宿泊単価高騰による国内客の都内ホテル回避と単価上昇の一服
FY2016-Q3に初出。23回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-06。
藤田観光がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中8社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-06前進決算
「海外セールスの強化により、欧米豪からのインバウンド宿泊者数が前年同期比で増加しました。これによりＡＤＲが上昇し、同事業全体の売上高は前年並みの24,370百万円となりました。」
欧米豪からの宿泊者数増加がADR上昇につながり、客室改装による売り止め下でもWHG事業の売上高を前年並みに確保した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「一方で、海外セールスの強化により、欧米豪からのインバウンド宿泊者数が前年同期比で増加しました。これによりＡＤＲが上昇し、同事業全体の売上高は前年並みの24,370百万円となりました。」
欧米豪からのインバウンド宿泊者数が増加し、ADR上昇につながった。客室改装による売り止めがある中で、WHG事業の売上高は前年並みを確保した。 - FY2025前進有価証券報告書
「加えて、季節特性や需給動向に合わせた価格設定によりＡＤＲが上昇しました。」
季節特性・需給動向に応じた価格設定によりADRが上昇し、過去の客室単価の伸び悩み・低下傾向がさらに緩和した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「また、需給を踏まえた販売戦略等により、主に宿泊部門において利用単価が上昇しました。」
需給を踏まえた販売戦略等により宿泊部門の利用単価が上昇し、従来の客室単価の伸び悩み・低下傾向が緩和した。 - FY2024前進有価証券報告書
「加えて、早期から高単価での予約を獲得したことでＡＤＲ（客室平均単価）が上昇しました。」
早期の高単価予約獲得によりADRが上昇し、客室単価の回復・上昇が年度実績として続いた。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「早期から高単価での予約を獲得したことでＡＤＲ（客室平均単価）が大きく上昇しました。」
従来の客室単価の伸び悩み・低下リスクに対し、早期の高単価予約獲得によりADRが大きく上昇した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「また、国内外の観光需要の取り込みを強化し、１室当たり平均宿泊人員が前年同期比で増加したこともあり、「新宿ワシントンホテル」および「ホテルグレイスリー新宿」など東京都内施設を中心にＡＤＲが大きく上昇しました。」
従来の客室単価の伸び悩み・低下傾向に対し、東京都内の主要施設を中心にADRが大きく上昇した。 - FY2023対処有価証券報告書
「またＡＤＲも、「新宿ワシントンホテル」や「ホテルグレイスリー新宿」をはじめとするＷＨＧホテルズ、「ホテル椿山荘東京」「箱根小涌園 天悠」にて、2019年を約15％～40％上回りました。」
従来の客室単価の伸び悩み・低下傾向に対し、主要施設のADRが2019年を約15％～40％上回る水準まで上昇した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「特に旗艦施設の「新宿ワシントンホテル」および「ホテルグレイスリー新宿」をはじめとして東京都内施設のＡＤＲが大きく上昇し」
従来の客室単価の伸び悩み・低下傾向に対し、東京都内の主要施設を中心にADRが大きく上昇した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「各事業とも宿泊部門においてＡＤＲ（客室単価）、稼働率が前年同期比で大きく伸長しました。」
従来の客室単価の伸び悩み・低下傾向に対し、宿泊部門のADRと稼働率がともに前年同期比で大きく伸長した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「ＷＨＧ事業では、ゴールデンウィーク期間中の客室稼働状況が前年から大きく伸長した他、県民割などの観光支援策による需要喚起の後押しもあり、事業合計で稼働率、ＡＤＲともに前年同期を上回りました。」
従来の客室単価上昇の一服・低下傾向に対し、WHG事業の稼働率とADRが前年同期を上回り、単価・稼働面の弱さが緩和した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当セグメント全体における一部屋あたりの客室単価は前年を下回りましたが、客室稼働率は前期比0.5％増となりました。」
客室稼働率は前期比0.5％増となった一方、客室単価は前年を下回り、単価面の弱さが年度実績として確認された。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「客室単価は、全体で前年同四半期比3.6％減となりました。」
