管理費の削減幅が小さくなり、営業利益が前年同期比17.3％の1億4千6百万円に減少した要因として記載した。