i-Construction等のイノベーション分野への対応
FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-09-04。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2025引き上げ有価証券報告書
「レンタル資産の導入においては市場ニーズを最優先させながら、国土交通省が推進するi-Construction 2.0に沿ったＩＣＴ機器の提供、デジタル技術を活用した安全システムや遠隔管理システムの開発を強化し、より安全で効率的な運用を実現します。」
従来のi-Construction、ICT・DX対応から、i-Construction 2.0、ICT機器、安全システム、遠隔管理システムの開発・提供へ対応範囲を広げている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、当社グループでは、エリア戦略に基づく営業体制の強化と経営効率の向上を図りつつ、デジタル技術の活用や人材育成に注力することで、持続的な事業成長を目指してまいります。」
デジタル技術の活用と人材育成を、営業体制強化・経営効率向上と組み合わせた事業成長策として継続している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「ＢＩＭ／ＣＩＭの活用、ＩＣＴ建機や遠隔操縦、自動操縦などの研究に積極的に参画し、建機レンタルビジネスへの活用を推進して、新たな価値とサービスを提供するとともに安全かつ省力化のビジネスモデルを目指します。」
従来のi-Construction、ICT・DX対応から、BIM/CIM、ICT建機、遠隔操縦、自動操縦の研究・活用へ対応範囲を広げている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループでは、現場の省力化・効率化、安全対策および環境対策等に適応する技術の開発や導入に加え、多発する自然災害や各種大型プロジェクトへの対応力強化に向けた体制構築を推進いたしました。」
建設現場の省力化・効率化、安全・環境対策に適応する技術の開発・導入を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、当社グループでは、３眼カメラ配筋検査システムを共同で開発するなど、建設現場のＤＸ化や環境負荷低減の実現に向けた技術開発や業務提携を推進いたしました。」
建設現場のDX化・環境負荷低減に向け、3眼カメラ配筋検査システムの共同開発という具体的な技術開発を実施した。 - FY2022-Q3引き上げ有価証券報告書
「また、当社グループでは、更なる重点投資が見込まれる社会資本の維持補修分野や再生可能エネルギー分野への対応力強化に加え、デジタル改革の加速や脱炭素社会の実現に向けて望まれる建設現場の省力化と環境保全に寄与する環境対策機器などの技術開発や業務提携も推進しております。」
社会資本維持補修・再生可能エネルギーへの対応に加え、脱炭素社会に向けた環境対策機器、建設現場の省力化・環境保全、デジタル改革に対応する技術開発・業務提携へ範囲を広げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループでは、レンタル用資産の適正配置や効率的運用を進める一方で、中長期的な建設市場の変化を見据え、社会資本の維持補修分野や再生可能エネルギー分野への対応力強化と、デジタル変革の加速や多様化する顧客ニーズに向けた技術開発や業務提携も推進しております。」
デジタル変革、顧客ニーズに対応する技術開発・業務提携を、社会資本維持補修や再生可能エネルギー分野への対応と併せて継続している。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「また、当社グループでは、社会資本の維持補修分野や脱炭素社会の実現に向けて需要増加が見込まれている再生可能エネルギー分野への対応力強化に努めつつ、デジタル変革の加速に向けた業務提携や建設現場の省力化・安全性の向上に寄与する建設ＤＸを推進いたしました。」
従来のi-Construction、IoT・ICT等への対応に加え、デジタル変革の加速、業務提携、建設DXによる省力化・安全性向上を明示している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「今後はＡＩなどの技術発展により、産業構造が大きく変化していくことが予測されます。その変化にただ対応したり追随したりするだけではなく、外部環境の変化（資材・労務費の高騰、競争激化など）、自社環境の変化（レンタル原価、人件費の上昇など）による成長阻害要因を克服することで新しい基準やビジネスモデルを構築し、新しい時代における新しいカナモトグループを創造します。」
従来のi-Construction、IoT・ICT対応から、AI等の技術発展を踏まえた新基準・新ビジネスモデルの構築へ対応範囲を広げている。 - FY2021-Q3引き上げ有価証券報告書
「また、将来の業界再編やＩＣＴ施工ソリューションの普及推進へ向けた業務提携や技術開発にも積極的に取り組むなど、業容の拡大と企業価値の向上に尽力しております。」
従来のIoT・ICT関連機器の開発ニーズへの対応に加え、ICT施工ソリューションの普及に向けた業務提携・技術開発を明示し、対応範囲を広げている。 - FY2021-Q2引き上げ有価証券報告書
「また、当社グループでは、レンタル用資産の適正配置や効率的運用を進める一方で、ＩｏＴ・ＩＣＴ関連技術を応用した機器の開発ニーズへの対応力強化も進める等、サービス品質の向上と企業体制の強化を推し進めております。」
従来のi-Construction等への対応に加え、IoT・ICT関連技術を応用した機器の開発ニーズへの対応力強化を明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「変化に対応したイノベーションにも注力し、一層の業務効率化と生産性向上を具現化していく所存です。」
環境変化に対応するイノベーション、業務効率化、生産性向上への注力を継続している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「なお、国土交通省が進めている現場の生産性向上策「ｉ－Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ」等のイノベーション分野や、商品企画、研究開発への資源投資も積極的に対応してまいります。」
従来のi-Construction等への対応に加え、商品企画・研究開発への資源投資を明示し、イノベーション対応の範囲を広げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「なお、国土交通省が進めている現場の生産性向上策「ｉ－Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ」等のイノベーション分野へも積極的に対応してまいります。」
i-Construction等の現場生産性向上・イノベーション分野への対応方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「なお、国土交通省が進めている現場の生産性向上策「ｉ－Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ」等のイノベーション分野へも積極的に対応してまいります。」
i-Construction等の現場生産性向上・イノベーション分野への対応方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「なお、国土交通省が進めている現場の生産性向上策「ｉ－Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ」等のイノベーション分野へも積極的に対応して参ります。」
国土交通省のi-Construction等を対象に、現場の生産性向上に関わるイノベーション分野へ対応する。