コスト構造改革と財務体質改善
FY2016に初出。30回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、自主ビジネスへのシフトが順調に進んでいることに加え、ＰＭＯ（プロジェクトマネジメントオフィス）によるプロジェクト損失を最小限に抑えるための様々な活動が効果を発揮したことにより、前期に比べ1.4ポイント改善の31.9％となりました。また、販管費率は前期に比べ0.9ポイント減少の19.8%となりました。」
自主ビジネスへのシフトとPMO活動を背景に、売上総利益率は31.9％、販管費率は19.8％となり、収益構造の改善が進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、自主ビジネスへのシフトが順調に進んでいることに加え、PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）によるプロジェクト損失を最小限に抑えるための様々な活動が効果を発揮したことにより、前期に比べ0.7ポイント改善の30.5％となりました。」
自主ビジネスへのシフトとPMO活動を背景に、売上総利益率は前期の29.8％から30.5％へ改善した。収益構造改革の効果が年次業績に具体的に表れている。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、自主ビジネスへのシフトが順調に進んでいることに加え、PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）によるプロジェクト損失を最小限に抑えるための様々な活動が効果を発揮し、売上総利益率は前期に比べ1.7ポイント改善の29.8％となりました。」
自主ビジネスへのシフトとPMO活動を背景に、売上総利益率は前期の28.1％から29.8％へ1.7ポイント改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上総利益率が大幅に改善したことにより営業利益は前年同四半期に比べ１億62百万円増加の９億９百万円、経常利益は前年同四半期に比べ１億85百万円増加の９億45百万円となりました。」
売上総利益率の大幅改善により、営業利益は前年同期の7億47百万円から9億9百万円へ増加した。収益構造改善の効果が継続して数値に表れている。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）によるプロジェクト損失を最小限に抑えるための様々な活動が効果を発揮し、売上総利益率は前期に比べ1.2ポイント改善の28.1％となりました。また、販管費率は前期に比べ0.4ポイント改善の20.2%となりました。」
PMO活動、開発効率化等による収益構造改善の結果として、売上総利益率が前期比1.2ポイント改善して28.1％、販管費率が0.4ポイント改善して20.2％となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「しかしながら、利益面につきましては、売上総利益率が改善したことに加え、当社が販売代理店として販売している地理空間情報ソフトウエア製品群「LUCIAD」のスポット的な売上が寄与し、営業利益は前年同四半期に比べ２億18百万円増加の10億94百万円、経常利益は前年同四半期に比べ１億97百万円増加の11億27百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前期に計上した事務所移転に係る特別損失の解消もあり前年同四半期に比べ２億10百万円増加の８億43百万円となりました。」
売上総利益率の改善とLUCIADのスポット売上を要因として、営業利益は前年同四半期比2億18百万円増の10億94百万円となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上総利益率が大幅に改善したことにより営業利益は前年同四半期に比べ１億18百万円増加の７億47百万円、経常利益は前年同四半期に比べ83百万円増加の７億60百万円、」
売上総利益率の大幅改善により、営業利益は前年同四半期の6億28百万円から7億47百万円へ増加した。収益構造改善の効果が数値で示されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「しかしながら、利益面につきましては、売上総利益率が大幅に改善したことにより営業利益は前年同四半期に比べ23百万円増加の３億44百万円、経常利益は前年同四半期に比べ９百万円減少の３億61百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期に比べ50百万円減少の１億51百万円となりました。」
売上総利益率の大幅改善により、営業利益は前年同期の3億20百万円から3億44百万円へ増加した。コスト・収益構造改善の効果が数値で示されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「その結果、売上総利益率は前期に比べ1.0ポイント改善し26.9％となりました。」
PMOによるプロジェクト損失抑制、開発効率化、要員シフト等の効果により、売上総利益率は25.9％から26.9％へ改善し、営業利益も8億30百万円から12億97百万円へ増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、増収効果に加えて売上総利益率の改善や販売費及び一般管理費の減少により営業利益は前年同四半期に比べ３億62百万円増加の８億75百万円、経常利益は前年同四半期に比べ３億50百万円増加の９億30百万円、」
