投資有価証券の時価下落
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。135社中53社が悪化側に。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「投資有価証券の売却等により固定資産が2,864百万円減少した一方、主に現金及び預金の増加により流動資産が3,282百万円増加しました。」
投資有価証券の売却等により固定資産が2,864百万円減少し、投資有価証券の時価変動にさらされる資産規模が縮小した。 - 2026-05-14対処決算
「投資有価証券の売却等によりその他有価証券評価差額金が1,749百万円減少した一方、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上等により利益剰余金が4,507百万円増加しました。」
投資有価証券の売却により保有残高と評価差額金が減少し、株価変動へのエクスポージャーが縮小した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループは、取引先を中心に市場性のある株式を165億円保有しており、株価変動のリスクを負っております。当連結会計年度末で市場価格により評価すると含み益となっておりますが、今後の株価の動向次第で業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
市場性のある株式の保有額が前年度の102億円から165億円へ増加し、株価変動へのエクスポージャーをより大きく開示している。年度末は含み益で、リスク自体は将来可能性として記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループは、取引先を中心に市場性のある株式を102億円保有しており、株価変動のリスクを負っております。当連結会計年度末で市場価格により評価すると含み益となっておりますが、今後の株価の動向次第で業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
市場性のある株式の保有額は102億円とされ、その他有価証券評価差額金も739百万円減少した。年度末には含み益がある一方、株価変動による影響可能性を引き続き示している。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「投資有価証券の時価上昇等により固定資産が1,169百万円増加しました。」
投資有価証券の時価上昇等により固定資産が1,169百万円増加し、時価下落による資産・純資産への押し下げが緩和した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度末で市場価格により評価すると含み益となっておりますが、今後の株価の動向次第で業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
市場性のある株式は114億円保有し、年度末時点では含み益となった。時価下落リスクは残るが、前年度までの評価差額金減少からは改善した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,233 2,926」
その他有価証券評価差額金は前年度末の2,233百万円から2,926百万円へ増加し、投資有価証券の時価下落による純資産への押し下げが緩和した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,233 2,414」
その他有価証券評価差額金は前年度末の2,233百万円から2,414百万円へ増加し、投資有価証券の時価下落による純資産への押し下げは緩和した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が917百万円増加した一方で、利益剰余金が親会社株主に帰属する四半期純損失の計上により3,120百万円減少しました。」
その他有価証券評価差額金は917百万円増加し、投資有価証券の時価下落による純資産への押し下げが緩和した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「固定資産は、投資有価証券の時価の上昇等により1,402百万円増加しました。」
投資有価証券の時価上昇等により固定資産が1,402百万円増加し、前年度までの時価下落による資産押し下げが緩和された。 - FY2021対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 87百万円」
その他有価証券評価差額金は、前年度のマイナス2,271百万円から当年度は87百万円となり、時価下落による純資産への押し下げが緩和された。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 2,710 377」
その他有価証券評価差額金は前年同期のマイナス2,710百万円に対し当期は377百万円となり、時価下落による純資産への押し下げが緩和された。投資有価証券売却益1,750百万円も計上している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 3,737 47」
その他有価証券評価差額金は前年同期のマイナス3,737百万円に対し当期は47百万円となり、投資有価証券の時価下落による純資産への押し下げが当四半期には緩和された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「固定資産は主に投資有価証券の売却や時価下落により5,553百万円減少いたしました。」
投資有価証券の売却に加えて時価下落が発生し、固定資産は5,553百万円減少した。その他有価証券評価差額金も2,278百万円減少した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「手元資金確保のため現預金が増加するなど流動資産が1,849百万円増加した一方で、固定資産は投資有価証券の時価下落などにより4,145百万円減少しました。」
投資有価証券の時価下落などにより固定資産が4,145百万円減少し、時価下落による資産押し下げが続いている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「主には投資有価証券の時価下落により、投資その他の資産が4,904百万円減少しました。」
投資有価証券の時価下落による投資その他の資産の減少が4,904百万円となり、前年度の時価下落による押し下げからさらに拡大した。 - FY2019対処有価証券報告書
「固定資産は有形固定資産が1,354百万円減少した一方、主に投資有価証券の時価の上昇により投資その他の資産が2,877百万円増加いたしました。」
投資有価証券の時価上昇により投資その他の資産が2,877百万円増加し、前年度までの時価下落による押し下げが緩和された。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金」
その他有価証券評価差額金は前年同期の減少から当期は276百万円の増加となり、前年度まで続いていた投資有価証券の時価下落による純資産への押し下げが当期には緩和された。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金」
当第2四半期累計期間のその他有価証券評価差額金は86百万円減少し、前四半期の時価上昇による改善から再び減少となった。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「固定資産は、投資有価証券の時価の上昇により、投資その他の資産が528百万円増加した一方で、減価償却により有形固定資産が634百万円減少しました。」
投資有価証券の時価上昇により投資その他の資産が528百万円増加し、前年度まで続いていた時価下落による減少傾向が当四半期には緩和された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「固定資産は、投資有価証券の時価下落による投資その他の資産が3,421百万円減少したことによるものです。」
投資有価証券の時価下落により、投資その他の資産が3,421百万円減少し、その他有価証券評価差額金も2,790百万円減少した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「固定資産は、投資有価証券の時価の下落による投資その他の資産の減少があり2,979百万円減少いたしました。」
投資有価証券の時価下落により投資その他の資産が2,979百万円減少し、その他有価証券評価差額金も2,679百万円減少した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「固定資産は、投資有価証券の時価の下落による投資その他の資産の減少があり2,311百万円減少いたしました。」
投資有価証券の時価下落による投資その他の資産の減少額が2,311百万円となり、前四半期までの減少より拡大した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「固定資産は、投資有価証券の時価の下落による投資その他の資産の減少があり1,448百万円減少しました。」
投資有価証券の時価下落により投資その他の資産が1,448百万円減少し、その他有価証券評価差額金も1,527百万円減少した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「固定資産は箱根小涌園 天悠やホテルグレイスリー京都三条 南館といった新規開業に伴う設備投資等により有形固定資産が1,698百万円増加した一方で、投資有価証券の売却および時価の下落などにより投資その他の資産が872百万円減少しました。」
投資有価証券の売却・時価下落が資産減少要因となり、その他有価証券評価差額金も926百万円減少した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が683百万円減少し、利益剰余金が親会社株主に帰属する四半期純損失の計上や、配当金の支払により1,616百万円減少しました。」
その他有価証券評価差額金の減少が純資産の減少要因として引き続き表れている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が857百万円減少し、利益剰余金は379百万円増加しました。」
投資有価証券の評価差額金の減少が純資産の減少要因として引き続き表れている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が3,450百万円減少し、利益剰余金は配当金の支払等により365百万円減少しました。」
投資有価証券の時価下落を背景に、その他有価証券評価差額金が3,450百万円減少した。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が4,149百万円減少し、利益剰余金は配当金の支払いなどにより280百万円減少しました。」
投資有価証券の評価差額金が4,149百万円減少し、純資産の減少要因となっている。