携帯端末・インフラ開発分野への依存
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中29社が悪化側に。
- FY2024対処有価証券報告書
「当社グループは、これまで培った技術力やノウハウの活用による生産性の向上、新規顧客の開拓や、子会社ごとの得意分野と地域特性の活用によるグループシナジーの発揮を通じ収益基盤の拡大を図るとともに、社内で蓄積されたプラットフォームの活用などのノウハウ共有、ソリューションパートナー企業との協業等による収益性の高いプライム案件の獲得、さらには顧客志向のプロダクト事業推進による収益力の向上など、ソリューション事業の規模拡大と高収益化を進め、特定分野への依存度の低減に努めております。」
携帯端末・インフラ等の特定分野への依存に対し、新規顧客、グループシナジー、プライム案件、プロダクト事業などによる依存度低減策を具体化している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「モバイルインフラは見込んでいたとおり5G関連で縮小、移動無線端末は既存顧客の端末開発が縮小となり、売上高は前年同期に比べ減少いたしました。」
従来型の依存分野であるモバイルインフラは5G関連の縮小、移動無線端末は既存顧客の端末開発縮小により、売上高が前年同期を下回った。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「携帯端末は主要顧客からの受注が減少、モバイルインフラは6G実用化まで縮小傾向にあり、売上高は前年同四半期に比べ減少いたしました。」
従来型の携帯端末・モバイルインフラ分野について、主要顧客からの受注減少と、6G実用化までの縮小傾向を記載している。需要面の依存リスクが再び強く示されている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「インフラは半導体不足緩和を受け、機器更改の受注が回復しており、売上高は前年同四半期に比べ増加いたしました。」
半導体不足の影響が緩和し、従来伸び悩んでいたインフラ系の機器更改受注が回復、売上高も前年同四半期を上回ったと記載している。 - FY2023-Q1半導体不足解消の兆しと機器更改受注の増加有価証券報告書
「インフラ系は半導体不足が解消されはじめ、機器更改の受注が好調に推移し、売上高は、前年同四半期に比べ増加いたしました。」
従来のインフラ系における半導体不足の影響について、解消されはじめたとの変化を示し、機器更改の受注・売上高が増加したと記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「5G関連業務は基地局業務のピークは越え、開発規模は縮小傾向にあるものの、売上高は前年同四半期に比べ増加いたしました。」
携帯端末・モバイルインフラに近い5G基地局業務について、ピークを越え開発規模が縮小傾向にあると記載され、従来型の依存分野の需要面のリスクが継続している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「「モビリティソリューション」は、車載については半導体不足の影響が現れ始めておりますが、新規ユーザー獲得に注力したことに加え、5G関連業務が堅調に推移し、売上高は、増加いたしました。」
携帯端末・モバイルインフラ等を基盤としてきた事業構造に関連し、車載分野で半導体不足の影響が現れ始めたと記載している。一方、新規ユーザー獲得と5G関連業務により売上高は増加した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「モバイルインフラ」は、基地局開発の業務の低コスト化の影響を受けましたが、5G関連の開発評価業務が増加したことを受け」
携帯端末・モバイルインフラ分野では従来型業務の低コスト化・減少が続く一方、5G関連の開発評価業務が増加している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「一方、「携帯端末」は、主要メーカのスマートフォンの新規開発機種の減少や開発費の削減、「モバイルインフラ」は、基地局開発業務の低コスト化の影響により、前年同四半期に比べ売上高は減少いたしました。」
携帯端末・モバイルインフラを基盤としてきた事業構造と、同分野の市場・案件動向が売上に影響する状況を継続して示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、携帯端末及びそのインフラ開発などメーカー等からのソフトウェア受託開発業務を主な事業として事業基盤を拡大してまいりました。当社グループは当該分野で培った技術力を活用して他分野での顧客開拓に努めておりますが、これらの事業における需要が減少した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
携帯端末・インフラ開発を基盤としてきた事業構造と、同分野の需要減少リスクを継続して開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方で「携帯端末」は、メーカによるスマートフォンの開発機種の減少、「モバイルインフラ」は、基地局の開発縮小の影響が大きく、前年同四半期を下回る結果となりました。」
携帯端末・モバイルインフラを基盤としてきた事業構造と、同分野の市場・案件動向が売上に影響する状況を継続して示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方で「携帯端末」は、メーカーによるスマートフォンの開発機種の減少の影響等をアプリ開発業務で補うべく注力してまいりました。「モバイルインフラ」は、基地局の開発縮小の影響が大きく、前年同四半期を下回る結果となりました。」
携帯端末・モバイルインフラを基盤としてきた事業構造と、同分野の市場・案件動向が売上に影響する状況を継続して示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「携帯端末」、「モバイルインフラ」は、期首計画は、達成したものの、主要メーカのスマートフォン開発費削減や基地局開発の業務の低コスト化の影響により、前年四半期に比べ売上高は減少致しました。」
携帯端末・モバイルインフラを基盤としてきた事業構造と、同分野の市場・案件動向が売上に影響する状況を継続して示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、携帯端末及びそのインフラ開発などメーカー等からのソフトウェア受託開発業務を主な事業として事業基盤を拡大してまいりました。当社グループは当該分野で培った技術力を活用して他分野での顧客開拓に努めておりますが、これらの事業における需要が減少した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
携帯端末・インフラ開発を基盤としてきた事業構造と、同分野の需要減少リスクを継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、携帯端末及びそのインフラ開発などメーカー等からのソフトウェア受託開発業務を主な事業として事業基盤を拡大してまいりました。」
携帯端末・インフラ開発を基盤としてきた事業構造と、当該分野の需要減少リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、携帯端末及びそのインフラ開発などメーカー等からのソフトウェア受託開発業務を主な事業として事業基盤を拡大してまいりました。」
携帯端末・インフラ開発を基盤としてきた事業構造と、同分野の需要減少が業績に影響する可能性を記載している。