収益基盤・経常利益・資本効率の向上
FY2016に初出。26回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
グリーンランドリゾートがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。40社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当中間連結会計期間の売上高は前年同期比8,597千円減少の3,003,435千円となり、営業利益は前年同期比91,109千円減少の186,055千円、経常利益は前年同期比107,722千円減少の171,022千円となりました。」
収益力・経常利益の拡大を目指す方針が継続する中、当中間期の売上高は0.3％減、営業利益は32.9％減、経常利益は38.6％減となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、売上高経常利益率が12.2％（前期13.9％）となり、今後も引き続き堅実性ある経常利益の拡大を目指してまいる所存であります。」
売上高経常利益率の向上目標は継続しているが、実績は前期13.9％から12.2％へ低下した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「また、各事業の収益力強化、経営効率化の推進、人的資本経営の推進、SDGｓを意識したサステナビリティ経営の強化に取り組んでおります。以上の結果、遊園地セグメントの利用者数が、新型コロナウイルス感染症の行動制限の緩和や全国旅行支援事業の影響で好調だった前年同期と比べて減少したものの、ホテルセグメントの宴会需要の回復による利用者数の増加等もあり、当第１四半期連結累計期間の売上高は、1,310,995千円（前年同期比0.9％増）となりましたが、売上原価が増加したため営業利益は90,583千円（前年同期比37.5％減）、経常利益は100,009千円（前年同期比34.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は65,824千円（前年同期比51.0％減）となりました。」
収益力強化・経営効率化の方針は継続しているが、売上原価の増加により営業利益、経常利益、四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2023悪化有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは時流に対応した積極的な営業展開はもとより、徹底的な経費の削減に取り組むことで売上高経常利益率の拡大を目標としております。当連結会計年度におきましては、売上高経常利益率が13.9％（前期14.3％）となり、今後も引き続き堅実性ある経常利益の拡大を目指してまいる所存であります。」
売上高経常利益率の向上目標と営業展開・経費削減の手段は継続しているが、実績は前期14.3％から13.9％へ低下した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は4,858,716千円（前年同期比16.6％増）となり、営業利益は 826,154千円（前年同期比36.2％増）、経常利益は830,860千円（前年同期比25.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は590,681千円（前年同期比23.3％増）となりました。」
収益基盤・収益性向上の方針に対し、第３四半期累計で売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は2,970,701千円（前年同期比17.0％増）となり、営業利益は392,984千円（前年同期比44.8％増）、経常利益は401,816千円（前年同期比24.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は307,678千円（前年同期比34.5％増）となりました。」
収益基盤・収益性向上の方針に対し、上期の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回る測定可能な改善が示された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、1,299,299千円（前年同期比32.6％増）となり、営業利益は145,014千円（前年同期は営業損失969千円）、経常利益は152,308千円（前年同期比672.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は134,317千円（前年同期比909.4％増）となりました。」
収益性向上の方針に対し、営業損益が前年同期の損失から利益へ転換し、経常利益・四半期純利益も大幅に改善した。 - FY2022前進有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは時流に対応した積極的な営業展開はもとより、徹底的な経費の削減に取り組むことで売上高経常利益率の拡大を目標としております。当連結会計年度におきましては、売上高経常利益率が14.3％（前期3.5％）となり、今後も引き続き堅実性ある経常利益の拡大を目指してまいる所存であります。」
売上高経常利益率は前期の3.5％から14.3％へ改善し、収益性向上目標に対する測定可能な前進が示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は4,168,313千円（前年同期は3,728,961千円）となり、営業利益は606,661千円（前年同期は279,323千円の損失）、経常利益は662,292千円（前年同期は149,501千円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は479,252千円（前年同期は123,323千円の損失）となりました。」
収益性向上の方針に対し、第3四半期累計で営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期の赤字から黒字へ転換した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は2,538,691千円（前年同期は2,339,306千円）となり、営業利益は271,354千円（前年同期は259,951千円の損失）、経常利益は324,156千円（前年同期は162,068千円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は228,807千円（前年同期は101,565千円の損失）となりました。」
収益性向上の目標に対し、上期の営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益がいずれも黒字となる測定可能な改善が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は979,539千円（前年同期は1,106,039千円）、営業損失は969千円（前年同期は98,517千円の損失）、経常利益は19,720千円（前年同期は54,584千円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は13,306千円（前年同期は40,373千円の損失）となりました。」
収益認識会計基準等の適用による影響がある中でも、前年同期に損失であった経常損益と親会社株主に帰属する四半期純損益が黒字となり、収益性の測定可能な改善が示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは時流に対応した積極的な営業展開はもとより、徹底的な経費の削減に取り組むことで売上高経常利益率の拡大を目標としております。当連結会計年度におきましては、売上高経常利益率が3.5％（前期△7.5％）となり、今後も引き続き堅実性ある経常利益の拡大を目指してまいる所存であります。」
売上高経常利益率は前期の△7.5％から3.5％へ改善し、目標に対する測定可能な前進が示された。ただし、なお数値目標そのものは設定されていない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
収益基盤の強化、売上高経常利益率の向上、経費削減等を含む経営方針・経営戦略に重要な変更はない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
収益基盤の強化、売上高経常利益率の向上、経費削減等を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更はないと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは時流に対応した積極的な営業展開はもとより、徹底的な経費の削減に取り組むことで売上高経常利益率の拡大を目標としております。当連結会計年度におきましては、売上高経常利益率△7.5％（前期8.3％）となりましたが、今後も引き続き堅実性ある経常利益の拡大を目指してまいる所存であります。」
売上高経常利益率の目標は継続しているが、実績は前期8.3％から△7.5％へ悪化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
収益基盤の強化、売上高経常利益率の向上、経費削減等を含む経営方針・経営戦略に重要な変更はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
収益基盤の強化、売上高経常利益率の向上、経費削減等を含む経営方針・経営戦略に重要な変更はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
収益基盤、売上高経常利益率の向上等を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社グループは時流に対応した積極的な営業展開はもとより、徹底的な経費の削減に取り組むことで売上高経常利益率の拡大を目標としております。当連結会計年度におきましては、売上高経常利益率8.3％（前期7.0％）となりましたが、今後も引き続き堅実性ある経常利益の拡大を目指してまいる所存であります。」
売上高経常利益率は前期の7.0％から8.3％へ改善した。経費削減と営業展開を通じた収益性向上の目標は継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
収益基盤、売上高経常利益率の向上等を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
収益基盤、売上高経常利益率の向上等を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
収益基盤、売上高経常利益率の向上等を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「様々な商品やサービスの提供に努めて集客を図り売上増加を目指すとともに、現状分析及び関連設備の全面的な見直しを行い、無駄な経費の削減に努めてまいります。このため、売上高経常利益率の向上を目標としております。」
売上増加、経費削減、売上高経常利益率の向上を目標として引き続き掲げているが、具体的な数値目標は示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「収益基盤を強化し、激動する環境に耐え得る企業体質作りを目指すとともに、当社グループが保有する経営資源を有効に活用して収益及び資本効率の向上に努める所存であります。」
経営資源の有効活用を通じ、収益基盤、収益、資本効率を向上させ、経常利益の拡大を目指す方針が示された。