鋼材木材・建設機械の価格高騰による原価上昇
FY2017に初出。12回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-10-26。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-10-26対処決算
「利益につきましても価格転嫁が進み、改善が見られました。」
資材高騰が続く環境下で、価格転嫁の進展による利益面の影響抑制が記載されている。 - FY2026対処有価証券報告書
「当事業年度の原価率は60.2％、前事業年度は60.8％と0.6ポイント減少となりました。工場生産の省人化による生産体制の強化や、付加価値の向上による価格転嫁などに取り組み、原価率上昇の抑制に努めました。」
資材価格高騰の影響は継続しているが、省人化と価格転嫁により全社原価率は60.8％から60.2％へ低下し、影響抑制が示されている。 - 2026-05-15悪化決算
「市場の職人不足と資材高騰が進んだことで、法人の設備投資案件が大型案件から小型案件に規模縮小傾向で受注の鈍化が見受けられました。また、職人不足や資材高騰の影響で、工事採算は前期を下回る推移となりました。」
職人不足・資材高騰が受注案件の小型化と工事採算の低下として実績化している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「原価に関しては、資材や人件費の高騰により現在進行物件に苦慮いたしました。」
資材・人件費の高騰が現在進行中のモジュール・システム建築物件への負担として実際に現れている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当事業年度の原価率は60.8％、前事業年度は59.6％と1.2ポイント上昇し、売上高が伸びたものの人手不足や原材料価格の高騰といった外部環境の影響を受けました。」
資材価格高騰等による原価上昇が継続し、人手不足も加わって原価率が59.6％から60.8％へ上昇した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の原価率は59.6％、前連結会計年度は59.4％と0.2％増加となりました。昨今の資材高騰による原価上昇を受け、段階的な価格転嫁を行い原価率上昇の抑制に努めました。」
資材価格高騰による原価上昇が継続し、原価率は59.4％から59.6％へ上昇した。価格転嫁を実施して影響抑制を図っている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「昨今の資材高騰による原価上昇を受け、段階的な価格転嫁を行い原価率上昇の抑制に努めました。」
資材価格高騰による原価上昇が実際の経営課題となり、価格転嫁を行っている。原価率も前期59.1％から59.4％へ上昇した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染状況において一時的な改善傾向により、景気の後退から持ち直しの動きも一部で見られたものの、新たな変異株の出現に加え、国際情勢の悪化による資源価格の高騰や各種資材の調達難、円安の急進等の要因による景気の停滞から先行きは不透明な状況となっております。」
従来の鋼材・木材等の価格上昇リスクに加え、資源価格の高騰と各種資材の調達難が景気停滞の要因として明示され、資材コスト・調達環境への懸念が強まっている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「ウッドショック現象が起因となった部材高騰による、木造建築から軽量鉄骨への需要転換」
従来から記載されていた鋼材・木材等の価格上昇リスクについて、ウッドショックに起因する部材高騰が実際の市場環境として記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「鋼材木材価格の高騰によるユニットハウス製造原価の上昇や建設機械の仕入価格の上昇により減価償却費が増加することで原価が上昇し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材・木材および建設機械価格上昇による原価上昇リスクが継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「鋼材木材価格の高騰によるユニットハウス製造原価の上昇や建設機械の仕入価格の上昇により減価償却費が増加することで原価が上昇し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材・木材および建設機械価格の上昇による原価上昇リスクが継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「鋼材木材価格の高騰によるユニットハウス製造原価の上昇や建設機械の仕入価格の上昇により減価償却費が増加することで原価が上昇」
鋼材・木材および建設機械の価格上昇が製造原価・減価償却費を通じて収益に影響するリスクを独立して記載している。