人財の採用・育成・次世代リーダー育成
FY2016に初出。13回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、ITサービス市場における競争力強化及びグループのDX推進を見据え、全従業員を対象としたデジタル関連研修やリスキリングによる人財育成に注力し、プロフェッショナルとして自律的にキャリアを形成できる支援体制を強化しております。」
人財育成施策が、全従業員対象のデジタル研修、リスキリング、自律的なキャリア形成支援へ具体化した。 - 2026-05-29初出株主総会
「リスキリング支援や、社内流動性を高める人財ローテーションを通じ、次世代を担う人財の確保と育成に注力いたします。」
AI等に精通した技術者や次世代リーダーの確保・育成手段として、リスキリング支援と人財ローテーションを具体的に示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「同計画においても引き続きソリューションサービス事業を成長事業と位置づけ、ストックビジネスの拡充や人財の強化を推進し、グループ全体ではグループ総合力の強化、投資の拡大などに注力することで持続的成長に向けた事業基盤の再構築に尽力してまいります。」
人財の強化を、ストックビジネス拡充やグループ総合力強化と並ぶ中期計画上の施策として引き続き掲げている。 - FY2025-H1採用費用強化による減益有価証券報告書
「大型案件による反動減と主要顧客の内製化の影響、更には採用費用の強化などにより、売上高は前年同期比で92百万円減少、営業利益は前年同期比で72百万円減少いたしました。」
人財確保に関する採用費用の強化が、サポートサービス事業の営業利益72百万円減少の要因の一つとして記載された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは人財を最重要資産と捉え、中長期的に多様な人財が活躍できることを目指しており、管理職においても、性別、国籍、新卒採用、中途採用の区別なく、能力や適性を総合的に勘案して登用しております。」
人財を最重要資産と位置づける方針が人的資本開示として具体化し、働きやすい環境、働きがい、健康経営、人財育成・評価制度を含む施策が整理された。 - FY2024-Q3採用活動強化による求人費負担の拡大有価証券報告書
「BPOサービスの増加などにより、売上高は前年同期比で64百万円増加、採用活動強化による求人費の増加により、営業利益は前年同期比で24百万円減少いたしました。」
人財確保施策として採用活動を強化した結果、求人費が増加し、サポートサービス事業の営業利益を24百万円押し下げた。前四半期の減益要因が規模を拡大している。 - FY2024-Q2採用活動強化による求人費増有価証券報告書
「BPOサービスの増加などにより、売上高は前年同期比で19百万円増加、採用活動強化による求人費の増加により、営業利益は前年同期比で３百万円減少いたしました。」
人財確保施策について、採用活動を強化した結果として求人費が増加し、サポートサービス事業の営業利益を3百万円押し下げた。 - FY2023前進有価証券報告書
「近年のデジタル・DX人材の不足を補い、将来的なデータ・AI分野におけるビジネスを加速させる人材獲得のため、ビッグデータ・オープンデータの利活用により、ビジネス分野における課題解決に資する共同研究の実施や、データサイエンス分野の人材育成、産学連携によるインターンシップの受入・人材採用など幅広い連携を進めてまいります。」
滋賀大学との産学連携に関する基本協定を正式に締結し、共同研究、データサイエンス人材育成、インターンシップ受入・採用を人材獲得・育成策として具体化している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「近年のデジタル・DX人材の不足を補い、将来的なデータ・AI分野におけるビジネスを加速させる人材獲得のため、ビッグデータ・オープンデータの利活用により、ビジネス分野における課題解決に資する共同研究の実施や、データサイエンス分野の人材育成、産学連携によるインターンシップの受入・人材採用など幅広い連携を進めてまいります。」
人財確保・育成施策が、滋賀大学との産学連携による共同研究、データサイエンス人材育成、インターンシップ受入・採用へ具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「人財確保のための他社との競争が激しくなる中、以下のような様々な施策を実施することで、事業の成長に不可欠な人財の確保と育成を進めてまいります。１)人事制度の刷新、下記の働き方改革などによる魅力的な働く環境の整備 ２)当社の認知度向上 ３)社員研修の充実 ４)人財確保の手段としての企業買収(M&A)の実施検討。」
人事制度、働く環境、認知度向上、研修、M&Aを通じた人財確保・育成の施策を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人財確保のための他社との競争が激しくなる中、以下のような様々な施策を実施することで、事業の成長に不可欠な人財の確保と育成を進めてまいります。１)人事制度の刷新、下記の働き方改革などによる魅力的な働く環境の整備 ２)当社の認知度向上 ３)社員研修の充実 ４)人財確保の手段としての企業買収(M&A)の実施検討。」
人事制度、職場環境、認知度向上、研修、M&Aを通じた人財確保・育成方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人財確保のための他社との競争が激しくなる中、以下のような様々な施策を実施することで、事業の成長に不可欠な人財の確保と育成を進めてまいります。１)人事制度の刷新、下記の働き方改革などによる魅力的な働く環境の整備 ２)当社の認知度向上 ３)社員研修の充実 ４)人財確保の手段としての企業買収(M&A)の実施検討。」
人財の採用・育成方針を継続しつつ、人事制度、職場環境、認知度、研修、M&Aという具体的な施策を列挙している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このため、高度な技術力を備えたＩＴスペシャリスト、上流工程を担えるＳＥ、大規模ＳＩビジネスを担えるプロジェクトマネージャーの積極的な採用および育成を実施してまいります。また、人財の技術力・マネジメント力の底上げのために、専門技術研修の更なる拡充や先進技術投資を推進し、技術レベルの向上を図ってまいります。さらに、次々世代を見据えたリーダーの育成にもグループ全社を挙げて注力してまいります。」
専門人材の採用、研修、先進技術投資、次世代リーダー育成を人材施策として示している。