レンタル資産等への投資増強
FY2016-Q3に初出。34回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1レンタル用資産純額減少・取得支出増加有価証券報告書
「これは主に「現金及び預金」が73億28百万円増加した一方で、「受取手形、売掛金及び契約資産」が63億15百万円、「レンタル用資産」が24億円とそれぞれ減少したことによるものであります。 「レンタル用資産取得による支出」は30億83百万円」
レンタル用資産の純額は前連結会計年度末から24億円減少した一方、当中間連結会計期間の取得支出は30億83百万円となり、投資は継続している。 - FY2025設備投資規模縮小・レンタル用資産純額減少有価証券報告書
「主力事業である建設関連においては、適正な資産構成の維持を目的とした既存機械の更新や営業規模の拡大に伴う増強のためにレンタル用資産で27,911百万円の設備投資を実施しました。」
レンタル用資産への設備投資は継続したが、前年度の35,672百万円から27,911百万円へ縮小した。また、レンタル用資産の純額は111,516百万円から106,187百万円へ減少した。 - FY2025-H1レンタル用資産純額減少・投資継続有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の総資産は、3,143億39百万円となり、前連結会計年度末から85億14百万円の減少となりました。これは主に「現金及び預金」が56億30百万円増加した一方で、「受取手形、売掛金及び契約資産」が81億84百万円、「電子記録債権」が24億24百万円及び「レンタル用資産」が40億22百万円とそれぞれ減少したことによるものであります。」
レンタル用資産純額は前連結会計年度末から40億22百万円減少した。一方、レンタル用資産取得による支出20億55百万円を計上し、投資は継続している。 - FY2024設備投資継続・規模縮小有価証券報告書
「建設関連事業を中心に38,921百万円の設備投資を実施しました。主力事業である建設関連においては、適正な資産構成の維持を目的とした既存機械の更新や営業規模の拡大に伴う増強のためにレンタル用資産で35,672百万円の設備投資を実施しました。」
レンタル用資産に356億72百万円、総額389億21百万円を投資し、更新・増強を継続した。前年度のレンタル用資産投資385億53百万円からは規模が縮小している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「これは主に「税金等調整前四半期純利益」は63億95百万円、「減価償却費」は177億68百万円及び「売上債権及び契約資産の増減額」は70億51百万円の収入をそれぞれ計上した一方で、「レンタル用資産取得による支出」は27億90百万円、「仕入債務の増減額」は27億35百万円及び「法人税等の支払額」は23億84百万円の支出をそれぞれ計上したことによるものであります。」
当第2四半期連結累計期間にレンタル用資産取得による支出27億90百万円を計上し、レンタル資産への投資を継続している。レンタル用資産純額も前連結会計年度末の1,106億85百万円から1,112億81百万円へ増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「これは主に「現金及び預金」が79億57百万円、「レンタル用資産」が15億52百万円とそれぞれ増加した一方で、「受取手形、売掛金及び契約資産」が22億84百万円減少したことによるものであります。」
2024年1月31日時点でレンタル用資産が前連結会計年度末から15億52百万円増加し、保有規模の拡大が続いている。 - FY2023前進有価証券報告書
「建設関連事業を中心に43,926百万円の設備投資を実施しました。主力事業である建設関連においては、適正な資産構成の維持を目的とした既存機械の更新や営業規模の拡大に伴う増強のためにレンタル用資産で38,553百万円の設備投資を実施しました。」
2023年10月期に設備投資439億26百万円、うちレンタル用資産385億53百万円を実施し、レンタル用資産の増強を進めた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は3,091億71百万円となり、前連結会計年度末から38億51百万円の増加となりました。これは主に「レンタル用資産」が78億５百万円増加した一方で、「長期貸付金」が34億13百万円減少したことによるものであります。」
2023年7月31日時点でレンタル用資産が前連結会計年度末から78億5百万円増加し、レンタル資産の保有規模が拡大した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「これは主に「税金等調整前四半期純利益」は53億80百万円、「減価償却費」は168億50百万円及び「仕入債務の増減額」は68億48百万円の収入をそれぞれ計上した一方で、「レンタル用資産取得による支出」は22億32百万円及び「法人税等の支払額」は16億６百万円の支出をそれぞれ計上したことによるものであります。」
当第2四半期末のレンタル用資産は前連結会計年度末から35億04百万円増加し、取得支出22億32百万円も計上されており、資産投資を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「これは主に「現金及び預金」が36億82百万円、「レンタル用資産」が46億50百万円とそれぞれ増加した一方で、「長期貸付金」が37億６百万円減少したことによるものであります。」
2023年1月31日時点でレンタル用資産が前連結会計年度末から46億50百万円増加し、保有規模の拡大が進んでいる。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループでは、営業エリアの拡大や売上競争の激化に対処するため、建設関連事業を中心に35,831百万円の設備投資を実施しました。主力事業である建設関連においては、適正な資産構成の維持を目的とした既存機械の更新や営業規模の拡大に伴う増強のためにレンタル用資産で30,605百万円の設備投資を実施しました。また、シェア拡大のため、営業拠点の新設、その他移転等で5,226百万円の設備投資を実施しました。」
