システム関連の設備投資
FY2017-Q2に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2024。
乃村工藝社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は、361百万円（無形固定資産を含む）であります。その主要なものは、業務の効率化を目的としたDX・IT投資や、BIM推進関連の投資です。」
設備投資総額は361百万円となり、主要用途が収益認識会計基準対応や脱炭素化から、業務効率化を目的とするDX・IT投資およびBIM推進関連投資へ更新された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は、584百万円（無形固定資産を含む）であります。その主要なものは、収益認識に関する会計基準等への対応を目的としておこなったDX・IT投資や、脱炭素化にむけたサステナビリティ投資です。」
設備投資総額は前年度の816百万円から584百万円へ減少した一方、主な用途が収益認識会計基準対応のDX・IT投資および脱炭素化に向けた投資として示され、投資目的の記載が更新された。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は、816百万円（無形固定資産を含む）であります。その主要なものは、働き方改革を目的として行ったDX・IT投資であります。」
設備投資の主要用途が働き方改革を目的とするDX・IT投資として具体化され、当年度の総額816百万円が示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は、1,348百万円（無形固定資産を含む）であります。その主要なものは、基幹システム刷新により無形固定資産810百万円を取得したことによるものであります。」
基幹システム刷新に向けた投資を継続し、当年度は設備投資総額1,348百万円、無形固定資産810百万円を計上した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は、2,014百万円（無形固定資産を含む）であります。その主要なものは、基幹システム刷新に向けてのシステム投資等により無形固定資産1,740百万円を取得したことによるものであります。」
システム関連投資が基幹システム刷新として具体化し、無形固定資産1,740百万円、設備投資総額2,014百万円という規模が示された。 - FY2018前進有価証券報告書
「当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。工具、器具及び備品 ネットワーク機器 116百万円」
システム関連投資について、ネットワーク機器への具体的な投資額116百万円が識別できる。 - FY2017前進有価証券報告書
「当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。車両運搬具 社有車２台更新 27百万円 ソフトウェア ＩＴ刷新（協力社ビューア）78百万円 ソフトウエア仮勘定 ＩＴ刷新（ヒューマンリソースビューア）66百万円」
システム関連投資について、ＩＴ刷新の具体的対象と金額が識別できる。設備投資総額は2億39百万円であった。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における現金及び現金同等物は前連結会計年度末に比べて23億円増加し、当第２四半期連結会計期間末残高は208億5百万円となりました。投資活動によるキャッシュ・フローは、連結子会社の取得やシステム関連の設備投資により2億64百万円の支出（前年同期は24百万円の収入）となりました。」
システム関連の設備投資を、当第２四半期連結累計期間の投資活動における具体的支出要因として初めて識別できる。