従来の客室単価上昇の鈍化からさらに低下へ進み、WHG事業全体の客室単価は前年同期比3.6％減となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「客室単価は、ＷＨＧ事業全体では前年同四半期比0.1％減となりましたが、客室数の多くを占める首都圏のホテルでは同1.5％増となりました。地方のホテルでは、一部のエリアでは競合ホテルの影響などもあり、客室単価は前年同四半期比1.9％減となりましたが、客室稼働では前年同四半期を上回りました。」
首都圏の客室単価は1.5％増となった一方、WHG事業全体では0.1％減、地方ホテルでは1.9％減となり、客室単価の伸び悩みが低下として表れた。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「客室単価は、ＷＨＧ事業全体では前年同四半期比0.3％減となりましたが、客室数の多くを占める首都圏のホテルでは同1.2％増となりました。地方のホテルでは、一部のエリアでは競合ホテルの影響などもあり、客室単価は前年同四半期比2.0％減となりましたが、客室稼働では前年同四半期を上回りました。」
首都圏の客室単価は1.2％増となったものの、WHG全体では0.3％減、地方ホテルでは2.0％減となり、客室単価の伸び悩みが一部で低下へ進んだ。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ＷＨＧ事業全体の客室単価についても、前期比2.0％増（うち、首都圏のホテルでは同1.4％増、地方のホテルでは同3.1％増）と堅調に推移いたしました。」
首都圏の客室単価上昇は1.4％にとどまる一方、全体・首都圏・地方とも前年を上回る状況が続いている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「客室単価につきましては、全体で前年同四半期比1.9％増、首都圏のホテルでは同1.3％増、地方のホテルでは同2.9％増と堅調に推移いたしました。」
首都圏の客室単価上昇は1.3％にとどまる一方、全体・地方を含めて前年同期を上回る状況を示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「客室単価は、全体で前年同四半期比2.0％増、首都圏のホテルでは同1.0％増、地方のホテルでは同4.1％増と堅調に推移いたしました。」
首都圏の客室単価上昇が限定的である一方、全体・首都圏・地方のいずれも前年同期を上回る状況が続いている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「客室単価におきましては、インバウンドのリピーター増加や地方分散化の動きもあり、春節（中華圏の旧正月）期間などでの誘客が好調に推移し、全体では前年同四半期比1.8％増、首都圏のホテルでは同1.1％増、地方のホテルでは同3.1％増と堅調に推移しました。」
従来の首都圏客室単価の上げ止まり懸念に対し、全体・首都圏・地方の客室単価がいずれも前年同期を上回った。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「首都圏のホテルでは客室単価の上げ止まりが顕著となり、前年同四半期比１％増に止まりましたが、地方のホテルでは客室単価が堅調に推移し同７％増、全体では同３％増となり、売上高は前年同四半期比1,971百万円増収の21,788百万円となりました。」
首都圏ホテルの客室単価の上げ止まりを引き続き記載する一方、地方および全体では前年を上回った。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「首都圏のホテルでは客室単価の上げ止まりが顕著となりましたが、地方のホテルでは客室単価が前年同四半期比８％増、全体では同４％増となり、売上高は前年同四半期比1,692百万円増収の14,088百万円となりました。」
首都圏ホテルの客室単価の上げ止まりを引き続き記載する一方、地方ホテルおよび全体の客室単価は前年を上回った。 - FY2016再掲有価証券報告書
「前年に比べて円高傾向が続いたことや、宿泊地の地方分散化傾向が現れてきたこともあり、当社グループの宿泊施設においても首都圏を中心に客室単価の上昇率に鈍化がみられました。」
首都圏を中心とする客室単価上昇率の鈍化を、円高傾向と宿泊地の地方分散化に関連する事業環境として引き続き説明している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「一方で、首都圏の施設では、一昨年からの急激な宿泊単価の高騰により、国内客を中心に都内ホテルの利用を避ける動きなども見られ、従来からの単価上昇に一服感が出ました。」
首都圏での宿泊単価高騰を受け、国内客を中心に都内ホテルを避ける動きと、従来の単価上昇の一服が見られた。