アナリティクス技術による企業価値向上
FY2016に初出。19回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「プログラミングの際に生成AIへ問い合わせを行いながらソース作成するという利用形態が定着してきており、複数のプロジェクトで活用し生産性が向上しております。さらに利用範囲を拡大し、要件定義から設計やテスト、運用の各工程に対しても実プロジェクトでの活用を進めております。」
生成AI活用が試行段階から複数プロジェクトでの定着・生産性向上へ進み、要件定義、設計、テスト、運用を含む全工程への実プロジェクト適用を進めている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「この研究の一環として、システム可視化ソリューション「ReverseNeo（リバースネオ）」へ生成AIの組込みを検討しました。その結果、処理フローや処理概要を自動生成する機能が実現し、2025年４月に新しいバージョンをリリースしました。」
生成AIの研究について、ReverseNeoへの組込みを検討する段階から、処理フローや処理概要の自動生成機能を実現し、2025年4月に新バージョンをリリースする段階へ進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「一昨年から取組んでおりますプログラミング時のAI活用として、生成AIに問い合わせをしながらのソース自動生成を試行してきましたが、実プロジェクトに活用し生産性が向上するという成果が出るところまで確認できました。」
AI・アナリティクス技術について、生成AIを用いたソース自動生成が試行段階から実プロジェクトでの活用と生産性向上の確認段階へ進んだ。可視化ソリューションReverseNeoへの生成AI組み込みによる高精度なドキュメント生成版のリリースも実施している。 - FY2024前進有価証券報告書
「一点目は、社内文書を学習させ、その内容に対する質問に答えるようなモデルを構築しております。AWS上の社内情報（ダミーデータ）を検索するChatアプリケーションを開発し、質問を投げかけると、関連する社内情報を効率的に取得できることなどを試行しております。」
従来のAI・アナリティクス研究を生成AIへ広げ、社内文書検索・質問応答モデルと、プログラミングや設計書からのソース生成の研究を開始した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、大阪狭山市と「AI窓口ナビゲーション実証実験に係る協定」を締結し、市役所の窓口案内の利便性向上を目的に、これまで当社が蓄積した「音声認識」、「音声変換」、「チャットボット」、「質問応答（Q&A）」等のAI技術を活用した「AI窓口ナビゲーション」の実用性の検証を行っております。」
AI・アナリティクス研究について、蓄積した音声認識・音声変換・チャットボット・質問応答技術を大阪狭山市の実証実験へ適用した。次年度の製品化・案件獲得活用も予定している。 - FY2021前進有価証券報告書
「音声データ変換ツール(Ai PLANET-VoiceConvert)の製品化」
AI・アナリティクス研究について、音声認識AIの性能評価・ソリューション開発研究から、音声データ変換ツールの製品化、チャットボットモデルや質問応答モデルの提供へ進展した。次年度は製品化及び案件獲得につなげる予定としている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当年度は、音声認識AIの性能評価、並びに、同AIを活用したソリューション開発の技術研究、ソリューション展開方式の検討を行い、技術戦略として進めている「当社が提供するSI開発、プロダクト及びサービスの提供に付加価値を加えるためのアナリティクス及びコグニティブ領域の先端技術の研究開発への取り組み」を継続しました。」
AI・アナリティクス研究について、音声認識AIの性能評価、ソリューション開発、サービス展開方式の検討まで具体化した。次年度には製品化・案件活用につなげる予定としている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当年度は、昨年度構築した３つのソリューションモデル、・質問応答モデル(Q&A)・自動応答モデル(チャットボット)・お客様の声分析モデル(VoC)と、これらのソリューションモデルを実証実験でご利用いただくためのPoC環境提供サービスや紹介するためのリーフレット、デモ環境、デモシナリオといったものの活用検証を行いました。」
AI・アナリティクスについて、3つのソリューションモデルとPoC環境、リーフレット、デモ環境・シナリオの活用検証を行った。さらにスコアリングやLSTMを活用した異常検知へ研究範囲を広げている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「AIの取り組みにつきましては、「IBM Watson Explorer」を利用した業務イノベーション支援サービスの受注を獲得いたしました。今後もさらに受注活動を展開し、既存顧客へのサービスの提供や、新規顧客の獲得につなげてまいります。」
