コンテンツ制作勘定の増加
FY2019-Q1に初出。27回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-10前進決算説明資料
「コンテンツ制作勘定 462 503 41」
コンテンツ制作勘定は2026年3月末の462億円から2026年6月末の503億円へ41億円増加した。 - FY2026コンテンツ制作勘定の減少有価証券報告書
「コンテンツ制作勘定 46,936 46,258」
コンテンツ制作勘定は前期末46,936百万円から46,258百万円へ減少した。 - FY2026-H1コンテンツ制作勘定の増加有価証券報告書
「コンテンツ制作勘定が2,979百万円、商品および製品が1,323百万円増加したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末から2,979百万円増加し、46,936百万円から49,916百万円となった。 - FY2025コンテンツ制作勘定の減少有価証券報告書
「コンテンツ制作勘定 48,577 46,936」
コンテンツ制作勘定は前期末48,577百万円から46,936百万円へ1,641百万円減少した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「コンテンツ制作勘定が3,546百万円増加したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末の48,577百万円から3,546百万円増加し、当中間連結会計期間末には52,123百万円となった。 - FY2024-Q3コンテンツ制作勘定の再増加有価証券報告書
「これは主に受取手形及び売掛金が8,740百万円、コンテンツ制作勘定が6,169百万円、現金及び預金が4,330百万円増加したこと、流動資産その他が4,833百万円減少したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末から6,169百万円増加し、93,386百万円となった。FY2024-Q1・Q2で確認された減少から再び増加に転じている。 - FY2024-Q2コンテンツ制作勘定の減少継続有価証券報告書
「コンテンツ制作勘定 87,217 86,996」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末の87,217百万円から86,996百万円へ221百万円減少した。前四半期報告時に続き、残高の減少が確認される。 - FY2024-Q1コンテンツ制作勘定の減少継続有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が13,579百万円、コンテンツ制作勘定が8,180百万円減少したこと、受取手形及び売掛金が8,055百万円、流動資産その他が5,068百万円増加したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末から8,180百万円減少し、87,217百万円から79,037百万円となった。 - FY2023コンテンツ制作勘定の減少有価証券報告書
「これは主として現金及び預金が30,413百万円増加したこと、コンテンツ制作勘定が9,548百万円及び受取手形及び売掛金が5,059百万円減少したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前期末の96,765百万円から87,217百万円へ9,548百万円減少した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が12,913百万円、コンテンツ制作勘定が4,526百万円、流動資産その他が2,744百万円増加したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末から4,526百万円増加し、101,292百万円となった。 - FY2023-Q2売却後のコンテンツ制作勘定の増加有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が26,528百万円、コンテンツ制作勘定が2,275百万円増加したこと、受取手形及び売掛金が3,255百万円、流動資産その他が1,509百万円減少したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は当四半期末に99,040百万円となり、前連結会計年度末から2,275百万円増加した。海外スタジオ売却に伴う連結範囲変更後の残高として開示されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が17,483百万円、受取手形及び売掛金が7,155百万円減少したこと、コンテンツ制作勘定が14,498百万円増加したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末から14,498百万円増加し、当四半期末残高は111,264百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「これは主としてコンテンツ制作勘定が20,858百万円増加したこと、現金及び預金が6,018百万円減少したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前期末から20,858百万円増加し、当期末残高は96,765百万円となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「これは主にコンテンツ制作勘定が14,983百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が8,242百万円増加したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末から14,983百万円増加し、当第3四半期末残高は93,137百万円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「これは主にコンテンツ制作勘定が11,621百万円増加したこと、受取手形、売掛金及び契約資産が5,442百万円、現金及び預金が2,728百万円減少したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末から11,621百万円増加し、89,775百万円となった。 - FY2022-Q1コンテンツ制作勘定の増加継続有価証券報告書
「コンテンツ制作勘定が2,531百万円増加したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末から2,531百万円増加し、80,685百万円となった。 - FY2021-Q3コンテンツ制作勘定の再増加有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が20,389百万円、コンテンツ制作勘定が3,050百万円増加したこと、受取手形及び売掛金が3,221百万円減少したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末から3,050百万円増加し、74,529百万円となった。前四半期の減少から再び増加に転じている。 - FY2021-Q2コンテンツ制作勘定の減少有価証券報告書
「コンテンツ制作勘定 71,479 70,965」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末の71,479百万円から70,965百万円へ514百万円減少した。大幅な増加が続いた従来の動きから、当四半期は減少に転じている。 - FY2021-Q1増加幅の縮小有価証券報告書
「コンテンツ制作勘定 71,479 71,640」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末の71,479百万円から71,640百万円へ161百万円増加したが、FY2020通期の20,858百万円増加から増加幅は縮小した。 - FY2020前進有価証券報告書
「これは主としてコンテンツ制作勘定が20,858百万円増加したこと、現金及び預金が6,018百万円減少したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前期末から20,858百万円増加し、当期末残高は71,479百万円となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これは主に、コンテンツ制作勘定が19,741百万円増加したこと、受取手形及び売掛金が7,611百万円、現金及び預金が5,613百万円減少したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末から19,741百万円増加し、当第3四半期末残高は70,361百万円となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が5,666百万円、受取手形及び売掛金が4,617百万円減少したこと、コンテンツ制作勘定が10,120百万円増加したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末から10,120百万円増加し、60,740百万円となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が7,879百万円、受取手形及び売掛金が8,795百万円減少したこと、コンテンツ制作勘定が7,535百万円増加したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末から7,535百万円増加し、58,156百万円となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「コンテンツ制作勘定が6,543百万円増加したこと、現金及び預金が7,316百万円減少したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前期末から6,543百万円増加し、当期末残高は50,711百万円となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「これは主に、コンテンツ制作勘定が11,179百万円、受取手形及び売掛金が6,531百万円及び流動資産その他が4,261百万円増加したこと、現金及び預金が24,433百万円減少したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末から11,179百万円増加し、55,346百万円となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が25,492百万円減少したこと、コンテンツ制作勘定が10,289百万円、受取手形及び売掛金が5,629百万円増加したことによるものであります。」
コンテンツ制作勘定は前連結会計年度末から10,289百万円増加し、54,457百万円となった。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が23,361百万円減少したこと、コンテンツ制作勘定が9,566百万円増加したことによるものであります。」
当第１四半期連結会計期間末のコンテンツ制作勘定は、前連結会計年度末から9,566百万円増加した。