PMOによるプロジェクト統制の強化
FY2016に初出。15回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、自主ビジネスへのシフトが順調に進んでいることに加え、ＰＭＯ（プロジェクトマネジメントオフィス）によるプロジェクト損失を最小限に抑えるための様々な活動が効果を発揮したことにより、前期に比べ1.4ポイント改善の31.9％となりました。」
PMOによるプロジェクト損失抑制活動と自主ビジネスへのシフトにより、売上総利益率が前期比1.4ポイント改善した。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、自主ビジネスへのシフトが順調に進んでいることに加え、PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）によるプロジェクト損失を最小限に抑えるための様々な活動が効果を発揮したことにより、前期に比べ0.7ポイント改善の30.5％となりました。」
PMOによるプロジェクト損失抑制活動を継続し、自主ビジネスへのシフトと合わせて売上総利益率を30.5％へ改善した。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、自主ビジネスへのシフトが順調に進んでいることに加え、PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）によるプロジェクト損失を最小限に抑えるための様々な活動が効果を発揮し、売上総利益率は前期に比べ1.7ポイント改善の29.8％となりました。」
PMOによるプロジェクト損失抑制の活動が継続し、売上総利益率は前期比1.7ポイント改善して29.8％となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、当社では、プロジェクト統制を策定するとともに、PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）を設置し、全社的な視点から各プロジェクトの規模、進捗、重要度及び緊急度を判断し、効果的な人材配分やプロジェクト支援、監査を実施することで、不採算プロジェクトの発生防止に努めております。」
PMOがプロジェクトの規模・進捗・重要度・緊急度を踏まえた人材配分、支援、監査を行う体制を記載し、売上総利益率28.1％への改善効果も説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「その結果、売上総利益率は前期に比べ1.0ポイント改善し26.9％となりました。」
PMOの活動により新たな大型不採算プロジェクトや中小型プロジェクトの損失を抑制し、売上総利益率が前期比1.0ポイント改善したと説明している。 - FY2021前進有価証券報告書
「その結果、売上総利益率は前期に比べ2.9ポイント改善の25.9％となりました。」
PMOがプロジェクト損失を最小限に抑える活動を行い、新たな大型の不採算プロジェクトの発生を抑制した結果、売上総利益率が前期比2.9ポイント改善したと説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「受注を拡大させる一方で、開発プロジェクトの損失を最小限に抑えるべく、PMO（プロジェクトマネンジメントオフィス）が現場に一歩踏み込んで課題を共有し、現場とともに課題解決にあたりました。問題プロジェクトの「キズ」を最小限に抑えていくことで、売上総利益率の改善につながりました。」
PMOが現場に踏み込んで問題プロジェクトの課題共有・解決にあたる運用を継続している。損失抑制と売上総利益率改善の効果は記載されたが、新たな体制変更は示されていない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「受注を拡大させる一方で、開発プロジェクトの損失を最小限に抑えるべく、PMO（プロジェクトマネンジメントオフィス）が現場に一歩踏み込んで課題を共有し、現場とともに課題解決にあたりました。問題プロジェクトの「キズ」を最小限に抑えていくことで、売上総利益率の改善につながりました。」
PMOが現場に一歩踏み込んで問題プロジェクトの課題共有・解決にあたる運用を記載し、プロジェクト損失の抑制と売上総利益率の改善につながったと説明している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、主力ソリューションによる「トップライン（売上）の拡大」を積極的に推進し、一方で、プロジェクト損失を最小限に抑えるべく、PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）の体制強化及び不採算プロジェクトの発生防止に努めました。」
PMO体制を強化し、新たな大型の不採算プロジェクトの発生を抑えることができたと説明している。売上総利益率は前期比0.7ポイント改善した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループは大型の不採算プロジェクトを発生させた前期の反省から、当期よりプロジェクト統制をさらに強化しプロジェクト損失の発生防止に努めており、その結果、当第３四半期連結累計期間の損益が改善いたしました。」
前期の大型不採算プロジェクトを受けたプロジェクト統制の強化と損失発生防止を継続し、損益改善につながったと説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループは大型の不採算プロジェクトを発生させた前期の反省から、当期よりプロジェクト統制をさらに強化しプロジェクト損失の発生防止に努めており、その結果、当第２四半期連結累計期間の損益が改善いたしました。」
前期の大型不採算プロジェクトを受けたプロジェクト統制の強化と損失発生防止を継続し、損益改善につながったと説明している。前四半期に示された統制強化からの新たな制度変更やマイルストーンは記載されていない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、当社グループは大型の不採算プロジェクトを発生させた前期の反省から、当期よりプロジェクト統制をさらに強化しプロジェクト損失の発生防止に努めており、その結果、当第１四半期連結累計期間の損益が改善いたしました。」
大型不採算プロジェクトを受け、当期からプロジェクト統制をさらに強化したと明記し、その結果として損益が改善したと説明している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）の権限と体制を刷新し、品質向上とプロジェクト損失の抑制を図ります。」
大型不採算プロジェクトを受け、既存のPMO活動の継続・強化に加えて、PMOの権限と体制の刷新を明示した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社はこのような事態に対応するため、ＰＭＯ推進の専門部署を設置し、全社的にプロジェクト管理・統制の強化を図っております。プロジェクト管理・統制の強化に加え、提案・見積り段階から納品に至るまで第三者機関による牽制機能を充実させることで、組織的な情報共有・状況把握を実現し、不採算プロジェクト発生の抑止に努めてまいります。」
PMO推進の専門部署と、提案・見積りから納品までの第三者機関による牽制機能が具体的に記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「ＰＭＯ活動を継続・強化し、ＫＰＩ（重要業績評価指標）設定による改善項目と目標可視化の管理で、プロジェクト遂行におけるリスクを未然に防ぎ、収益性の向上を図ります。」
PMO、KPI設定、改善項目と目標の可視化をプロジェクトリスク抑制と収益性向上の手段としている。