AI・アナリティクスのサービス化について、IBM Watson Explorerを利用した業務イノベーション支援サービスの受注獲得を記載し、商用化が具体的に進展している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「AIの取り組みにつきましては、「IBM Watson Explorer」を利用した業務イノベーション支援サービスの受注活動を展開し、既存顧客へのサービスの提供や、新規顧客の獲得につながり始めております。」
アナリティクス・AIのサービス化について、IBM Watson Explorerを利用した既存顧客への提供と新規顧客獲得につながり始めた段階を引き続き記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「新たな分野として取り組んでいるAIにつきましては、「IBM Watson Explorer」を利用した業務イノベーション支援サービスの受注拡大に取り組み、既存顧客へのサービスの提供や、新規顧客の獲得につながり始めております。」
AI利活用について、IBM Watson Explorerによるサービスの既存顧客への提供と新規顧客獲得につながり始めたと記載し、サービス化が具体的に進展している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当年度は、ソリューションの創出の年と位置付け、要素技術を組み合わせたソリューションモデルの構築に取り組みました。ソリューションモデルは、いくつかの実証実験を行いながら、以下の３つのモデルに絞り整備を行いました。」
AI・アナリティクス研究を、質問応答、チャットボット、お客様の声分析の3モデルへ具体化した。PoCサービス、デモ環境等も整備し、既存顧客への提供と自社製品への組み込みを進めている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「AIを活用したサービスとしては、IBM Watson（多様なAPIとWatson Explorer）を利用した業務イノベーション支援サービスに取り組んでおります。具体的には、問合せに自動応答するチャットボットでの作業自動化、質問・回答のための膨大な情報の分類・検索による知識活用、消費者要望の分析によるマーケティングへの活用等について、既存顧客へのサービス提供を進めております。また、自社製品へ統計解析及び機械学習を組み込み、複数顧客への試行を通じて付加価値の高いサービスの検討を行っております。」
AI利活用について、チャットボットによる作業自動化、情報の分類・検索、消費者要望分析などの適用先を具体化し、既存顧客へのサービス提供を進めている。統計解析・機械学習を自社製品に組み込み、複数顧客で試行している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新たな分野であるAIについては、「IBM Watson Explorer」による業務イノベーション支援サービスの取り組みを開始しており、既存顧客へのサービス提供及び自社製品への組み込みを含めた検討を進めております。」
AIのサービス化について、IBM Watson Explorerによる業務イノベーション支援サービスの提供開始と、既存顧客への提供・自社製品への組み込みの検討を引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、新たな分野への取り組みとして、地理空間情報ソフトウエア（ベルギー・Luciad 社製）を活用した提案を行うとともに、AI利活用に向け「IBM Watson Explorer」による業務イノベーション支援サービスの取り組みを開始いたしました。」
AI利活用に向けたIBM Watson Explorerによる業務イノベーション支援サービスの取り組みを継続している。研究・サービス化の位置づけに重要な変更は記載されていない。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発活動は、攻めのIT（企業価値向上）分野としてクラウド(AWS Amazon Web Servicesの略)と、アナリティクス技術研究を高度化させたコグニティブ領域であるAI（人工知能）の研究に取り組みました。」
従来のアナリティクス技術研究を、コグニティブ領域のAI研究へ高度化する形で位置づけ直している。IBM Watson Explorerを用いた要素技術研究も行った。 - FY2016初出有価証券報告書
「アナリティクスは、予測分析により企業の競争優位を引き出し、企業価値向上に貢献する技術であり、過去状況の可視化が中心であったＢＩとは違い、現在から未来方向の可視化にフォーカスしたものであると言えます。」
決定木分析、クラスター分析等を調査し、顧客のマーケティング等への適用を想定した製品選定を進めている。