チーム制とエンゲージメント施策による企業風土づくり
FY2020に初出。13回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026測定基準更新を伴う指標開示有価証券報告書
「エンゲージメントサーベイを通じ、従業員の「働きがい」16項目を定量的に測定し、2015年度比でサーベイスコアは4.1％向上しております。チーム力サーベイを通じ、当社成長の基盤である「チ－ム制」における「協働の場」「成長の場」「帰属の場」としての従業員の意識を定量的に測定し、2015年度比でサーベイスコアは6.6％向上しております。」
エンゲージメントとチーム力を定量測定した結果を、2015年度比の指標として開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「エンゲージメントサーベイを通じ、従業員の「働きがい」16項目を定量的に測定し、2014年度比でサーベイスコアは6.9％向上しております。チーム力サーベイを通じ、当社成長の基盤である「チ－ム制」における「協働の場」「成長の場」「帰属の場」としての従業員の意識を定量的に測定し、2014年度比でサーベイスコアは13.8％向上しております。」
エンゲージメントとチーム力をサーベイで定量測定し、2014年度比でそれぞれ6.9％、13.8％向上したと記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、採用活動や研修・教育、エンゲージメント向上等の人的資本拡充に向けた積極投資を行っていること、処遇改善、一時金の支給等により、販売費及び一般管理費が前年同期比153百万円増加したこと等から、営業利益は829百万円で前年同期比133百万円減（同13.8％減）となりました。」
採用、研修・教育、エンゲージメント向上、処遇改善、一時金支給を人的資本施策として継続し、関連する販売費及び一般管理費が前年同期比153百万円増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「新たに大人数が収容できる研修室を６室設けたことによる全員対面教育により、社員のエンゲージメント向上も一段と進展しております。」
チーム制・エンゲージメント施策の継続に加え、研修室6室の新設と全員対面教育により、企業風土づくりを具体的に進めた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「一方、販売費及び一般管理費のうち、採用活動や研修・教育、エンゲージメント向上等の人的資本拡充に向けた積極投資が前年同期比232百万円増加（同40.1％増)したこと等から、営業利益につきましては1,644百万円で前年同期比54百万円（同3.5％増）の増益となりました。」
採用活動、研修・教育、エンゲージメント向上への人的資本拡充投資が前年同期比232百万円、40.1％増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「一方、販売費及び一般管理費のうち、採用活動や研修・教育、エンゲージメント向上等の人的資本拡充に向けた積極投資が前年同期比222百万円増加（同55.2％増)したこと等から、営業利益につきましては962百万円で前年同期比3百万円増（同0.4％増）となりました。」
採用活動、研修・教育、エンゲージメント向上への人的資本拡充投資が前年同期比222百万円、55.2％増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費のうち、採用活動や研修・教育、エンゲージメント向上等の人的資本拡充に向けた積極投資が前年同期比124百万円増加（同59.8％増)したこと等から、営業利益は364百万円で前年同期比135百万円の減少（同27.1％減）となりました。」
採用、研修・教育、エンゲージメント向上などの人的資本拡充投資が前年同期比124百万円、59.8％増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「コロナ禍で休止していた全員対面教育を３年振りに再開し、社員のエンゲージメント向上も一段と進展しております。」
チーム制・エンゲージメント施策の継続に加え、休止していた全員対面教育を3年ぶりに再開した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「エンゲージメント（企業風土）」として、社員の働きやすい環境整備の観点から、当社グループのすべての活動のベースとなる「チーム制」と各種エンゲージメント施策を積極的に展開しております。」
チーム制と各種エンゲージメント施策を、社員の働きやすい環境整備と企業風土づくりの基盤として継続展開している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「「エンゲージメント（企業風土）」として、社員の働きやすい環境整備の観点から、当社グループのすべての活動のベースとなる「チーム制」と各種エンゲージメント施策を積極的に展開しております。」
社員の働きやすい環境整備を目的としたチーム制と各種エンゲージメント施策を、経営の基軸として継続展開している。 - FY2020初出有価証券報告書
「「エンゲージメント（企業風土）」として、社員の働きやすい環境整備の観点から、当社グループのすべての活動のベースとなる「チーム制」と各種エンゲージメント施策を積極的に展開しております。」
量から質への転換を支える経営基軸の一つとして、社員の働きやすい環境整備を目的にチーム制と各種エンゲージメント施策を初めて明示している。