増収効果、売上総利益率の改善、販売費及び一般管理費の減少を要因として、営業利益は前年同四半期の５億13百万円から８億75百万円へ、経常利益は５億80百万円から９億30百万円へ増加した。コスト構造改善の効果が具体的な業績数値に表れている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、増収効果に加えて売上総利益率の改善や販売費及び一般管理費の減少により営業利益は前年同四半期に比べ２億円増加の６億28百万円、経常利益は前年同四半期に比べ２億16百万円増加の６億77百万円、」
増収、売上総利益率の改善、販売費及び一般管理費の減少により、営業利益は前年同四半期比2億円増、経常利益は2億16百万円増となった。コスト構造改善の効果が具体的な業績数値に表れている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、開発業務の効率化により売上総利益率が改善したこと、及び販売費及び一般管理費が減少したことにより営業利益は前年同四半期に比べ１億61百万円増加の３億20百万円、経常利益は前年同四半期に比べ１億85百万円増加の３億70百万円となりました。」
開発業務の効率化と販管費削減を継続し、営業利益は前年同期比1億61百万円増、経常利益は1億85百万円増となった。コスト構造改善の効果が四半期業績に具体的に表れている。 - FY2021前進有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は減収の影響により前期に比べ66百万円減少の８億30百万円となりましたが、プロジェクト統制強化によるプロジェクト損益の改善、各事業の需要に応じた柔軟な人材配置の実施によるコスト削減等により、売上高営業利益率は前期に比べ0.2ポイント上昇し4.2％となりました。」
減収減益となる一方、プロジェクト統制強化と需要に応じた人材配置によるコスト削減により、売上高営業利益率は前期の4.0％から4.2％へ改善した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「各事業の需要に応じた柔軟な人材配置を進めるとともに、テレワークを本格的に導入したことによるコスト削減効果もあり、営業利益は前年同四半期に比べ94百万円減少の４億27百万円、経常利益は前年同四半期に比べ89百万円減少の４億60百万円となりました。」
需要に応じた柔軟な人材配置とテレワークの本格導入を具体的なコスト構造改善策として記載し、コスト削減効果があったと説明している。営業活動によるキャッシュ・フローも前年同四半期の2億30百万円の支出から3億21百万円の収入へ転換した。 - FY2020前進有価証券報告書
「今後もたな卸資産の削減、受注の増大及び売掛金の早期回収等により営業活動によるキャッシュ・フローの拡大を図ってまいります。当連結会計年度におきましては、営業活動によるキャッシュ・フローが大きく拡大したことにより、当連結会計年度末における当社グループの現金及び現金同等物の残高は93億７百万円と、前期末比16億75百万円増加いたしました。」
棚卸資産削減、受注増大、売掛金早期回収を通じたキャッシュ・フロー拡大を継続し、営業活動によるキャッシュ・フローは前期11億48百万円から21億85百万円へ増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「受注を拡大させる一方で、開発プロジェクトの損失を最小限に抑えるべく、PMO（プロジェクトマネンジメントオフィス）が現場に一歩踏み込んで課題を共有し、現場とともに課題解決にあたりました。問題プロジェクトの「キズ」を最小限に抑えていくことで、売上総利益率の改善につながりました。」
PMOによる問題プロジェクトへの対応と開発効率化を継続し、売上総利益率の改善が増収効果とともに販管費増を吸収した。営業利益は前年同期の4億49百万円から7億35百万円へ改善した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「受注を拡大させる一方で、開発プロジェクトの損失を最小限に抑えるべく、PMO（プロジェクトマネンジメントオフィス）が現場に一歩踏み込んで課題を共有し、現場とともに課題解決にあたりました。問題プロジェクトの「キズ」を最小限に抑えていくことで、売上総利益率の改善につながりました。」
PMOによる問題プロジェクトへの現場密着型の課題解決を通じ、売上総利益率の改善につながったと説明している。営業利益も前年同期比2億45百万円改善しており、収益構造改善の効果が示されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、増収効果に加え、開発業務の効率化により売上総利益率が改善し、営業利益は前年同四半期に比べ２億41百万円改善の１億81百万円、経常利益は前年同四半期に比べ２億45百万円改善の２億２百万円となりました。」
開発業務の効率化を継続し、増収効果と売上総利益率の改善により、営業利益は前年同期の59百万円の損失から181百万円の利益へ改善した。コスト・生産性改善の効果が四半期業績に具体的に表れている。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、ソフトウエア開発における部品化・再利用をはじめとする開発作業の効率化や、人事評価制度の運用における管理工数の削減といった社内業務プロセスの簡素化によるコスト削減など、収益構造の改善に取り組みました。」
開発部品の再利用、人事評価制度の管理工数削減、社内プロセス簡素化を具体策として実施した。売上総利益率は前期比0.7ポイント改善し、販管費及び一般管理費の減少による利益増は91百万円となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、安定した収益基盤の確立に向け、積極的な受注活動を推進し、事業拡大に注力するとともに、システム開発作業の効率化やPMOの体制強化による不採算プロジェクトの発生防止、社内業務プロセスの簡素化によるコスト削減など、収益構造の改善に取り組みました。」
