投資有価証券の市場価格変動・評価損
FY2020に初出。15回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載は2026-10-26。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中69社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が48億２千２百万円、別途積立金が28億円それぞれ増加した」
前期までの投資有価証券評価損・評価差額金減少の記載に対し、当年度はその他有価証券評価差額金が48億22百万円増加した。 - 2026-05-15対処決算
「その他有価証券評価差額金が48億２千２百万円」
その他有価証券評価差額金が前期末から48億2,200万円増加している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「中間純利益は当中間会計期間で投資有価証券評価損として４億３千４百万円を計上したため11億８千２百万円（前期比16.8％減）となりました。」
投資有価証券の市場価格変動・評価損リスクについて、当中間会計期間に4億3,400万円の評価損が実際に計上された。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が８億４千６百万円減少」
投資有価証券に関連するその他有価証券評価差額金が8億4600万円減少し、市場価格変動等に伴う評価悪化が実績として記載されている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「その主な要因は、その他有価証券評価差額金が22億２千８百万円、利益剰余金が13億４千７百万円それぞれ増加したこと等によるものであります。」
その他有価証券評価差額金が22億2,800万円増加し、前期までの評価差額金減少から回復する動きが続いている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「その主な要因は、その他有価証券評価差額金が14億７千万円、利益剰余金が３億６千９百万円それぞれ増加したこと等によるものであります。」
その他有価証券評価差額金が14億7,000万円増加し、前期までの評価差額金減少から回復する動きが続いている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その主な要因は、その他有価証券評価差額金が９億３千６百万円増加した一方、利益剰余金が２億８千万円減少したこと等によるものであります。」
その他有価証券評価差額金が9億3,600万円増加し、前期まで記載されていた評価差額の減少から回復する動きが示されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が３億１千２百万円増加した」
前期まで評価差額金の減少が続いていたが、当期はその他有価証券評価差額金が3億1200万円増加し、評価差額が回復した。 - FY2023-Q3評価差額金減少継続有価証券報告書
「その主な要因は、利益剰余金が14億９千万円増加した一方、その他有価証券評価差額金が３千５百万円減少したこと等によるものであります。」
その他有価証券評価差額金が3,500万円減少し、市場価格変動等に伴う評価差額の減少が継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、利益剰余金が５億８千１百万円増加した一方、その他有価証券評価差額金が１億５千４百万円減少したこと等によるものであります。」
投資有価証券に関連するその他有価証券評価差額金の1億5,400万円減少が実績として計上され、市場価格変動に伴う評価の悪化が続いている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、建設仮勘定が４億３百万円、貸与資産が２億４千７百万円それぞれ増加した一方、投資有価証券が２億３千１百万円減少したこと等によるものであります。」
投資有価証券の市場価格変動等に関連する評価差額金が減少し、投資有価証券残高も前連結会計年度末比2億3千1百万円減少した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 44百万円」
投資有価証券の市場価格変動・評価損リスクについて、当第3四半期累計期間に評価損44百万円が実際に計上されている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「特別損失において、投資有価証券評価損が４億１千２百万円となりました。」
業務上の関係を有する企業の株式等を保有することに伴う市場価格変動リスクについて、当期に投資有価証券評価損4億12百万円が実際に計上されている。