利益率・資産効率の向上と機動的な株主還元
FY2016に初出。15回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-05-12。
- 2026-05-12前進適時開示
「株主の皆様の日頃のご支援に感謝するとともに、当社株式への投資の魅力を高め、より多くの方々に当社株式を保有していただくことで、株式の流動性向上及び投資家層の拡大を図ることを目的として、「応用地質・プレミアム優待倶楽部」を新設することといたしました。」
既存の株主還元・資本政策に関する方針に対し、配当や自己株式取得とは別の具体的な還元施策として、株主優待制度の導入を決議した。2026年6月末以降、200株以上の株主を対象に、保有株式数に応じた株主優待ポイントを年2回付与する。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は、2025年２月12日開催の取締役会決議に基づき、当中間連結会計期間において537,800株、1,499百万円の自己株式を取得いたしました。」
資本効率向上・株主還元の方針に沿う自己株式取得を、537,800株、14億9,900万円の規模で実施した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「連結配当性向50％以上、且つDOE２％以上を原則とした配当実施 機動的な自己株式取得の継続」
資本政策について、キャッシュアロケーション、ノンコア資産売却、売上債権回転期間短縮、配当強化、自己株式取得をOYO中期経営計画2026の基本方針として明示した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当社は、2024年２月９日開催の取締役会決議に基づき、当中間連結会計期間において579,100株、1,402百万円の自己株式を取得いたしました。」
資本効率向上・株主還元に関する方針に沿う自己株式取得について、579,100株、1,402百万円の実施実績を記載した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2022年８月10日開催の取締役会決議に基づき、当第３四半期連結累計期間において157,300株、339百万円の自己株式を取得いたしました。」
資本効率の向上・株主還元を目的とする自己株式取得について、第3四半期累計期間の取得実績を追加開示した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2022年８月10日開催の取締役会決議に基づき、当第１四半期連結累計期間において157,300株、339百万円の自己株式を取得いたしました。」
資本効率の向上および株主還元を目的とする自己株式取得について、第1四半期中に157,300株、339百万円を取得した実績を記載した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、2022年8月10日開催の取締役会決議に基づき、当第３四半期連結累計期間において271,800株、502百万円の自己株式を取得いたしました。」
2022年8月10日決議に基づき、第3四半期累計期間に自己株式271,800株、502百万円を取得した実績を記載した。 - FY2022-Q2引き上げ有価証券報告書
「資本効率の向上及び株主還元の充実を目的として、自己株式の取得を行うものであります。」
自己株式取得について、2022年８月12日から2023年３月24日までを取得期間とし、取得上限を100万株・20億円に設定した。従前の600,000株・10億円の取得方針から上限を引き上げた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2021年11月９日開催の取締役会決議に基づき、当第１四半期連結累計期間において261,800株、547百万円の自己株式を取得いたしました。」
資本効率の向上および株主還元を目的とする自己株式取得について、第1四半期中に261,800株、547百万円を取得した実績を記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度における自己株式の取得」
2021年11月9日決議に基づく自己株式取得について、当事業年度中に204,800株、401百万円を取得した。機動的な資本政策の実施が進んだ。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「資本効率の向上及び株主還元の充実を目的として、自己株式の取得を行うものです。」
2021年11月9日開催の取締役会で、2021年11月10日から2022年3月31日までに、自己株式600,000株を上限、取得価額総額10億円を上限として市場買付する方針を決議した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は、2021年2月12日開催の取締役会において、会社法第165条第３項の規定により読み替えて適用される同法第156条の規定に基づき、自己株式を取得すること、及び会社法第178条の規定に基づき、自己株式の消却を行うことを決議し、実施いたしました。」
機動的な資本政策・資本効率向上を理由として、自己株式918,200株の取得・消却を2021年2月に実施した。 - FY2018-Q2実績引用有価証券報告書
「これを受け、東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）による買付けの方法により普通株式1,000,000株、1,410百万円の取得を行いました。また、平成30年２月14日開催の取締役会において、会社法第178条の規定に基づき、自己株式を消却することを決議し、平成30年２月28日に普通株式1,300,000株を消却しております。」
平成30年2月に実施した自己株式100万株の取得と130万株の消却を、株主資本の著しい変動として過去の実績として再掲した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社は、平成30年２月14日開催の取締役会において、会社法第165条第３項の規定により読み替えて適用される同法第156条の規定に基づき、自己株式を取得すること、及び会社法第178条の規定に基づき、自己株式の消却を行うことを決議し、実施いたしました。」
資本効率向上と機動的な資本政策を理由として、平成30年2月に自己株式100万株を取得し、130万株を消却した。 - FY2016初出有価証券報告書
「資本政策の基本方針を定め、利益率及び資産効率の向上並びに適切な株主還元を通じて、中長期的な企業価値向上と株主利益の拡大に努めます。株主還元に関しては、財務状況や市場環境等を踏まえて、機動的な自己株式の取得及び消却を引き続き検討します。」
利益率・資産効率・株主還元を通じた企業価値向上を資本政策の基本方針として記載した。