NCS&A（9709）・リスク対処
収益見込み低下によるソフトウェア資産の減損
FY2018に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2022。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ソフトウェア投資・開発資産の回収可能性低下による減損リスク105社が書いているテーマ・逆風109社・追い風0社
NCS&Aがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中19社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている105社のうち14社を表示しています。上の文は105社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2021年４月１日 至 2022年３月31日） 該当事項はありません。」
収益見込み低下によるソフトウェア減損は当年度には発生せず、前年度の549千円から当年度はゼロとなった。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループは、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分により資産のグルーピングを行っております。上記の事業用資産につきましては、当初予定していた収益を見込めなくなったため、回収可能性を考慮の上、減損損失を認識し特別損失に計上しております。」
収益見込み低下によるソフトウェア減損は当年度も549千円発生したが、前年度の1,362万8千円から大幅に減少した。リスクは残存するものの影響額は縮小している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上しております。」
大阪市の事業用ソフトウエアについて、当初予定していた収益を見込めなくなったことを理由に1,362万8千円の減損損失を計上した。収益見込み低下によるソフトウェア資産減損が再び実績として表れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当初予定していた収益を見込めなくなったため、回収可能性を考慮し減損損失を認識し、特別損失に計上しております。」
大阪市の事業用ソフトウェアについて当初予定した収益を見込めなくなり、195,529千円の減損損失を計上した。今後も事業環境の変化に応じた厳格な評価を行うとしている。