2022年10月期に設備投資358億31百万円、うちレンタル用資産306億5百万円、営業拠点の新設・移転等52億26百万円を実施した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は3,095億42百万円となり、前連結会計年度末から57億87百万円の増加となりました。これは主に「レンタル用資産」が44億62百万円、投資その他の資産の「その他」が41億34百万円とそれぞれ増加した一方で、「現金及び預金」が40億80百万円減少したことによるものであります。」
当第3四半期末のレンタル用資産は前連結会計年度末から44億62百万円増加し、レンタル資産の保有規模拡大が続いている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は3,048億10百万円となり、前連結会計年度末から10億55百万円の増加となりました。これは主に「レンタル用資産」が33億61百万円の増加を含めて有形固定資産合計で41億38百万円増加した一方で、「受取手形、売掛金及び契約資産」は前連結会計年度末における「受取手形及び売掛金」と比較し42億86百万円の減少を含めて流動資産合計で29億43百万円減少したことによるものであります。」
2022年4月30日時点でレンタル用資産が前連結会計年度末から33億61百万円増加した。営業活動によるキャッシュ・フローでもレンタル用資産取得による支出31億99百万円を計上し、投資を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、3,001億53百万円となり、前連結会計年度末から36億１百万円の減少となりました。これは主に「レンタル用資産」が33億60百万円増加した一方で、「現金及び預金」が42億88百万円、「受取手形、売掛金及び契約資産」は前連結会計年度末における「受取手形及び売掛金」と比較し31億58百万円それぞれ減少したことによるものであります。」
総資産が減少する一方、レンタル用資産は前連結会計年度末から33億60百万円増加し、投資・保有規模の拡大が続いている。 - FY2021設備投資継続・レンタル用資産純額減少有価証券報告書
「当社グループでは、営業エリアの拡大や売上競争の激化に対処するため、建設関連事業を中心に28,596百万円の設備投資を実施しました。主力事業である建設関連においては、適正な資産構成の維持を目的とした既存機械の更新や営業規模の拡大に伴う増強のためにレンタル用資産で25,346百万円の設備投資を実施しました。」
2021年10月期も設備投資を継続し、レンタル用資産に253億46百万円を投じた。一方、連結貸借対照表のレンタル用資産純額は前期末から32億61百万円減少した。 - FY2021-Q3レンタル用資産残高減少有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は3,009億82百万円となり、前連結会計年度末から２億34百万円の増加となりました。これは主に「現金及び預金」が51億77百万円、「建物及び構築物」が13億33百万円増加した一方で、「受取手形及び売掛金」が34億45百万円、「建設機材」が15億29百万円及び「レンタル用資産」が17億59百万円減少したことによるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比2億34百万円増加した一方、レンタル用資産は17億59百万円減少した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「「レンタル用資産取得による支出」は27億77百万円」
当第2四半期連結累計期間にレンタル用資産取得による支出27億77百万円を計上し、レンタル資産への投資を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、3,048億95百万円となり、前連結会計年度末から41億６百万円の増加となりました。これは主に「現金及び預金」が14億74百万円、「電子記録債権」が12億86百万円及び「レンタル用資産」が27億47百万円増加した一方、「受取手形及び売掛金」が17億97百万円減少したことによるものであります。」
2021年1月31日時点でレンタル用資産が前連結会計年度末から27億47百万円増加し、保有規模の拡大が続いている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループでは、営業エリアの拡大や売上競争の激化に対処するため、建設関連事業を中心に38,585百万円の設備投資を実施しました。主力事業である建設関連においては、適正な資産構成の維持を目的とした既存機械の更新や営業規模の拡大に伴う増強のためにレンタル用資産で34,113百万円の設備投資を実施しました。また、シェア拡大のため、営業拠点の新設、その他移転等で4,471百万円の設備投資を実施しました。」
当年度に総額385億85百万円、うちレンタル用資産341億13百万円を投資し、既存機械の更新・増強と営業拠点整備を実施した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これは主に「現金及び預金」が40億８百万円、「レンタル用資産」が88億７百万円、「建設機材」が13億27百万円とそれぞれ増加した一方で、「受取手形及び売掛金」が30億94百万円、「電子記録債権」が10億５百万円とそれぞれ減少したことによるものであります。」
当第3四半期連結会計期間末のレンタル用資産は前連結会計年度末から88億7百万円増加し、保有規模の拡大が続いている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は2,770億35百万円となり、前連結会計年度末から88億52百万円の増加となりました。これは主に「レンタル用資産」が81億50百万円増加したことによるものであります。」
2020年4月30日時点でレンタル用資産が前連結会計年度末から81億50百万円増加し、資産保有規模が拡大した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、2,764億54百万円となり、前連結会計年度末から82億71百万円の増加となりました。これは主に「レンタル用資産」が82億86百万円増加したことによるものであります。」
