カプコン（9697）・方針再掲
総還元性向を踏まえたバランス型資本戦略
FY2018に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
8記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自己株式取得と配当による総合的な株主還元150社が書いているテーマ・逆風0社・追い風153社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに38社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている150社のうち14社を表示しています。上の文は150社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におきましても連結配当性向は34.5％と安定配当を継続して行っております。」
連結配当性向30％を基本とする方針のもと、当期の連結配当性向34.5％と安定配当の継続を記載した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「なお、必要に応じた機動的な自己株式の取得を実施することにより、当社グループの1株当たりの利益を高めることで株式の価値を高め、株主への還元に資することも重要な施策の一つとして考えております。」
配当、自己株式取得、総還元性向を組み合わせたバランス型資本戦略を再確認している。当期の連結配当性向は36.1％である。 - FY2023-Q1達成有価証券報告書
「当社は、2022年7月26日開催の取締役会において、会社法第178条の規定に基づき、上記公開買付けにより取得した自己株式の全株式を消却することを決議いたしました。」
公開買付けで取得した自己株式4,387,353株を消却する決議を行い、消却予定日を2022年7月29日、消却後の発行済株式総数を266,505,623株とした。 - FY2022前進有価証券報告書
「その結果、当社が応募意向株式を自己株式として取得することは、当社の1株当たり当期純利益（EPS）および自己資本利益率（ROE）等の資本効率の向上に寄与し、株主の皆様に対する利益還元に繋がると考えるに至りました。」
総還元性向と資本効率を重視する方針に基づき、代表取締役会長の保有株式の一部を含む自己株式の公開買付けを実施し、EPS・ROE向上と株主還元に結び付ける考えを具体化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「総還元性向［（配当金＋自己株式取得総額）÷当期純利益］にも留意しており、バランスの取れた資本戦略により市場の信頼獲得に努めてまいります。」
連結配当性向30％、安定配当、自己株式取得、総還元性向を組み合わせたバランス型資本戦略を継続している。当期の連結配当性向は30.1％である。 - FY2019前進有価証券報告書
「当期は、上記のとおり自己株式を取得したことにより総還元性向は向上しました。」
配当性向30％・安定配当を維持する一方、自己株式取得により総還元性向が向上したと記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題のひとつと考えており、将来の事業展開や経営環境の変化等を勘案のうえ、連結配当性向30％を基本方針とし、かつ安定配当の継続に努めております。」
連結配当性向30％と安定配当を基本方針とする資本戦略の下で、自己株式の公開買付けによる追加的な株主還元を具体的に決議した。 - FY2018初出有価証券報告書
「総還元性向［（配当金＋自己株式取得総額）÷当期純利益］にも留意しており、バランスの取れた資本戦略により市場の信頼獲得に努めてまいります。」
配当と自己株式取得を合わせた総還元性向を資本政策の判断要素とし、バランスの取れた資本戦略を掲げている。