7つのプロダクト事業の展開・拡大による二輪経営
FY2017に初出。23回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「「プロダクトソリューション」におきましては、MDM事業のキッティングを含む一貫した提供体制を背景に、既存顧客からの継続的な引き合いに支えられ、売上高は前年同期に比べ増加いたしました。」
MDM事業でキッティングを含む一貫提供体制を整え、既存顧客からの継続的な引き合いを背景に増収となった。 - FY2025-H1MDM・IoTの反動減有価証券報告書
「「プロダクトソリューション」のMDM・IoTは前期の大口機器販売等の反動で、売上高は前年同期に比べ減少いたしました。」
プロダクト事業では、MDM・IoTが前期の大口機器販売等の反動により減収となった。 - FY2024MDM縮小とWi-SUNによる増収有価証券報告書
「「プロダクトソリューション」のMDM事業は大口顧客の解約でやや縮小も、Wi-SUN案件が順調、売上高は前連結会計年度に比べ増加いたしました。」
プロダクト事業では、従来のMDM拡大に対して大口顧客の解約による縮小要因が生じた一方、Wi-SUN案件が順調に推移し、全体では増収となった。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「「プロダクトソリューション」のMDMはキッティングサービスを含め堅調に推移、IoTのWi-SUN案件を受注し、売上高は前年同期に比べ増加いたしました。」
プロダクト事業では、MDMのキッティングサービスを含む事業が堅調に推移し、IoTのWi-SUN案件を受注したことで売上高が前年同期を上回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「「プロダクト」のMDM事業は、利用者の増加により堅調に推移し、売上高は前年同四半期に比べ増加いたしました。」
MDM事業で利用者が増加し、売上高も前年同四半期を上回った。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「「プロダクトソリューション」のMDM事業は、利用者の増加により堅調に推移し、売上高は前年同四半期に比べ増加いたしました。」
7つのプロダクト事業のうちMDM事業で利用者が増加し、売上高も前年同四半期を上回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「「プロダクトソリューション」のMDM事業は、セキュリティ機能強化等により堅調に推移し、売上高は前年同四半期に比べ増加いたしました。」
プロダクト事業のMDMでセキュリティ機能強化を進め、売上高が前年同四半期を上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「「プロダクトソリューション」のMDM事業（モバイルデバイス管理）サービス関連は、ワンストップサービス導入や営業力強化により堅調に推移し、売上高は前年同期に比べ増加いたしました。」
プロダクト事業のMDMについて、ワンストップサービス導入と営業力強化により、通期売上高が前年同期を上回った。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「「プロダクトソリューション」は、MDM事業はワンストップサービス導入や営業力強化による新規顧客の増加等により、売上高は前年同四半期に比べ増加いたしました。」
プロダクト事業のMDMについて、ワンストップサービスの導入と営業力強化により新規顧客が増加し、売上高が前年同四半期を上回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「「プロダクトソリューション」は、MDM事業は営業力強化による新規顧客の増加等により、売上高は前年同四半期に比べ増加いたしました。」
プロダクト事業のMDMについて、営業力強化により新規顧客が増加し、売上高が前年同四半期を上回ったと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「「プロダクトソリューション」は、受注が伸び悩み、売上高は、減少いたしました。」
プロダクト事業を改称したプロダクトソリューションについて、受注の伸び悩みと売上高減少が続いていると記載している。 - FY2021-Q2プロダクトソリューション受注伸び悩み有価証券報告書
「「プロダクトソリューション」は、受注が伸び悩み、前年同四半期に比べ売上高は、減少いたしました。」
プロダクト事業をプロダクトソリューションへ改称した一方、当四半期は受注が伸び悩み、売上高が前年同期を下回ったと記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「これからは、よりお客様に満足いただけるよう、技術力、プロダクト、営業力を融合させたソリューションを提供するとともに、新しいビジネスモデルでのサービス提供にも挑戦してまいります。」
7つのプロダクト事業を受託開発との二輪経営で拡大する従来の整理から、技術・製品・営業を融合したソリューション事業の創出へ重点を移している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、現在７つのプロダクト事業を展開しております。」
受託開発型ビジネスとプロダクト事業による二輪経営を継続し、7つのプロダクト事業の販売・開発拡大を進めている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「プロダクト事業は、営業活動の成果が出てきており、引き続き受注獲得に向け鋭意注力してまいります。」
プロダクト事業の販売・受注拡大に向けた営業活動を継続している。営業活動の成果に言及しているが、具体的な販売件数や金額は示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「プロダクト事業においては、引き続き販売につながるよう営業活動に鋭意注力して取り組んでおります。」
プロダクト事業の販売拡大に向けた営業活動への注力を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、現在７つのプロダクト事業を展開しております。その内訳は、（１）もともと当社にあったソフト開発技術を活用することで創出したプロダクト－４つ、（２）他社で既に開発され、展開されていたプロダクトの事業譲渡を受け、当社技術を付加したプロダクト－２つ、（３）プロダクトを所有している企業自体を取得し、その企業と当社で技術的にタッグを組み新たなプロダクトを創出したり、当社技術を既存プロダクトに付加することで付加価値を高めたプロダクト－１つ」
7つのプロダクト事業の内訳と、既存製品の機能改善、事業譲渡先との協業、取得企業との共同開発・販売という展開手段を具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「プロダクト事業においては、前年同四半期を上回って推移しており、引き続き営業活動に鋭意注力し展開と拡大へ向けた取組みを進めております。」
プロダクト事業が前年同期を上回って推移し、販売拡大に向けた営業活動を継続していると再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「プロダクト事業においては、引き続き販売につながるよう営業活動に鋭意注力して取り組んでおります。」
プロダクト事業の販売拡大に向けた営業活動への注力を継続している。新たな販売開始等の個別マイルストーンは記載していない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「プロダクト事業においては、平成30年４月より、「PET-CT診断用DICOMビューア L-Share Viewer」の販売を開始するなど着実に成果が出始めております。」
プロダクト事業の展開について、PET-CT診断用DICOMビューア「L-Share Viewer」の販売開始という具体的な成果を記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、現在７つのプロダクト事業を展開しております。」
受託開発に偏重した事業ポートフォリオを、受託開発型ビジネスとプロダクト事業の「２つの車輪経営」に変える取り組みとして、7つのプロダクト事業の展開・販売拡大を独立した経営戦略として記載している。