レンタル用資産が前連結会計年度末から82億86百万円増加し、保有資産の規模が拡大した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループでは、営業エリアの拡大や売上競争の激化に対処するため、建設関連事業を中心に39,810百万円の設備投資を実施しました。主力事業である建設関連においては、適正な資産構成の維持を目的とした既存機械の更新や営業規模の拡大にともなう増強のためにレンタル用資産で35,783百万円の設備投資を実施しました。また、シェア拡大のため、営業拠点の新設、その他移転等で4,026百万円の設備投資を実施しました。」
設備投資額は総額398億10百万円、うちレンタル用資産357億83百万円、営業拠点の新設・移転等40億26百万円となり、前年度から投資規模を拡大している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「これは主に「現金及び預金」が69億65百万円、「建設機材」が18億40百万円及び「レンタル用資産」が67億43百万円、それぞれ増加したことによるものであります。」
前連結会計年度末からレンタル用資産が67億43百万円増加し、レンタル資産の保有規模が拡大した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「これは主に「現金及び預金」が142億30百万円、「レンタル用資産」が67億64百万円、並びに「受取手形及び売掛金」が39億29百万円、それぞれ増加したことによるものであります。」
当第2四半期連結会計期間末のレンタル用資産が前連結会計年度末から67億64百万円増加した。また、レンタル用資産取得による支出は25億20百万円となっている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「堅調な需要に応えるため設備投資を増強したために減価償却費負担が増加したこと等により、営業利益は39億13百万円（同27.1％減）、経常利益は40億10百万円（同27.7％減）、また、親会社株主に帰属する四半期純利益は24億82百万円（同27.5％減）となりました。」
堅調な需要への対応として設備投資を増強した。レンタル用資産残高も前連結会計年度末から57億12百万円増加している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループでは、営業エリアの拡大や売上競争の激化に対処するため、建設関連事業を中心に351億36百万円の設備投資を実施しました。主力事業である建設関連においては、適正な資産構成の維持を目的とした既存機械の更新や営業規模の拡大にともなう増強のためにレンタル用資産で302億97百万円の設備投資を実施しました。」
当年度に設備投資351億36百万円、うちレンタル用資産302億97百万円を投じ、既存機械の更新・増強を実施した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、新幹線延伸工事や高速道路の維持補修工事向け機械の充実に加え、新システムを活用した業務改善や既存のレンタル用資産の稼働向上を図るべく適切な資産配置に注力いたしました。」
新幹線延伸工事・高速道路維持補修工事向け機械の充実と、既存レンタル用資産の稼働向上に向けた資産配置を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「これは主に、「税金等調整前四半期純利益」を109億33百万円、「減価償却費」を124億87百万円計上したことに加え、仕入債務が54億84百万円増加した一方で、「法人税等の支払額」を29億76百万円、「レンタル用資産取得による支出」を26億３百万円計上したことによるものであります。」
当第2四半期累計期間にレンタル用資産取得による支出26億3百万円を計上し、レンタル資産への投資を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループでは、営業エリアの拡大や売上競争の激化に対処するため、建設関連事業を中心に265億84百万円の設備投資を実施しました。主力事業である建設関連においては、適正な資産構成の維持を目的とした既存機械の更新や営業規模の拡大にともなう増強のためにレンタル用資産で240億94百万円の設備投資を実施しました。」
当年度に総額265億84百万円、うちレンタル用資産に240億94百万円を投資し、更新・増強を行った。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「実需に応じた機動的投資はもとより既存資産の再配置を迅速かつ効率的に実施することで、資産稼働水準を維持し、レンタル用資産の効率的稼働を目的とする体制強化に注力しました。」
実需に応じた機動的投資と既存資産の再配置を通じ、レンタル用資産の効率的稼働を維持・強化する取り組みを継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「これは主に、「税金等調整前四半期純利益」を103億51百万円、「減価償却費」を119億40百万円計上した一方で、「法人税等の支払額」を18億12百万円、「レンタル用資産取得による支出」を13億81百万円計上したことによるものであります。」
当第2四半期累計期間にレンタル用資産取得による支出13億81百万円を計上しており、レンタル資産への投資を継続している。 - FY2016前進有価証券報告書
「当社グループでは、営業エリアの拡大や売上競争の激化に対処するため、建設関連を中心に294億41百万円の設備投資を実施しました。建設関連においては、事業の柱である建機レンタルで既存機械の更新・増強及び公害対策機への資産入替のためにレンタル用資産で254億43百万円の設備投資を実施しました。」
建設関連を中心に294億41百万円、うちレンタル用資産に254億43百万円を投資し、既存機械の更新・増強及び公害対策機への入替を実施した。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「利益面につきましては、レンタル資産等への投資増強に伴う減価償却費の負担増加の影響から、営業利益は105億76百万円（同15.4％減）、経常利益は100億49百万円（同19.9％減）、また、親会社株主に帰属する四半期純利益は58億89百万円（同21.5％減）となりました。」
レンタル資産等への投資を増強した一方、その減価償却費負担が利益に影響したと記載されている。