サブスクリプション等の新たなビジネスモデルへの取り組み
FY2019に初出。17回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「リカーリングビジネスが順調に拡大したことに加え、セキュリティ強化や設備更新等のリニューアル案件の獲得が好調に推移したことにより、売上高は前年同期に比べ増加いたしました。」
継続収益型のリカーリングビジネスが順調に拡大し、セキュリティ強化・設備更新等のリニューアル案件の獲得とともに増収に寄与した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「リカーリングビジネスにおける月額課金高の伸びが全体の収益底上げに貢献し」
継続収益型のリカーリングビジネスについて、月額課金高の伸びがセキュリティシステム事業全体の収益を底上げしたと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「リカーリングビジネスにおいては引き続き堅調に月額課金高を伸ばしており」
新たなビジネスモデルとしてのリカーリングビジネスで月額課金高が伸長し、セキュリティシステム事業の増収・増益に寄与している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「かねてより注力してまいりましたリニューアル物件の受注獲得に成果がみられたことや、リカーリングビジネスも堅調に推移しており、売上高は前年同期を上回りました。」
継続収益型のビジネスについて、リニューアル物件の受注獲得に成果がみられ、リカーリングビジネスも堅調に推移したと記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、前年に伸びた建設キャリアアップシステム（CCUS）関連機器の貸出しや、クラウド型入退室管理システムALLIGATE等のリカーリングビジネスの貢献で計画を上回りました」
CCUS関連機器の貸出しやALLIGATE等のリカーリングビジネスが、セキュリティシステム事業の利益面で計画超過に貢献したと記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「リカーリングビジネスも概ね計画通りに契約残高を増やせたこと等により、第３四半期累計期間を通して全般好調に推移し、売上高は、前年同四半期を大きく上回りました。」
継続収益型のリカーリングビジネスで契約残高を概ね計画通り増加させ、セキュリティシステム事業の売上増加に寄与した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「リカーリングビジネスが概ね計画通りに拡大できたこと等により、第２四半期累計期間を通して好調に推移し、売上高は前年同四半期に比べ大きく増加いたしました。」
継続収益型のリカーリングビジネスが概ね計画どおりに拡大し、セキュリティシステム事業の売上増加に寄与したと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「またリカーリングビジネスも底堅く推移したことで、売上高は、前年同四半期に比べ大幅に増加いたしました。」
サブスクリプション等の継続収益型ビジネスについて、リカーリングビジネスが底堅く推移したと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益面に関しましては、主に建設キャリアアップシステム（CCUS）関連機器やALLIGATE等のリカーリングビジネスが順調に伸びたことに加え、のれんの償却が終了したことにより販売費及び一般管理費が減少し、前年同期に比べ増加しました。」
新たなビジネスモデルによる収益機会について、CCUS関連機器やALLIGATE等のリカーリングビジネスが伸長し、セキュリティシステム事業の利益増加に寄与したと記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「一方でリカーリングビジネスは堅調に推移し契約数が伸びております。」
新たなビジネスモデルによる収益機会について、セキュリティシステム事業のリカーリングビジネスで契約数が伸びたと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「一方でリカーリングビジネスは堅調に推移いたしました。」
新たなビジネスモデルによる収益機会について、セキュリティシステム事業のリカーリングビジネスが堅調に推移したと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これからは、よりお客様に満足いただけるよう、技術力、プロダクト、営業力を融合させたソリューションを提供するとともに、新しいビジネスモデルでのサービス提供にも挑戦してまいります。」
サブスクリプション等の新たなビジネスモデルへの取り組みというテーマを、ソリューション提供と組み合わせた新しいサービス提供への挑戦として継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「今後は、サブスクリプションなどの新たなビジネスモデルにも取り組み、収益向上に努めてまいります。」
プロダクト事業の収益向上に向け、サブスクリプションなど新たなビジネスモデルへ取り組む方針を初めて明示している。