業績の第4四半期偏重
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2024-Q1。
アイ・エス・ビーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当四半期に売上計上予定であった物件にて人手不足の影響もあり工期の延長等をうけ、売上高は前年同四半期を下回りました。」
工期延長により予定していた売上計上時期に影響が生じ、セキュリティシステム事業の四半期売上高が前年同四半期を下回った。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「第４四半期以降の受注残も例年を上回って推移しており、当面の業績も底堅く推移すると予想しています。」
セキュリティシステム事業について、第4四半期以降の受注残が例年を上回っていると記載しており、四半期ごとの売上計上の偏りを前提とした見通しを継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「第１四半期に期ずれで売上計上した影響もあり、当第２四半期連結会計期間の売上高はやや伸び悩んだものの、既設物件のリニューアル需要を計画以上に取り込めたこと、リカーリングビジネスが概ね計画通りに拡大できたこと等により、第２四半期累計期間を通して好調に推移し、売上高は前年同四半期に比べ大きく増加いたしました。」
第1四半期への売上計上の期ずれが第2四半期会計期間の売上高の伸び悩みに影響し、業績計上時期の偏りに関するリスクが実際に表れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「セキュリティシステム事業は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を受け、一部の売上が繰延になったものの、リニューアル物件の増加に加え、同感染症対策としてのサーマルカメラや、建設キャリアアップシステム（CCUS）関連も好調に推移し、売上高は、増加いたしました。」
新型コロナウイルス感染症により一部売上の計上時期が繰り延べられ、売上・利益の計上時期に関するリスクが実際に現れたと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高及び利益は、第１四半期および第４四半期に偏重する傾向を有しています。これは、セキュリティシステム事業の売上高計上時期が３月末に多く発生する傾向であることと、情報システム事業の入札案件の確定が例年第４四半期に集中することが多く、いずれの入札案件も工事進行基準に適合した取引であるため、売上高計上時期が年度末（12月）に多く発生する傾向にあることが主たる要因です。」
第1四半期・第4四半期への業績偏重と、セキュリティシステム事業の3月計上および情報サービス事業の年末計上という要因を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高及び利益は、第１四半期および第４四半期に偏重する傾向を有しています。」
第1四半期および第4四半期への業績偏重と、その四半期別の売上高・利益の構造を年次報告書でも再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高及び利益は、第１四半期および第４四半期に偏重する傾向を有しています。」
第1四半期・第4四半期への業績偏重を、四半期別の売上高・利益数値とともに年次報告書で再確認している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「セキュリティシステム事業は、堅調に推移しておりますが、一部に工期の遅れが生じたことにより、売上の計上時期が第２四半期になったこと等が影響し、売上高、営業利益ともに前年同期を下回りました。」
工期遅延によりセキュリティシステム事業の売上計上が第2四半期へずれ、四半期業績に実際の影響が生じている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループの売上高及び利益は、第１四半期および第４四半期に偏重する傾向を有しています。これは、セキュリティシステム事業の売上高計上時期が３月末に多く発生する傾向であることと、情報システム事業の入札案件の確定が例年第４四半期に集中することが多く、いずれの入札案件も工事進行基準に適合した取引であるため、売上高計上時期が年度末（12月）に多く発生する傾向にあることが主たる要因です。」
従来の第4四半期偏重から、セキュリティシステム事業の3月計上を含む第1四半期・第4四半期偏重へ、要因と四半期実績を含めて説明が変わっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの売上高及び利益は、第４四半期に偏重する傾向を有しています。」
入札案件の確定と工事進行基準による売上計上時期を主因として、売上高・利益が第4四半期に偏る構造をリスクとして開示している。