自然災害・流行性疾患による営業停止リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。
- FY2023再掲有価証券報告書
「大地震、噴火、台風、異常気象等の自然災害や、新型コロナウイルス感染症、新型インフルエンザ等の流行疾患が発生した場合は、営業の一時停止や旅行の取りやめ、海外からの入国規制や渡航自粛によるインバウンド需要の減退等により、当社グループの財政状態や業績に悪影響を与える可能性があります。」
自然災害・流行性疾患による営業停止、旅行取りやめ、入国規制、インバウンド需要減退のリスクを引き続き明示している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度は固定資産撤去費用引当金繰入額や台風被害に伴う復旧費用が発生したことによるものです。」
自然災害リスクが台風被害として実際に発生し、復旧費用399百万円、災害損失引当金315百万円などが計上された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年10月12日に発生した台風19号の影響により、当社グループの施設も関東地方を中心に、建物設備等に被害を受けました。現時点では、全ての施設が営業を再開しておりますが、特に神奈川県箱根町では、温泉供給配管や敷地内駐車場の破損等が発生し、一時的な営業休止やキャンセル等、機会損失も発生しました。」
台風19号による建物設備、温泉供給配管、駐車場等の被害と、一時的な営業休止・キャンセル・機会損失が発生した。提出時点では全施設が営業を再開しているが、業績影響は未確定としている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「しかしながら、「アジュール竹芝」や「箱根ホテル小涌園」の影響に加え、自然災害の発生により、一時的ではあるものの宿泊人員が大幅に減少し、婚礼部門やレジャー部門の減収を補うことができず、期中に当初の連結業績予想についての下方修正を行いました。」
自然災害による宿泊人員の大幅な一時減少が実際に発生し、業績予想の下方修正要因となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループにおきましても自然災害による空港等インフラへの打撃もあり、主にインバウンド需要が高い施設におきましては、宿泊人員が減少するなど一時的に影響を受けましたが、」
自然災害による空港等インフラへの打撃が発生し、関西エアポートワシントンホテルやホテルグレイスリー札幌などで宿泊人員が一時的に減少した。 - FY2016初出有価証券報告書
「大地震、噴火、台風、異常気象等の自然災害や、新型インフルエンザ等の流行性疾患が発生した場合は、営業の一時停止や旅行の取りやめ等が予想され、当社グループの業績に悪影響を与える可能性があります。」
自然災害・異常気象・流行性疾患により営業停止や旅行取りやめが生じる可能性を、一般的な事業リスクとして記載している。