生産性向上、基幹システム強化、拠点拡充への設備投資
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026設備投資額減少有価証券報告書
「当社グループは、各事業における生産性向上対策や、社内基幹システムに対する機能強化、拠点の拡充や環境整備などを中心に、83百万円の設備投資を実施しております。自社開発のパッケージソフトウェア開発に36百万円の他、川崎中央技術センターの設備工事等に10百万円、モバイルアプリ開発の実機検証端末に7百万円、福利厚生施設の改修に4百万円等の設備投資を実施いたしました。」
設備投資は継続しているが、投資額は前年度の127百万円から83百万円へ減少した。パッケージソフト開発、川崎中央技術センター、実機検証端末等への投資内容を記載している。 - FY2025設備投資額減少有価証券報告書
「当社グループは、各事業における生産性向上対策や、社内基幹システムに対する機能強化、拠点の拡充や環境整備などを中心に、127百万円の設備投資を実施しております。」
設備投資は継続しているが、投資額は前年度の297百万円から127百万円に減少した。新宿技術センター等、サーバー、福利厚生施設への投資を実施している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、各事業における生産性向上対策や、社内基幹システムに対する機能強化、拠点の拡充や環境整備などを中心に、297百万円の設備投資を実施しております。新たに開設した拠点である川崎中央技術センターや、増設した日本橋技術センター・新宿技術センター等の設備工事等に204百万円の他、社内ＤＸ推進に向けた取り組みとして各種サーバー等の設置に29百万円、社内基幹システム用ソフトに3百万円、福利厚生施設の改修に17百万円等の設備投資を実施いたしました。」
設備投資額は297百万円となり、川崎中央技術センターの開設、日本橋・新宿技術センターの増設、サーバー・基幹システム用ソフト等への具体的投資を実施した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、各事業における生産性向上対策や、社内基幹システムに対する機能強化、拠点の拡充や環境整備などを中心に、133百万円の設備投資を実施しております。全社において、新たに開設した拠点である日本橋Sierraに21百万円の他、社内ＤＸ推進に向けた取り組みとして各種サーバー等の設置に24百万円、社内基幹システム用ソフトに17百万円、当社ホームページリニューアルに17百万円、福利厚生施設の改修に14百万円等の設備投資を実施いたしました。」
設備投資額133百万円を実施し、日本橋Sierraの開設、サーバー、基幹システム用ソフト、ホームページ等への具体的投資を記載している。 - FY2021設備投資額減少継続有価証券報告書
「当社グループは、各事業における生産性向上対策や、社内基幹システムに対する機能強化、拠点の拡充や環境整備などを中心に、61百万円の設備投資を実施しております。」
生産性向上、基幹システム、拠点・環境整備への投資は継続しているが、設備投資額は前年度の73百万円から61百万円へ減少した。 - FY2019設備投資額減少有価証券報告書
「当社グループは、各事業における生産性向上対策や、社内基幹システムに対する機能強化、拠点の拡充や環境整備などを中心に、73百万円の設備投資を実施しております。」
生産性向上、基幹システム、拠点・環境整備への投資は継続したが、設備投資額は前年度の278百万円から73百万円に減少した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、各事業における生産性向上対策や、社内基幹システムに対する機能強化、拠点の拡充や環境整備などを中心に、278百万円の設備投資を実施しております。」
設備投資額が278百万円となり、前年度の152百万円から増加した。販売用パッケージソフトウェアの機能追加、開発用サーバー、拠点・基幹システムにも投資している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループは、各事業における生産性向上対策や、社内基幹システムに対する機能強化、拠点の拡充や環境整備などを中心に、152百万円の設備投資を実施しております。」
生産性向上、基幹システム強化、拠点拡充等を対象とする設備投資額が152百万円となり、前年度の137百万円から増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、各事業における生産性向上対策や、社内基幹システムに対する機能強化、拠点の拡充や環境整備などを中心に、137百万円の設備投資を実施しております。」
生産性向上、基幹システム、拠点拡充を対象とする137百万円の設備投資を実施している。