外注コストの増加
FY2017に初出。20回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-09-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、物価上昇や人件費の増加等によるコスト上昇リスクについても、注視する必要があります。」
物価上昇・人件費増加によるコスト上昇リスクを引き続き注視するとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、物価上昇や人件費の増加等によるコスト上昇リスクについても、注視していく必要があります。」
物価上昇・人件費増加によるコスト上昇リスクを引き続き注視するとしている。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、物価上昇や人件費の増加等によるコスト上昇リスクについても、注視していく必要があります。」
物価上昇・人件費増加によるコスト上昇リスクを引き続き注視するとしている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「ただし、下振れリスクとして、物価高の長期化による消費者マインドの悪化、深刻な人手不足による供給制約、海外経済の減速、国際情勢の緊迫化（ウクライナ、中東、米中対立等）などが懸念されます。」
物価高、人手不足、海外経済、国際情勢を含むコスト・供給制約リスクが、従来のエネルギー・原材料価格高騰リスクと連続して示されている。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「しかしながら、物価上昇や人件費の増加等によるコスト上昇リスクについても、注視していく必要があります。」
従来のエネルギー・原材料価格高騰を中心とする説明から、物価上昇や人件費増加を含むコスト上昇リスクへ表現が組み替えられている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当ディスプレイ業界の事業環境につきましても、個人消費、企業の販促投資に持ち直しの動きがみられたこと等により、需要回復の兆しが見えてきました。しかしながら、エネルギー、原材料価格の高騰等、コスト上昇リスクについても、引き続き注視していく必要があります。」
需要回復の兆しが示される一方、エネルギー・原材料価格の高騰によるコスト上昇リスクを引き続き注視するとしている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当ディスプレイ業界の事業環境につきましても、個人消費、企業の販促投資は持ち直しの動きがみられたこと等により、需要の回復の兆しが見えてきました。しかしながら、エネルギー、原材料価格の高騰等、コスト上昇リスクも高まっており、先行きは不透明な状況が続いております。」
需要回復の兆しが示される一方、従来の資材価格・外部調達コストの懸念に加え、エネルギー・原材料価格の高騰によるコスト上昇リスクが高まったと明示されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、ウクライナ情勢の長期化や円安の影響に伴う物価高騰によるコスト上昇リスクについても、注視していく必要があります。」
ウクライナ情勢の長期化と円安を要因とする物価高騰・コスト上昇リスクが継続して記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、ウクライナ情勢の長期化や円安の影響に伴う資材価格の高騰によるコスト上昇リスクについても、注視していく必要があります。」
資材価格高騰によるコスト上昇リスクが、ウクライナ情勢の長期化と円安を要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2022年２月１日～2022年４月30日）における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響による厳しい状況が徐々に緩和される中で、持ち直しの動きがみられたものの、ロシアとウクライナの緊張激化による資源価格高騰等、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
外部資源価格の高騰について、従来の調達・外注コストに関する懸念に加え、ロシアとウクライナの緊張激化が要因として明示された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「経済動向等により、購買先からの調達に支障が生じたり価格が高騰したりした場合、大きな損失が発生する可能性があります。」
従来の人手不足に伴う外注コスト増加から、原材料・資材・労務・サービス等の外部資源全般の調達困難・価格高騰へリスクの範囲が広がった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境につきましても、人手不足に伴う外注コストの増加や新型コロナウイルス感染症拡大による影響等、不確実性が懸念されるものの、東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた諸施設の整備や都市再開発案件の増加、大阪・関西万博の開催決定、観光立国を目指した需要の増加等、明るさも見られ、引き続き改善が期待されます。」
人手不足に伴う外注コスト増加の懸念が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当グループを取り巻く環境につきましても、人手不足に伴う外注コストの増加等が懸念されるものの、東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた諸施設の整備や都市再開発案件の増加、観光立国を目指した需要の増加等、明るさも見られ、引き続き改善が期待されます。」
人手不足に伴う外注コスト増加の懸念が、従来と同様に記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当グループを取り巻く環境につきましては、外注コストの増加等が懸念されるものの、東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた諸施設の建設や都市再開発案件の増加等、明るさも見られ、引き続き改善が期待されます。」
外注コストの増加を懸念事項として明示している。