開発作業の効率化、PMO体制強化、社内業務プロセスの簡素化を継続し、営業損益の前年同四半期からの改善要因として、増収による2億79百万円、売上総利益率改善による44百万円、販売費及び一般管理費の減少による2億39百万円を開示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、安定した収益基盤の確立に向け、積極的な受注活動を推進し、事業拡大に注力するとともに、システム開発作業の効率化やPMOの体制強化による不採算プロジェクトの発生防止、社内業務プロセスの簡素化によるコスト削減など、収益構造の改善に取り組みました。」
システム開発作業の効率化、PMO体制強化、社内業務プロセスの簡素化を具体策として継続し、販売費及び一般管理費の減少による1億88百万円、売上総利益率改善による32百万円など、営業損益の改善要因を開示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、安定した収益基盤の確立に向け、積極的な受注活動を推進し、事業拡大に注力するとともに、システム開発作業の効率化やコスト削減など収益構造の改善に取り組みました。この結果、当第１四半期連結累計期間の営業損益の前年同四半期からの変動要因は、増収による損益改善が19百万円、売上総利益率改善による損益改善が33百万円、販売費及び一般管理費の減少による損益改善が99百万円であります。」
開発作業の効率化・コスト削減を継続し、増収、売上総利益率改善、販売費及び一般管理費の減少により、前年同期比で合計151百万円の営業損益改善要因を開示している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「収益性の改善に向けて、外注依存度の高いプロジェクトの内製化を進めます。」
従来の開発効率化・外注費抑制に加え、外注依存度の高いプロジェクトの内製化を明示した。たな卸資産削減や売掛金の早期回収による営業キャッシュ・フロー拡大も掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、システム共通基盤（エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート社の「intra-mart（イントラマート）」）による効率的なシステム開発の拡大を図るとともに、」
共通基盤による効率的なシステム開発の拡大を引き続き記載しているが、新たなコスト削減目標や組織上のマイルストーンは示していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、安定した収益基盤の確立に向け、積極的な受注活動を推進し事業拡大に注力するとともに、システム開発作業の効率化と外注費の抑制など収益構造の改善に取り組んでまいりました。」
システム開発作業の効率化と外注費の抑制による収益構造改善を引き続き記載しているが、新たな組織上のマイルストーンや削減目標は示していない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「収益構造の改善に向けては、平成28年４月より横断的な共通業務を担う専任部門を新設し、システム開発作業の効率化と外注費の抑制に取り組みました。」
平成28年4月に新設した専任部門による開発効率化・外注費抑制を継続している。新たな削減目標や別の組織上のマイルストーンは記載していない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、競争力強化に向けた主力製品及び成長・収益期待分野への投資を積極的に行うとともに、コスト構造改革として平成28年４月より横断的な共通業務を担う専任部門を新設し、システム開発作業の効率化と外注費の抑制に取り組んでまいりました。」
平成28年4月に新設した専任部門による開発作業の効率化・外注費抑制を継続している。生産性向上や一般管理費削減にも取り組んでいるが、新たな具体的マイルストーンは記載されていない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、競争力強化に向けた主力製品及び成長・収益期待分野への投資を積極的に行うとともに、コスト構造改革として平成28年４月より横断的な共通業務を担う専任部門を新設し、システム開発作業の効率化と外注費の抑制に取り組んでまいりました。この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は90億29百万円（前年同四半期は売上高90億41百万円）となりました。利益面につきましては、生産性の向上や一般管理費の削減に向けた取り組み等により利益率は改善しつつあり、営業利益は37百万円（前年同四半期は営業損失１億24百万円）となりました。」
平成28年4月に新設した専任部門を通じた開発作業効率化・外注費抑制を継続し、生産性向上や一般管理費削減の取り組みにより営業利益37百万円を計上した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「コスト構造改革への取り組みとして平成28年４月より横断的な共通業務を担う専任部門を新設し、更なる業務効率化を図ってまいりました。」
横断的な共通業務を担う専任部門を平成28年4月に新設したという具体的な組織上の進展を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「管理機能の集約・統合を進め、間接部門要員を直接部門へのシフト、ＢＰＲ（ビジネスプロセスリエンジニアリング）推進により、対前年度３．３％の本社費の圧縮を図りました。」
管理機能の集約、要員シフト、BPRを通じた本社費削減を実施したと記載している。