事業継続活動による自然災害等への備え
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中22社が悪化側に。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社グループでは、社員及び会社資産の安全を確保するとともに、迅速かつ適切な対応による復旧及び事業継続が最優先であるとの認識のもと、こうしたリスクの発生に備えてデータセンターの活用や有事を想定した訓練の実施等により事業継続活動に取組んでおります。」
事業継続活動について、従来のデータセンター活用に加え、有事を想定した訓練の実施を具体的な備えとして記載した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、社員及び会社資産の安全を確保するとともに、迅速かつ適切な対応による復旧及び事業継続が最優先であるとの認識のもと、こうしたリスクの発生に備えてデータセンターの活用等により事業継続活動に取り組んでおります。」
自然災害等への事業継続活動について、データセンターの活用を含む既存の備えを継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループでは、社員及び会社資産の安全を確保するとともに、迅速かつ適切な対応による復旧及び事業継続が最優先であるとの認識の下、こうしたリスクの発生に備えてデータセンターの活用等により事業継続活動に取り組んでおります。」
自然災害・パンデミックへの事業継続活動について、データセンターの活用を含む具体的な継続手段を記載した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症への対応といたしましては、顧客、ビジネスパートナー、社員及びその家族の安全確保・感染予防、感染拡大防止を最優先する方針のもと、社会インフラを担う企業の一端として事業継続に向けた対策を随時実施いたしました。」
新型コロナウイルス感染症を含む事業中断への備えとして、安全確保、感染予防、感染拡大防止、事業継続に向けた対策を引き続き実施したと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症への対応といたしましては、顧客、ビジネスパートナー、社員及びその家族の安全確保・感染予防、感染拡大防止を最優先する方針のもと、社会インフラを担う企業の一端として事業継続に向けた対策を随時実施いたしました。」
自然災害・感染症への備えとしての従来の事業継続活動から、新型コロナウイルス感染症に対する安全確保、感染予防、感染拡大防止、事業継続対策を実際に実施した段階へ進んでいる。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「自然災害対策に加えパンデミックを想定したBCP（事業継続計画）を検討・策定するとともに、災害対策としての社内IT環境、オフィス環境の見直しや必要物資の備蓄の強化を行ってまいります。」
従来の自然災害等への事業継続活動から、パンデミックを想定したBCPの検討・策定、社内IT・オフィス環境の見直し、必要物資の備蓄強化へ対象と施策を拡大した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、こうしたリスクの発生に備えて事業継続活動に取り組んでおります。」
自然災害、テロ、感染症等への備えとして事業継続活動を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、こうしたリスクの発生に備えて事業継続活動に取り組んでおります。」
自然災害、テロ、感染症等への備えとして事業継続活動を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループでは、こうしたリスクの発生に備えて事業継続活動に取り組んでおります。」
自然災害、テロ、感染症等による事業中断リスクへの備えとして、事業継続活動を実施していると記載している。